最終更新日:2022/8/2

新生ビルテクノ(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • セキュリティ
  • 人材派遣・人材紹介
  • 設備工事
  • フィットネスクラブ

基本情報

本社
東京都
資本金
2億1千6百万円
売上高
142億円(2021年3月期実績)
従業員
3,487名(令和3年3月末)

【創業60年を超える老舗企業】ビルや商業施設、官公庁施設などの安心・安全を縁の下から支えています。

【面接確約!】WEB説明会随時開催中! (2022/06/14更新)

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皆さんこんにちは!
新生ビルテクノの採用担当です!

当社では人物重視の選考を行っております。
説明会にお越しいただいた方は全員面接を行っておりますので、
少しでもご興味のある方は是非一度、説明会にお越しください!!


皆様にお会いできることを楽しみにしております!!

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会社紹介記事

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いい仕事は、いい環境から。当社ではそう考えており、社員の福利厚生にも力を入れています。快適に働いていただくことで、それぞれの力を発揮してほしいと願っています。
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女性の活躍推進に関する状況等が優良であると認められ、「えるぼし」認定を取得しました!様々な社員が活躍できる職場環境を目指し、取り組んでいます!

創業60年の安定企業で働く

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JR山手線:西日暮里駅、千代田線:千駄木駅から徒歩5分とアクセスの良い本社ビル。

◇快適な環境をつくるプロフェッショナル
ビル・工場・官公庁施設や商業施設・鉄道など、多くの方が利用し、重要な役割を果たす様々な施設。
それらに張り巡らされたライフラインを守るのが私たちの仕事です。

これは、日々の安心・安全、快適な”変わらない日常”を保つための、なくてはならないお仕事です。

◇長く安心して働ける環境
10年以上勤続している社員が多く、30年以上のベテラン技術者も活躍しているなど、腰を据えて長く活躍していくことができる環境が整っています。
2018年2月には、厚生労働大臣より女性の活躍推進に関する状況等が優良であると認められ、「えるぼし」認定も取得しました。

◇全国ネットワーク
当社は、北海道から九州まで全国に支店を展開しながら、安定成長を続けてきました。
それぞれの地域に密着しながら、多様なサービスを一貫して提供しています。

会社データ

プロフィール

『快適空間の創造』
当社は1960年8月に東京、上野の地で創業以来半世紀に亘り総合ビル管理を業務として、設備・保守管理業務、遠方監視業務、清掃業務、受付・電話交換業務、スポーツ施設管理業務、警備業務並びに人材派遣サービスの提供を通して社会に貢献して参りました。

エレベーター、空調などの「設備管理」、安全を守る「警備」、美観と美しさを保つ「清掃」のほか、スポーツ施設などの運営サポート、工場やビルの設備保守が私たちの仕事です。
特にビルメンテナンスに関しては、設備管理業務の省力化を可能にしたシステム開発なども行い、業界に先駆けた取り組みを進めています。

『企業理念』
一.尊重/人を敬い、互恵を尊ぶこころ
一.努力/目標を追求する、継続するちから
一.前進/失敗を恐れない、前向きなすがた

これが、私たちの企業理念です。
この理念のもと、快適な空間をつくり、適正な維持を行うビル総合管理業を基軸に、ビル・工場などの運営からシステム開発まで積極的にチャレンジしています。

また、品質保証に関する国際規格、環境マネジメントに関する国際規格を取得しているほか、事業に関わるすべての情報資産の取り扱いについて、想定しうる情報セキュリティ事故を未然に防止するため、情報セキュリティマネジメントを構築。
品質の向上にも日々努めています。

事業内容
■設備管理
建物のインテリジェント化に伴い高度化するビル管理。
そのニーズに応えるべく、私達は最先端技術を培ったノウハウを駆使し、ビルの価値とも言える快適な空間と活力を提供します。

■清掃
様々なライフステージに美しい空間を提供するビルクリーニングサービス。
各建物の資材を調査・分析し、最適なフロアメンテナンスの選択を行います。

■警備
多様化された空間は様々なリスク要因を抱えており、犯罪や予期せぬトラブルにより失われる財産、信用、生命を守るためにはすばやい対応が必要となります。
トラブルの予防、施設内外の「安全・安心」を、守りのエキスパートが提供致します。

■指定管理
<指定管理者制度>自治体が福祉増進を目的として設置した、公の施設の管理・運営を株式会社をはじめとした各種法人や団体に包括的に代行させることができる制度。2003年より、これまでの「出資法人・公共団体・公共的団体」から「法人・その他の団体」に拡大され、民間事業者も対象となりました。

■エンジニアリング
発電所ならびに送配受変電設備、上下水道、交通、工場、ビル設備などの社会インフラへのエンジニアリング業務を通じて産業基盤を支えています。
長年培ってきた先進技術と豊富な経験により『自信』と『プライド』を持って、生活の基盤となるインフラを守り、より良いサービスを提供し、『安心と安全』を追求しています。

