最終更新日：2022/1/21

日本信号(株)

上場企業

業種

半導体・電子・電気機器
機械
精密機器
その他電子・電気関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 100億円

売上高: 927億円（2021年3月・単体）

従業員: 1,249名（2021年3月・単体）

お知らせ・イベント	【E-BOOK】企業研究＆IS完全ガイド機械/電気/電子/情報系　取材

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「より安全に、より確実に、より快適に、より早く、より大量に」日本信号は国内外の交通インフラを支え続けています。

会社紹介記事

こんなところにも、日本信号。今日何気なく見た景色にも当社の製品は存在しています。日本信号の技術は、みなさんの生活の身近なところで快適な生活を支えています。

: こんなところにも、日本信号。今日何気なく見た景色にも当社の製品は存在しています。

: 日本信号の技術は、みなさんの生活の身近なところで快適な生活を支えています。

交通運輸インフラ事業を中心に手掛けている久喜事業所です。(研究・設計・生産拠点)	当社は、街の信号機や鉄道の信号システム、駅の自動改札機、駐車場のパークシステム等みなさんにとって身近なものづくりを行っているメーカーです。当社が提供する製品には人命に関わるものも多く、社員全員、強い使命感と責任感をもって取り組んでいます。また近年は積極的に海外へ進出。現在まで約28カ国へ製品を納入しております。今後も「安全と信頼」の技術を基に、人々の生活を支えられるよう日本信号は飛躍し続けます。

会社データ

事業内容	・鉄道信号制御装置・交通信号制御装置・駅務自動化装置・LED表示装置・駐車場管理システム・ホームドア、セキュリティゲート・空港旅客搭乗システム等の製造および販売【鉄道、駅から街へ。そして日本から世界へ。】私達日本信号は、1928年の設立以来、様々な場面で社会インフラを支えてきました。街を歩けば、必ず目にする交通信号をはじめ、欠くことのできない、そして確実で安全でなければならない、そんな公共性の高いフィールドにおける信号システムのトップメーカーとして技術を磨いてきました。これからも、“安全”という、かけがえのないフィールドを、日々休むことなく支え続けていく会社であるために、責任感と、使命感を持ち、技術の日本信号として努力し続けます。駅構内やホテル等で自動清掃！人手不足の解消・清掃品質の均一化に貢献しています。

事業内容

・鉄道信号制御装置
・交通信号制御装置
・駅務自動化装置
・LED表示装置
・駐車場管理システム
・ホームドア、セキュリティゲート
・空港旅客搭乗システム等の製造および販売

【鉄道、駅から街へ。そして日本から世界へ。】
私達日本信号は、1928年の設立以来、様々な場面で社会インフラを支えてきました。
街を歩けば、必ず目にする交通信号をはじめ、欠くことのできない、そして確実で安全でなければならない、そんな公共性の高いフィールドにおける信号システムのトップメーカーとして技術を磨いてきました。
これからも、“安全”という、かけがえのないフィールドを、日々休むことなく支え続けていく会社であるために、責任感と、使命感を持ち、技術の日本信号として努力し続けます。

駅構内やホテル等で自動清掃！人手不足の解消・清掃品質の均一化に貢献しています。

本社郵便番号	100-6513
本社所在地	東京都千代田区丸の内1-5-1　新丸の内ビルディング13階
本社電話番号	03-3217-7147
設立	1928年12月
資本金	100億円
従業員	1,249名（2021年3月・単体）
売上高	927億円（2021年3月・単体）
事業所	本社／東京支社／大阪支店／北海道・宮城・愛知・福岡工場部門／埼玉(久喜市・上尾市)・栃木(宇都宮市) （国内）営業所／全国11カ所（海外）営業所／3カ所（台湾、バングラデシュ、ミャンマー）
関連会社	日信電設(株)、日信工業(株)、日信電子サービス(株)、札幌日信電子(株)、栃木日信(株)、日信興産(株)、福岡日信電子(株)、日信ソフトエンジニアリング(株)、山形日信電子(株)、日信特器(株)、朝日電気(株)、日信テクノエンジニアリング(株)、日信ヒューテック(株)、日信ITフィールドサービス(株)、仙台日信電子(株)、中部日信電子(株)、埼玉ユニオンサービス（株）、北明電気工業(株)、日信岡部二光(株)、北京日信安通貿易有限公司、Nippon Signal India Private Limited、台湾日信テクノロジー(株)
平均年齢	42.1歳(2021年3月)
沿革	1928年12月日本信号(株)の設立 1937年12月埼玉県浦和市（現さいたま市）に与野工場を開設、信号保安装置の製造開始 1948年4月大阪支店を開設 1949年5月東京証券取引所に株式を上場 1950年9月大阪工場を開設 1961年10月大阪証券取引所に株式を上場 1962年11月宇都宮工場を開設 1964年4月上尾工場を開設 1987年4月大阪支店の名称を大阪支社に変更 1989年10月技術研究センター（現研究開発センター）を新設 2001年5月埼玉県久喜市に久喜事業所として、知識創造型企業への変革を目指した研究開発センターならびに業務センターが稼動 2001年6月本社を東京都豊島区に移転 2002年7月久喜事業所の第2期工事が竣工。設計・生産など与野事業所に残存する全機能を久喜事業所に移管し、同事業所が本格稼動。それに伴い、与野事業所を閉鎖 2003年7月ビジョナリービジネスセンター（VBC）を設置 2007年6月本社を東京都千代田区に移転 2015年10月インドに現地法人を設立 2017年11月安全信頼創造センター(ANSHIN館)　設立