(株)ミライト・ワンの新卒採用・会社概要

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採用実績

MIRAIT=MIRAI(未来)＋IT　ITと技術でつくる未来の通信、未来の暮らし。ONE＝一人一人が、また一つのチームとして期待される存在に。

採用担当者よりメッセージ（2022/07/07更新）

ミライト・ワンの企業ページをご覧いただきありがとうございます！
私たちは創業から半世紀以上、情報通信エンジニアリング企業として、みなさんが
普段何気なく使っているスマートフォンやインターネットを使うのに欠かせない『通信インフラ』の設備構築や構築・保守業務をしている会社です。
また、情報通信インフラ構築だけでなく、クラウドコンピューティングやAI技術、データセンタビジネスなど新たなICT市場にも積極的に取り組み『総合エンジニアリング&サービス会社』として、より豊かな社会の発展に貢献しています。
そんな私たちと一緒に未来の情報通信インフラを構築（つくる）および保守・運用（まもる）に携わりませんか？

ミライト・ワンでは、多様な働き方を受け入れ、一人ひとりが自分らしさを大切にしながら存分に活躍できる人財を最大の経営資源と考えています。ミライト・ワンでは、職域拡大などワーク・ライフ・マネジメントや育児との両立支援など就労環境の整備を積極的に進めています。

: ミライト・ワンでは、多様な働き方を受け入れ、一人ひとりが自分らしさを大切にしながら存分に活躍できる人財を最大の経営資源と考えています。

: ミライト・ワンでは、職域拡大などワーク・ライフ・マネジメントや育児との両立支援など就労環境の整備を積極的に進めています。

未来実装力。

	・Purpose（存在意義）　■技術と挑戦で『ワクワクするみらい』を共創する　・Mission（社会的役割）　■お客様の期待にお応えし、豊かな社会の実現に貢献する　■常に技術とビジネスモデルを磨き、高い付加価値を創造する　■パートナー会社と協力し合い『みらいのインフラ』を創り守り続ける　■多様な社員がいきいきと働く『魅力的な企業グループ』であり続ける　■サスティナビリティとコンプライアンスを重視し、社会の信頼に応える

・Purpose（存在意義）
　■技術と挑戦で『ワクワクするみらい』を共創する
　
・Mission（社会的役割）
　■お客様の期待にお応えし、豊かな社会の実現に貢献する
　■常に技術とビジネスモデルを磨き、高い付加価値を創造する
　■パートナー会社と協力し合い『みらいのインフラ』を創り守り続ける
　■多様な社員がいきいきと働く『魅力的な企業グループ』であり続ける
　■サスティナビリティとコンプライアンスを重視し、社会の信頼に応える

会社データ

プロフィール	スマートフォンの普及やクラウドコンピューティングの拡大など、革新が続く情報通信市場における通信インフラ建設分野において、7５年以上の歴史を持つ「(株)ミライト」と「(株)ミライト・テクノロジーズ」が2022年7月に合併し「(株)ミライト・ワン」が生まれ、新たな一歩を踏み出しました。当社の事業は、コミュニケーションの新たなステージを“光”のネットワークでつなぐ「通信インフラ事業」、地下から通信インフラを支える「土木設備事業」、多様化・高機能化する移動通信に的確なソリューションで応える「モバイルネットワーク事業」、最適なインフラとシステム開発でビジネス環境をバックアップする「ICTソリューション事業」、人と情報と環境が融合でき、豊かな未来社会をめざす「環境・社会イノベーション事業」があります。情報通信インフラは、数多くの人々が利用する大切な社会資本。その重要なインフラ構築を担うミライトにとって、安全・品質・環境・情報セキュリティへの取り組みは最重要ともいえる課題です。特に環境への取り組みは、大規模な建設工事を伴うエンジニアリング企業として重要課題に位置づけ、独自の環境基本方針を定めています。この方針に基づき、事前環境を未来に残す志のシンボルとして会社所有の森の保護・保全を通じ、地球環境の保全に貢献しています。
事業内容	■通信インフラ事業　 NTTグループの固定系通信設備の建設・保守・光ファイバーネットワークの普及を支えています。また、災害発生時には応急復旧工事や復興工事を通じ通信ネットワークの守り手としての役割も担っています。 ■マルチキャリア事業移動体（モバイル）通信設部の建設・保守・運用を行い、高速大容量化するモバイルネットワークを支えています。現在、5Gサービスのエリア拡大に向け工事を実施しています。 ■ICTソリューション事業 ICT技術によりLAN・PBXやWi-Fiの導入、セキュリティの確保、ビルマネジメントの高度化、業務効率化の促進といった社会やビジネスの幅広い課題に応える高品質なソリューションを提供します。ソリューションの幅をさらに広げるためにデータセンターの構築・運用やドローンの活用を進めています。 ■環境・社会イノベーション事業太陽光発電設備、EV充電設備、蓄電池関連設備の建設・保守・運用を手掛け、新しいエネルギーインフラの普及を支えています。また、無電柱化（電線地中化）工事やLED設備を含む電気・空調工事、上下水道工事、更には橋梁の様な道路インフラの建設も行い、次世代の環境・社会インフラの構築に貢献します。ミライトグループ本社

