最終更新日:2021/11/12

(株)イチケン

  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 住宅

基本情報

本社
東京都
資本金
43億2,167万円
売上高
886億円(2021年3月実績)
従業員
642名(2021年4月)

「笑顔あふれる」くらし空間を創造し、快適な環境を提供していきたい

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会社紹介記事

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長い歴史の中で培った商業施設のノウハウを強みに、近年では多種多様な建物を全国各地において、数多くの実績を残しています。写真:琉球温泉瀬長島ホテル
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商業建築に携わり、一番のやりがいを感じる時は、私たちが創り出した空間でお客様の笑顔を直に感じる事が出来る事です。写真:シャルマンシーナ東京

建築を知り、建築のデザインができるからこそ、おもしろい。

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施工管理という仕事は設計図書に基づいて現場を運営し、建築を完成させる「やりがい」は建築を0から完成させる喜び、達成感を味わえること。そして、その建築物の全情報をつかんでいるは自分だということ。どのように造られるかを知って、カタチにしていく。

会社データ

事業内容
「商業空間のトータルコーディネーター」 それが私たち、イチケンです。 商業施設を通して、人の衣・食・住に深くかかわること。 私たちイチケンは、商業施設を中心とした空間創造を幅広く手がける 建設会社~ゼネコンです。

特色は、建築工事がメインであり、99%を占めています。 建築工事のうち、 7割は、商業施設。 3割は、その他公共事業やビル、マンションなど。 マーケティング 及び建築物の内装デザイン・設計・施工まで 高いクオリティのくつろぎ空間を提供し、 数多くの実績を残しています。 千差万別の商業施設を手がけることで培った ノウハウが当社の強みであり、 そうした技術の数々をお客様の立場に立って、 最大限に活用する努力を続けています。

「大手」とつく事業主様とだけでなく、 地域密着型のこまやかなサービスを強みとする 多くの事業主様とタッグを組み、 様々な建築物に携わって来ました。 収益を確保できる店舗をプロデュースすることで お客様の利益を創造すること。 これが当社の掲げる命題であり、 “やりがい”でもあります。

時代とともに変化する世の中のニーズなど 様々なご要望や多様性に合わせ イチケンは常に変わり続けています。

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イチケンマークは、社員と企業がいかなる目標・ゴールに対しても、絶えず波に乗っていけるように、常に前向きに取り組んでいる姿勢をイメージしています。

本社郵便番号 105-0023
本社所在地 東京都港区芝浦一丁目1番1号 浜松町ビルディング6階
本社電話番号 0120-240-830
設立 1930(昭和5)年6月
資本金 43億2,167万円
従業員 642名(2021年4月)
売上高 886億円(2021年3月実績)
事業所 ■本社
東京(東京都港区)

■支店
東京(東京都港区)、関西(大阪市中央区)
九州(福岡市中央区)、札幌(札幌市中央区) 

■営業所
仙台(仙台市青葉区)、名古屋(名古屋市中区)
広島(広島市中区)、沖縄(那覇市)

