最終更新日:2022/10/6

DCM(株)【東証プライム上場】

  • 正社員

業種

  • ホームセンター
  • 専門店(複合)
  • インテリア・住宅関連
  • 日用品・生活関連機器
  • 通販・ネット販売

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
4,642億1,200万円※2021年2月期実績
連結従業員数
4,059名※2021年2月時点

~Do Create Mystyle~「くらしの夢をカタチに」 より便利で快適なくらしを提供します!

  • 積極的に受付中
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プライム企業 業界トップシェア企業の【選考直結】【秋採用】【内々定まで最短2週間】! (2022/10/06更新)

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2022.04.25
会社説明会動画コンテンツを追加しました。

採用枠が充足次第終了となりますので
お早めに視聴をお済ませください(所要時間 約30分)

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会社データ

プロフィール

■未曾有の社会環境変化に対応すべくDCMは「変化」し続ける

2006年9月に(株)カーマ(現 DCMカーマ(株))、ダイキ(株)(現 DCMダイキ(株))、ホーマック(株)(現 DCMホーマック(株))が業務・資本提携を行い「DCM Japanホールディングス(株)」を設立しました。
2010年3月には、DCMホールディングス(株)へと商号を変更し、販促部門の統合や、商品部の完全一本化を行いました。

2015年7月には(株)サンワドー(現 DCMサンワ(株))、2016年12月には(株)くろがねや(現 DCMくろがねや(株))を完全子会社化、2017年1月には(株)ケーヨーと資本業務提携契約を締結し、持ち分法適用関連会社としてさらにDCMグループの仲間を増やしました。

これまでDCMグループは、新たな仲間とともに事業拡大に加え、スケールメリットを生かした仕入れ構造改革、コスト低減等の様々なシナジー効果を具体化させ、大きな成長を遂げてきました。

―そして2021年3月

子会社であるホームセンター事業会社5社を完全統合し、
DCMは1つの新会社に生まれ変わりました。

「モノ」から「コト」という消費トレンドの大きな変化やIT化・デジタル化、物流改革等の進展等に対応すべく、DX・DIY(Do It Yourself)を核とする商品・サービスの開発に取り組むことなどにより、お客さまの快適なくらしを総合的に支える「生活快適化総合企業」いわばお客さまの生活のさまざまな面におけるハブ/プラットフォームとしての存在・企業として、来るべき未来に対応する2つのDCM(「Do Create Mystyle くらしの夢をカタチに」と「Demand Chain Management for Customer」)の実現を、より一層追及していきます。

事業内容
【DCMグループとは】
日本全国に広がるDCM店舗網を生かして、お客さまに満足していただける商品やサービスを提供しています。 2つのDCM「Demand Chain Management お客さま視点からの流通改革,Do Create Mystyle くらしの夢をカタチに」を理念に掲げ、お客さまにより便利で快適な暮らしを提供できるよう、企業全体で取り組んでいます。

【地域に根差した店舗ブランド】
当社は「DCMカーマ、DCMダイキ、DCMホーマック、DCMサンワ、DCMくろがねや」、地域に根差した5つの店舗ブランドを全国に展開しています。
企業規模を生かし、ビックデータを活用したマーケティング、コストパフォーマンスの高い商品調達・商品開発を実現しています。 日本最大のスケールメリットを活かしながら、地域のお客さまのお役に立つ店づくりを推進しています。

【専門店の展開】
ホームセンター以外にも専門店事業として、工具・金物・作業用品を専門的に取り扱う「プロショップホダカ」をはじめ、インテリア&リフォームの専門店、ペットの専門店、園芸用品の専門店、自転車やレジャー用品の専門店、介護用品の専門店など幅広いジャンルで専門店を展開しています。
お客さまに『快適なくらし』をご提案するお店であるために、快適なショッピング環境とご満足いただける品揃え・サービスの提供を目指し、常に革新と創造に取り組んでいます。

【お客さま目線での商品開発】
メーカーとして、お客さま視点で特長のある革新的な商品の開発 品質」「価格」「価値」を追求したオリジナルブランド【DCMブランド】を展開し、お客さまの毎日の生活を豊かにする数多くの商品を開発し続けています。
商品やサービスを提供するだけではなく、メーカーとしての側面も担っています。

【DCMは更に次のステップへ】
2021年3月には、グループは、一社に統合し、DCMは1つの会社に生まれ変わりました。「モノ」から「コト」という消費トレンドの変化やIT・デジタル化、物流改革等の進展等に対応すべく、DX・DIYを核とする商品・サービスの開発に取り組む等、お客さまの快適なくらしを総合的に支える「生活快適化総合企業」として、より一層成長を続けていき、「お客さまのくらしの夢をカタチに」することを実現していきます。
本社郵便番号 140-0013
本社所在地 東京都品川区南大井6-22-7 大森ベルポートE館
本社電話番号 03-5764-5255
設立 2021年3月1日
資本金 1億円
連結従業員数 4,059名※2021年2月時点
売上高 4,642億1,200万円※2021年2月期実績

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.6時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.1日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修、等級別育成研修、
新任店長・副店長研修、選抜研修など

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
近畿大学、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、成蹊大学、玉川大学、東京造形大学、東洋大学、獨協大学、一橋大学、法政大学、明治大学、愛媛大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、松山大学、関西大学、立命館大学、北海道大学、北海道教育大学、北海学園大学、岩手県立大学、尚絅学院大学、弘前大学、藤女子大学、酪農学園大学、釧路公立大学、東北工業大学、岐阜聖徳学園大学、椙山女学園大学、中京大学、東海大学、同朋大学、名古屋学院大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、南山大学、三重大学、名城大学、大阪経済大学、京都女子大学、帝塚山大学、秋田公立美術大学、女子美術大学、茨城大学、医療創生大学、岩手大学、金沢星稜大学、北里大学、國學院大學、実践女子大学、順天堂大学、城西大学、大東文化大学、中央大学、東北学院大学、長野大学、奈良女子大学、新潟経営大学、日本大学、福島大学、文化学園大学、明星大学、武蔵大学、明治学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学
<短大・高専・専門学校>
山形県立米沢女子短期大学、岐阜市立女子短期大学、大原簿記情報専門学校札幌校

採用実績(人数) グループ全体
2019年4月入社 101名
2020年4月入社 104名
2021年4月入社 114名
2022年4月入社  96名

採用データ

QRコード

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