プロフィール

スマートフォンの普及やクラウドコンピューティングの拡大など、革新が続く情報通信市場における通信インフラ建設分野において、7５年以上の歴史を持つ「(株)ミライト」と「(株)ミライト・テクノロジーズ」が2022年7月に合併し「(株)ミライト・ワン」が生まれ、新たな一歩を踏み出しました。

当社の事業は、コミュニケーションの新たなステージを“光”のネットワークでつなぐ「通信インフラ事業」、地下から通信インフラを支える「土木設備事業」、多様化・高機能化する移動通信に的確なソリューションで応える「モバイルネットワーク事業」、最適なインフラとシステム開発でビジネス環境をバックアップする「ICTソリューション事業」、人と情報と環境が融合でき、豊かな未来社会をめざす「環境・社会イノベーション事業」があります。

情報通信インフラは、数多くの人々が利用する大切な社会資本。その重要なインフラ構築を担うミライトにとって、安全・品質・環境・情報セキュリティへの取り組みは最重要ともいえる課題です。

特に環境への取り組みは、大規模な建設工事を伴うエンジニアリング企業として重要課題に位置づけ、独自の環境基本方針を定めています。この方針に基づき、事前環境を未来に残す志のシンボルとして会社所有の森の保護・保全を通じ、地球環境の保全に貢献しています。

事業内容

■通信インフラ事業　
NTTグループの固定系通信設備の建設・保守・光ファイバーネットワークの普及を支えています。また、災害発生時には応急復旧工事や復興工事を通じ通信ネットワークの守り手としての役割も担っています。

■マルチキャリア事業
移動体（モバイル）通信設部の建設・保守・運用を行い、高速大容量化するモバイルネットワークを支えています。
現在、5Gサービスのエリア拡大に向け工事を実施しています。

■ICTソリューション事業
ICT技術によりLAN・PBXやWi-Fiの導入、セキュリティの確保、ビルマネジメントの高度化、業務効率化の促進といった社会やビジネスの幅広い課題に応える高品質なソリューションを提供します。ソリューションの幅をさらに広げるためにデータセンターの構築・運用やドローンの活用を進めています。

■環境・社会イノベーション事業
太陽光発電設備、EV充電設備、蓄電池関連設備の建設・保守・運用を手掛け、新しいエネルギーインフラの
普及を支えています。また、無電柱化（電線地中化）工事やLED設備を含む電気・空調工事、上下水道工事、更には橋梁の様な道路インフラの建設も行い、次世代の環境・社会インフラの構築に貢献します。