■事務所
ハノイ事務所

■その他
ワオシティ三郷(埼玉県)、赤とんぼ広場ショッピングセンター(兵庫県)
業績 (2021年3月)「売上高」886億円「経常利益」46億7,300万円
主な取引先 国土交通省 財務省 防衛省 東京都台東区 大阪府 大阪市 兵庫県 神戸市 福岡市 軽自動車検査協会 独立行政法人国立病院機構 成田国際空港 日本政策金融公庫  AOKIホールディングス アディスミューズ アトレ アパグループ アルペン イオンキミサワ イオンリテール イズミヤ 伊藤忠商事 伊藤忠都市開発 イトーヨーカ堂 いなげや エコス MID都市開発 エスクリ NTT東日本プロパティーズ エフ・ジェー・ネクスト オークワ オーケー オオゼキ 岡部マイカ工業所 オリックス不動産 オリンピック カインズ カスミ 片倉工業 関西スーパーマーケット 木曽路 キナン キャピタランド・ジャパン クリエイトエス・ディー 京急ストア 京成ストア ケーズホールディングス ケーヨー 公共建物 神戸レザークロス コモディイイダ ザイマックス サミット JR東京西駅ビル開発 サンベルクス ジェイアール西日本ビルド ジェイアール東日本スポーツ JEE都市開発 ジェイアール東日本都市開発 ジャイアント 昭栄 上新電機 松竹マルチプレックスシアターズ スーパーバリュー スーパーモリナガ 住友商事 住友不動産 合同会社西友 セガ 積水ハウス セコムホームライフ セントラルスポーツ 全日本空輸 医療法人相生会 総合地所 双日 ダイエー 大京 タカラレーベン 中央住宅 中央不動産 ティップネス ドイト 東急ストア 東急不動産 東京急行電鉄 東京地下鉄 東武ストア トーセイ トップ 学校法人中内学園流通科学大学 ナフコ 二木ゴルフ 日産自動車グループ 日商エステム ニトリホールディングス 日本トイザらス 日本土地建物 日本ハウズイング ネッツトヨタウエスト兵庫 野村不動産 阪急阪神HDグループ ピーコックストア ヒガシ21 ビック・ライズ ビックカメラ 廣甚 フォルクスワーゲングループジャパン 福田金属箔粉工業 富士シティオ ベネッセスタイルケア 本田技研工業 松原興産 マツヤスーパー マミーマート マルエツ マルハン マルフジ 丸紅 三井不動産 三菱UFJリース 三菱自動車工業グループ 三菱商事都市開発 メガロス メトロキャッシュアンドキャリージャパン UCC上島珈琲 ヨークマート 横浜都市みらい ライフコーポレーション ラウンドワン ルートイン開発 ルネサンス ローソン ロピア 他
平均年齢 42.8歳(2021年4月)
経営理念 品質の向上と安全の徹底に努め、いかなるときもクリエイティビティを発揮し、商業空間事業を通じ、快適で豊かな社会の実現をめざします。 

~発注者、そして施設を利用されるお客様にも満足していただくために~

平日の夕方、夕食の準備のために忙しなく食材を選ぶご婦人
休日、フードコートで食事を囲む笑顔の絶えない家族
映画を観るために待ち合わせるカップル
仕事帰りにトレーニングマシーンで汗を流すサラリーマン
初めての日本旅行でチェックインカウンターに並ぶオーストラリアのファミリー
花嫁からの手紙で感動が止まらない母親

これはショッピングセンター、フィットネスジム、ホテル、結婚式場など商業施設での一コマ。今日も多くの方が私たちの建設した建物を利用されています。集う人々の心を満たす空間を創造したい。そんな思いを抱き、より豊かで快適な『くらし空間』を創造する事で広く社会に貢献する企業でを目指す。それがイチケンです。
行動指針 お客様の満足をつくりだそう。
生活者の立場から発想しよう。
個性が発揮できる環境をつくろう。
可能性と意志を大切にしよう。
地球環境を何よりも優先させよう。
沿革
  • 1930年
    • 第一相互住宅(株)設立
  • 1943年
    • 社名を第一建築(株)に変更
  • 1947年
    • 社名を第一建設(株)に変更
  • 1956年
    • 社名を第一建設工業(株)社に変更
  • 1963年
    • 東京支店を開設
      株式を東京、大阪証券取引所第2部市場に上場
  • 1982年
    • 福岡営業所を開設(現九州支店)
  • 1985年
    • 竜野開発(株)と合併し竜野開発事業所を開設
      (現赤とんぼ広場ショッピングセンター)
  • 1986年
    • 沖縄営業所を開設
  • 1987年
    • 神戸営業所を開設
  • 1988年
    • 札幌営業所を開設(現札幌支店)
      本社事務所を神戸市中央区に移転し神戸営業所を統合
  • 1989年
    • 社名を「(株)イチケン」に変更
      本店を神戸市に移転し大阪営業所を開設(現関西支店)
  • 1990年
    • 株式を東京、大阪証券取引所第1部市場に上場
  • 1994年
    • 仙台営業所、名古屋営業所を開設
  • 1996年
    • 本社機能を東京都に移転
  • 2008年
    • 本店所在地(登記)を東京都台東区に変更
  • 2011年
    • 神戸営業所を開設
  • 2015年
    • 本店所在地(登記)を東京都港区に変更
  • 2017年
    • 広島営業所を開設
  • 2018年
    • ハノイ事務所を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.9年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.5時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.4日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 12名 14名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 1名 3名
    2020年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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