最終更新日:2021/12/22

パシフィックコンサルタンツ(株)

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
8.2億円
売上高
507億6,000万円(2020年9月期)
社員数
2,122名(2021年10月1日時点)

【未来をプロデュースすること。】パシフィックコンサルタンツは社会サービスの変革をプロデュースし、未来を創造する企業です。

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
設立から65年を迎えた当社は建設コンサルタント業界の草分け的存在です。技術力の高さは定評があります。<写真:浮島ジャンクション/道路計画業務>
PHOTO
社会基盤整備事業及びその周辺分野に関する企画提案・調査・計画・設計・施工・維持管理等、総合的なコンサルティングを行っています。<渋谷駅街区開発>

総合建設コンサルタントという領域を超えた、統合ソリューションカンパニー

PHOTO

執行役員 人事総務部長 山本 幸弘

パシフィックコンサルタンツは、様々な社会資本(インフラ)を整備・充実させていくためのコンサルティングを行っています。分野は多岐に渡り、国土保全や交通、防災、まちづくり、環境など、それぞれの専門分野のプロフェッショナルが、国内・海外で活躍しています。

当社の強みは、複雑化した社会課題に対して各分野のプロフェッショナルが知識・技術・経験を統合し、トータルソリューションサービスを提供できることです。大規模な都市・交通インフラプロジェクトへの参画はもちろん、近年は常に変化する経済・生活・働き方等に対応するため、社会インフラサービスにおけるDXの推進が求められています。当社が得意とするインフラコンサルティングとデジタル技術を融合させることで、社会に新しい価値を提供しています。また、民間資本や民間のノウハウを活用して公共サービスの効率化や向上を目指すPFI・PPP分野においても、各分野と連携して提案できる強みにより、当社のアドバイザリーコンサルティング件数は、国内第一位の実績を誇っています。

コンサルティングは人と人をつなぐ仕事です。地域の方々をはじめ、行政機関や民間企業など様々な人と関わります。プロフェッショナルとして専門性や技術力を磨くことはもちろんですが、それを相手にわかりやすく伝えるコミュニケーション力が必要です。

事業を進める上で、様々な能力や発想を持った人が交わることによって化学反応が起こり、新たな価値が生まれ、それがイノベーションへと繋がる。当社はD&I(ダイバーシティ&インクルージョン)経営を推進しています。
-Producting The Future-

会社データ

事業内容
社会インフラに関わるコンサルタントとして、インフラをはじめ、都市・建築、モビリティ、レジリエンス、エネルギーなどの領域において、当社グループの事業の核であるエンジニアリングと、ビジネス・デジタルサービスを融合させることにより、複雑な社会課題を解決し、社会に新たな価値を創出する「社会インフラサービス事業」を展開しています。

PHOTO

<首都圏外郭放水路>トンネル内径10m、延長約6.3kmの世界最大級の地下河川が建設され地下トンネル、立坑、流入施設の計画・設計・実験・モニタリング等を実施しました。

本社郵便番号 101-8462
本社所在地 東京都千代田区神田錦町三丁目22番地(テラススクエア)
本社電話番号 03-6777-3045
創業 1951(昭和26)年9月4日 アメリカにて登記
設立 1954(昭和29)年2月4日 日本法人に変更
資本金 8.2億円
社員数 2,122名(2021年10月1日時点)
売上高 507億6,000万円(2020年9月期)
事業所 本社(東京都千代田区)
<地域本社・支社>
北海道支社(札幌市)、東北支社(仙台市)、北陸支社(新潟市)、中部支社(名古屋市)、大阪本社(大阪市)、中国支社(広島市)、四国支社(高松市)、九州支社(福岡市)、沖縄支社(那覇市)
<事務所>
道東、青森、盛岡、三陸沿岸復興、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、横浜、山梨、長野、富山、金沢、岐阜、静岡、三重、福井、滋賀、京都、神戸、奈良、和歌山、山陰、岡山、山口、徳島、高知、愛媛、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、浦添
業績 <2020年9月期>売上高:507億6,000万円 経常利益:31億7,000万円
<2019年9月期>売上高:480億6,000万円 経常利益:26億8,000万円
<2018年9月期>売上高:485億9,000万円 経常利益:37億4,000万円
主な取引先 官公庁、地方自治体、民間企業等
社員の構成 男性:1,639名 女性:483名(2021年10月1日時点)
平均年齢 45.2歳(2021年10月1日時点)
サステナビリティ ◆Pacific Net Zero
当社グループは、世界的な環境経営(脱炭素経営)への動きの加速化、2020 年10月の政府によるカーボンニュートラル宣言等を踏まえ、当社グループの姿勢を示すとともに、事業を通じて温室効果ガスの排出量の削減に貢献するという強い意志を込めて、以下の2点を柱とする「Pacific Net Zero」を宣言しています。
・2030年までに当社グループの温室効果ガス排出量の実質ゼロを実現する
・2050年までに日本の温室効果ガス排出量を実質ゼロにすることに貢献する

◆SDGsへの取り組み
持続的な開発目標(SDGs)の達成に向けて、これまで培ってきた社会インフラサービスを通じて得られた深い知見と信頼をもとに、様々なパートナーと技術開発を進めながら、次々と発生する世の中の課題に真摯に向き合い、社会の未来を創っています。
ワークライフバランス 社員一人ひとりがいきいきと働くために、人生がより豊かなものになるよう、当社ではワークライフバランスを推進しています。
「時間をかけてよいものをつくる」のではなく「限られた時間の中でパシフィックコンサルタンツならではの優れた技術を提供、コンサルティングすること」ができるよう、仕事と生活の調和がとれた、働きやすい職場環境づくりに取り組んでいます。

・女性の働きやすさはもちろんのこと、「男性育休100%宣言」プロジェクトに当初から参加し、男性育休100%に向けた取り組みを進めています。
・サテライトオフィスも含めたオフィスの在り方を検討し、柔軟で多様性に富んだ生産性の高い働き方を目指しています。
沿革
  • 1949年7月
    • 「火曜会相談所」と命名
       白石多士良・宗城兄弟、平山復二郎等が集い、国土復興について議論を行う
  • 1951年9月
    • Pacific Consultants Inc.をアメリカで登記(日米合弁会社)
  • 1954年2月
    • 日本法人としてパシフィックコンサルタンツ(株)を設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 40.5時間
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 37名 43名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 23名 29名
    2020年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

パシフィックコンサルタンツ(株)と業種や本社が同じ企業を探す。
パシフィックコンサルタンツ(株)を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