ミライトグループ本社

本社郵便番号	135-8111
本社所在地	東京都江東区豊洲5丁目6番36号
本社電話番号	03-6807-3111（代表）
創業	1946年12月
設立	2010年10月
資本金	70億円
従業員	3,710名（2022年3月31日現在）グループ含む14,006名
売上高	2,470億円（2022年3月31日現在）グループ売上：4,703億円
プロフィール	2022年7月1日に株式会社ミライト・ホールディングスを吸収合併存続会社とし、株式会社ミライトおよび株式会社ミライト・テクノロジーズを吸収合併消滅会社とする3社統合を行い新統合会社『ミライト・ワン』に商号変更致しました。当社の事業は、コミュニケーションの新たなステージを『光』のネットワークでつなぐ『通信インフラ事業』、多様化・高機能化する移動通信に的確なソリューションで応える『マルチキャリア事業』、最適なインフラとシステム開発でビジネス環境をバックアップする『ソリューション事業』、人と情報と環境が融合でき、豊かな未来社会をめざす『環境・社会イノベーション事業』があります。情報インフラは、数多くの人々が利用する大切な社会資本。その重要なインフラ構築を担うミライト・ワンにとって、安全・品質・環境・情報セキュリティへの取り組みは最重要ともいえる課題です。特に環境への取り組みは、大規模な建設工事を伴うエンジニアリング企業として重要課題に位置付け、独自の環境基本方針を定めています。この方針に基づき、事前環境を未来に残す志のシンボルとして会社所有の保護・保全に貢献しています。
業績	4,703億円（2022年3月31日　売上高）
主な取引先	NTTグループ各社、KDDIグループ各社、ソフトバンクグループ各社、官公庁、地方自治体、学校法人、その他民間企業など多数
平均年齢	42.1歳
募集会社詳細	株式会社ミライト・ワン HP：https://www.mrt.mirait-one.com/ リクルートサイト：https://rect.mirait-one.com ■所在地：東京都江東区豊洲五丁目6番36号 ■電話番号（代表）：03-6807-3111 ■事業所：本社/東京（江東区）支店/北海道（札幌市）、東北（仙台市）、栃木（栃木市）、茨城（つくば市）群馬（高崎市）、埼玉（さいたま市）、千葉（千葉市）、神奈川（横浜市）東海（名古屋市）北陸（金沢市）、京都（京都市）、関西（大阪市）奈良（橿原市）、和歌山（岩出市）、兵庫（神戸市）、中国（広島市）四国（高松市）、九州（福岡市）、沖縄（那覇市） ■設立：1944年12月 ■資本金：70億円 ■売上高：2,106億万円（2020年3月31日） ■従業員数：2,716名（2020年3月31日） ■代表者：代表取締役社長　中山　俊樹 ■連絡先：総務人事本部人材採用部門　新卒採用担当　（mrt.saiyou@mirait.co.jp/0120-037-006）
待遇・福利厚生・社内制度	制度/育児・介護休業制度、フレックスタイム制、在宅勤務制度、財形貯蓄、退職年金、社員持株支援制度など施設/独身寮、借上げ寮、福利厚生サービス（法人会員）などその他/サークル活動（自転車、野球、フットサルなど）
初任給	【基本給】・大学院修士課程　　　　　　　　　　　　　　　初任給232,800円・大学、専門学校4年制、高等専門学校（専攻科）　初任給216,800円・専門学校3年制　　　　　　　　　　　　　　　　初任給198,900円・高等専門学校（本科）　　　　　　　　　　　　初任給195,800円・短期大学、専門学校2年制　　　　　　　　　　　初任給192,800円・専門学校1年制　　　　　　　　　　　　　　　　初任給182,700円　　　　　　　　　　　　　　（2022年4月） ※試用期間は6ヶ月です。 ※試用期間終了後は労働条件変更なし ※固定残業制度なし
諸手当	超過勤務手当、通勤交通費、世帯手当
賞与	年2回（6月、12月）
休日休暇	完全週休2日制、年末年始（6日間）、夏季休暇（3日間）、慶弔休暇　等年次有給休暇（初年度16日、次年度以降20日）<年間休日数120日以上>
研修制度	新入社員研修制度、フォローアップ研修、階層別研修、社内外での各種スキル研修、資格取得支援　等
自己啓発支援制度	制度あり業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額を補填します。さらに資格取得の難易度に応じて奨励金制度があります。
保険	雇用保険、労災保険、健康保険、厚生年金保険、介護保険
関連会社	(株)エムズフロンティア、大明テクノ(株)、國興システムズ(株)、東邦建(株)、明成通信(株)、(株)日進通工、大明ネットワーク(株)、大明通産(株)、新光電機(株)、(株)ミライト・エックス、東電通アクセス(株)、東電通ネットワーク(株)、(株)日設、(株)沖創工、(株)リブネット、タイムテック(株)、(株)トラストシステム、(株)ホープネット、(株)ラインコネクト、トーエイ電気通信（株）、日本産業(株)、日本トヨコム(株)、Daimei SLK(Pvt)Limited(スリランカ)、(株)アストエンジ、(株)ラピスネット、(株)コトネットエンジニアリング、(株)リガーレ、(株)エーライズ、(株)コムリード、西日本電工(株)、グランドクリエイト(株)、片倉建設(株)、(株)ミラテクドローン、(株)ミライト情報システム、(株)アクティス、(株)CREiST、(株)フューコム、近畿電機(株)、MIRAIT Technologies Australia Pty.Limited、MIRAIT PHILIPPINES INC.
問合せ先	■(株)ミライト・ワン　〒135-8111 　東京都江東区豊洲五丁目6番36号　総務人事本部　採用部門　　長坂・阿部・知久・杉浦　所在地　　　〒135-8111　東京都江東区豊洲五丁目6番36号　　　　　　　TEL：0120-037-006 　URL　　　　https://www.mirait-one.com/ 　E-Mail　　　mrt.saiyou@mirait.co.jp 公共機関　　東京メトロ有楽町線『豊洲』駅6a出口から徒歩3分　　　　　　　東京臨海新交通臨海線（ゆりかもめ）『豊洲』駅から徒歩3分　QRコード　 https://job.mynavi.jp/22/pc/search/corp1071/outline.html 外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！　QRコード　 https://job.mynavi.jp/22/pc/search/corp86418/outline.html 外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう
沿革	1946年＜ミライト＞「大明電話工業(株)」（旧社名）として創業 1952年＜ミライト＞日本電信電話公社殿より、通信線路工事2級・通信機械工事2級の認定を受ける＜ミライト・テクノロジーズ＞目黒通信工業(株)の誕生 1960年＜ミライト・テクノロジーズ＞近畿通信建設(株)に社名変更 1961年＜ミライト＞東京証券取引所市場第二部上場 1963年＜ミライト・テクノロジーズ＞目黒通信建設(株)に社名変更 1964年＜ミライト＞日本電信電話公社殿より、総合1級業者としての資格認定を受ける 1974年＜ミライト＞東京証券取引所市場第一部に上場 1984年＜ミライト＞「大明電設工業(株)」を吸収合併 1990年＜ミライト・テクノロジーズ＞ (株)ジェイコスに社名変更　株式公開（店頭登録） 1991年＜ミライト＞日本電信電話(株)殿より、「電気通信設備総合工事参加資格」、「構内交換設備工事参加資格」の認定を受ける 1995年＜ミライト＞「鈴電(株)」を吸収合併「大明電話工業(株)」から「大明(株)」に社名変更本店を品川区西五反田に移転 1998年＜ミライト＞ISO9001認証取得（全店・全部門） 1999年＜ミライト＞ ISO14001認証取得（千葉支店）＜ミライト・テクノロジーズ＞近畿通信建設　東京証券取引所市場第二部に上場 2000年＜ミライト・テクノロジーズ＞近畿通信建設　東京・大阪証券取引所市場　第一部に上場 2001年＜ミライト＞ OHSAS18001認証取得＜ミライト・テクノロジーズ＞近畿通信建設とジェイコスが合併し (株)コミューチュア誕生 2002年＜ミライト＞ ISO14001認証取得（関西支店） 2005年＜ミライト＞グループ企業行動憲章を制定 ISMS認証取得(ITソリューション事業本部・経営管理本部) 2006年＜ミライト＞創業60周年を迎える統合マネジメントシステム認証取得（全社全部門） 2010年＜ミライト＞＜ミライト・テクノロジーズ＞「大明（株）」と「(株)コミューチュア」、「(株)東電通」と共同持株会社方式による経営統合を行い、「(株)ミライト・ホールディングス」を設立し、同社の完全子会社となる／本社を江東区豊洲に移転 2012年＜ミライト＞「(株)東電通」と合併／「(株)ミライト」に社名変更 2022年株式会社ミライト・ワンに商号変更株式会社ミライト・ホールディングスと株式会社ミライトと株式会社ミライト・テクノロジーズの３社が合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.6年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.0時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.9日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	6名	87名	93名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	6名	12名	18名
	2020年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.5%
  （540名中46名）
- 2020年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修、フォローアップ研修、階層別研修、社内外での各種技術研修、資格取得支援　等
自己啓発支援制度	制度あり業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額を補填します。さらに資格取得の難易度に応じて奨励金制度があります。
メンター制度	制度あり新入社員を対象に、配属部署における上司とは別に指導・相談役となるメンター（先輩社員）を任命して、対話による『気付き』と助言による新入社員の『自発的・自律的な発達を促す制度を設けております。具体的には定期的な報告を受けてのフィードバックや月毎の面談を行っており、新入社員の育成プログラムの要素だけでなく、先輩社員の育成プログラムとしての側面も兼ね備えています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり新たな成果反映型体系の導入により、事業運営において期待される役割やその達成度と具体的な活動プロセスを評価する制度を取り入れています。評価にあたっては、上司と部下のコミュニケーションを重視し、面談による目標設定と進捗管理をルール化して、組織における本人の位置付けや目標の意義を理解させるとともに、目標達成に向けた動機付けを図り、本人のやる気や自律的な工夫、改善を引き出す仕組みを取り入れています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞筑波大学、弘前大学、神奈川工科大学、千葉工業大学、大阪電気通信大学、東京電機大学、八戸工業大学、福岡工業大学＜大学＞青山学院大学、追手門学院大学、大分大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、尾道市立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、九州産業大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、京都産業大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、熊本学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、公立千歳科学技術大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際武道大学、サイバー大学、滋賀大学、四国職業能力開発大学校（応用課程）、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、実践女子大学、城西国際大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波学院大学、津田塾大学、東海大学、東海職業能力開発大学校（応用課程）、東京家政大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、獨協大学、長崎県立大学、名古屋女子大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、八戸工業大学、梅花女子大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、北海道情報大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、大和大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校天王寺校、大阪情報ＩＴクリエイター専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原情報ビジネス専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校難波校、専門学校岡山情報ビジネス学院、香川高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、国際高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、仙台高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、栃木県立県央産業技術専門校、奈良工業高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、北海道情報専門学校、宮城県立白石高等技術専門校、米子工業高等専門学校、ＹＩＣ情報ビジネス専門学校
採用実績（人数）	2022年 152名 2021年 173名 2020年 123名