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本社郵便番号 113-0022
本社所在地 東京都文京区千駄木3‐50-13
本社電話番号 03-5814-0111
創業 1960年(昭和35年)8月 創業
設立 1968年(昭和43年)2月 (株)設立
資本金 2億1千6百万円
従業員 3,487名(令和3年3月末)
売上高 142億円(2021年3月期実績)
事業所 ■大阪支店
 大阪府大阪市中央区北久宝寺町三丁目1番6号 船場ミッドキューブ4階

■名古屋支店
 愛知県名古屋市中村区名駅南1-24-30 名古屋三井ビルディング本館 12階

■北関東支店
 茨城県つくば市千現1-11-3. 第一細田ビル3階

■千葉支店
 千葉県千葉市中央区新町22-1 新町55ビル5階

■小千谷支店
 新潟県小千谷市本町1-12-6 西義ビル3階

■新潟支店
 新潟県新潟市万代島5-1 万代島ビル16階

■札幌支店
 札幌市中央区北2条西4丁目1番地 札幌三井JPビル 13F 1310号室

■横浜支店
 神奈川県横浜市西区みなとみらい2-3-3 クイーンズタワーB棟11階

■川口支店
 埼玉県川口市栄町3-3-3 カトービル3階

■福岡支店
 福岡県福岡市中央区高砂1-1-29 1丁目KFビル3階

■仙台支店
 宮城県仙台市宮城野区宮城野1-12-1 いちご仙台イーストビル 5階

■横須賀支店
 神奈川県横須賀市米が浜通2-2 NICハイム横須賀中央1階
関連会社 新光ホールディングス株式会社
新光エンジニアリング株式会社
光ビル管理株式会社
新潟新光株式会社
横浜新光株式会社
札幌新光株式会社
つくば支援サービス株式会社
さいたま新生株式会社
沿革
  • 昭和35年 8月
    • 創業(創業者 荒川 拓己)
  • 昭和37年2月
    • 新光ビルサービス有限会社として設立
  • 昭和43年2月
    • 株式会社に組織変更
  • 昭和48年4月
    • 関西支社・東海支社開設
  • 昭和50年5月
    • 筑波支店開設
  • 昭和58年4月
    • 警備業認定(東京都公安委員会第236号)
  • 昭和59年8月
    • 管工事業・電気工事業・消防設備工事業認可(建設大臣認可(般)第8158号)
  • 昭和59年11月
    • 新潟支店開設
      建築物飲料水貯水槽清掃業(東京都56貯第4352号)
  • 昭和60年3月
    • 建築物環境衛生一般管理業務登録(東京都56般第6144号)
  • 昭和60年11月
    • 新光ビルサービス株式会社を新光ビルシステム株式会社に社名変更
      札幌支店開設
  • 昭和62年
    • 1月 千葉支店開設、建築物清掃業登録(千葉県知事63清第1号)

      9月 川口支店開設
  • 平成元年11月
    • 多摩支店開設
  • 平成3年8月
    • 関西支社を大阪支店、東海支社を名古屋支店に改名変更
  • 平成6年12月
    • 本社ビル竣工
  • 平成7年7月
    • 横浜支店開設
  • 平成8年7月
    • 新潟支店を小千谷支店に、新潟営業所を新潟支店に改名変更
  • 平成10年2月
    • 四日市支店開設
  • 平成11年12月
    • 福岡支店開設
  • 平成16年12月
    • 新光ビルシステム株式会社を新生ビルテクノ株式会社に社名変更
  • 平成17年4月
    • 筑波支店を北関東支店に改名変更
  • 平成20年7月
    • 仙台支店開設
  • 平成23年6月
    • 静岡支店開設
  • 平成24年10月
    • 設立50周年
  • 平成26年4月
    • 横須賀支店開設
  • 平成27年10月
    • 文京区千駄木の本社ビルへ本店所在地移転
      台東支店開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.3年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 8.1時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 10名 17名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 1名 7名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
◇新入社員研修:社会人マナー、警備・設備・清掃作業、作業現場見学、実地研修
◇管理者研修
◇安全管理者選任時研修
自己啓発支援制度 制度あり
◇資格取得支援制度
会社指定および、現場に必要な資格取得については全額会社負担、
選任資格は資格手当として月々の給与に追加付与します。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
同志社大学、中央大学、日本大学、駒澤大学、専修大学、長崎大学、立教大学、芝浦工業大学、大妻女子大学、大東文化大学、亜細亜大学、東海大学、東洋大学、中京大学、日本工業大学、和光大学、八戸工業大学、多摩大学、高千穂大学、松蔭大学、拓殖大学、嘉悦大学、帝京大学、埼玉工業大学、千葉経済大学、白鴎大学

採用実績(人数)      2020年度 2021年度 2022年度(予)
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大卒     1名     ー     6名
高卒     7名     8名     7名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 5 3 8
    2019年 13 1 14
    2018年 6 3 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 8
    2019年 14
    2018年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 0
    2019年 2
    2018年 1

採用データ

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