採用実績（学校）

＜大学院＞
筑波大学、弘前大学、神奈川工科大学、千葉工業大学、大阪電気通信大学、東京電機大学、八戸工業大学、福岡工業大学
＜大学＞
青山学院大学、追手門学院大学、大分大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、尾道市立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東職業能力開発大学校（応用課程）、九州産業大学、九州職業能力開発大学校（応用課程）、京都産業大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜聖徳学園大学、熊本学園大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸女子大学、公立千歳科学技術大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際武道大学、サイバー大学、滋賀大学、四国職業能力開発大学校（応用課程）、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、実践女子大学、城西国際大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波学院大学、津田塾大学、東海大学、東海職業能力開発大学校（応用課程）、東京家政大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、獨協大学、長崎県立大学、名古屋女子大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、八戸工業大学、梅花女子大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、佛教大学、法政大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、北海道情報大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、大和大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、大阪ＩＴプログラミング＆会計専門学校天王寺校、大阪情報ＩＴクリエイター専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大原情報ビジネス専門学校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校難波校、専門学校岡山情報ビジネス学院、香川高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校、国際高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、仙台高等専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、栃木県立県央産業技術専門校、奈良工業高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、北海道情報専門学校、宮城県立白石高等技術専門校、米子工業高等専門学校、ＹＩＣ情報ビジネス専門学校

採用実績（人数）

2022年 152名
2021年 173名
2020年 123名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）