最終更新日:2022/1/21

日本信号(株)

  • 上場企業

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械
  • 精密機器
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
東京都
資本金
100億円
売上高
927億円(2021年3月・単体)
従業員
1,249名(2021年3月・単体)

「より安全に、より確実に、より快適に、より早く、より大量に」日本信号は国内外の交通インフラを支え続けています。

会社紹介記事

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こんなところにも、日本信号。今日何気なく見た景色にも当社の製品は存在しています。
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日本信号の技術は、みなさんの生活の身近なところで快適な生活を支えています。

最新の技術で国内外のインフラ発展に貢献します!

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交通運輸インフラ事業を中心に手掛けている久喜事業所です。(研究・設計・生産拠点)

当社は、街の信号機や鉄道の信号システム、駅の自動改札機、駐車場のパークシステム等みなさんにとって身近なものづくりを行っているメーカーです。当社が提供する製品には人命に関わるものも多く、社員全員、強い使命感と責任感をもって取り組んでいます。また近年は積極的に海外へ進出。現在まで約28カ国へ製品を納入しております。今後も「安全と信頼」の技術を基に、人々の生活を支えられるよう日本信号は飛躍し続けます。

会社データ

事業内容
・鉄道信号制御装置
・交通信号制御装置
・駅務自動化装置
・LED表示装置
・駐車場管理システム
・ホームドア、セキュリティゲート
・空港旅客搭乗システム等の製造および販売

【鉄道、駅から街へ。そして日本から世界へ。】
私達日本信号は、1928年の設立以来、様々な場面で社会インフラを支えてきました。
街を歩けば、必ず目にする交通信号をはじめ、欠くことのできない、そして確実で安全でなければならない、そんな公共性の高いフィールドにおける信号システムのトップメーカーとして技術を磨いてきました。
これからも、“安全”という、かけがえのないフィールドを、日々休むことなく支え続けていく会社であるために、責任感と、使命感を持ち、技術の日本信号として努力し続けます。

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駅構内やホテル等で自動清掃!人手不足の解消・清掃品質の均一化に貢献しています。

本社郵便番号 100-6513
本社所在地 東京都千代田区丸の内1-5-1 新丸の内ビルディング13階
本社電話番号 03-3217-7147
設立 1928年12月
資本金 100億円
従業員 1,249名(2021年3月・単体)
売上高 927億円(2021年3月・単体)
事業所 本社/東京
支社/大阪
支店/北海道・宮城・愛知・福岡
工場部門/埼玉(久喜市・上尾市)・ 栃木(宇都宮市)
(国内)営業所/全国11カ所
(海外)営業所/3カ所(台湾、バングラデシュ、ミャンマー)
関連会社 日信電設(株)、日信工業(株)、日信電子サービス(株)、札幌日信電子(株)、栃木日信(株)、日信興産(株)、福岡日信電子(株)、日信ソフトエンジニアリング(株)、山形日信電子(株)、日信特器(株)、朝日電気(株)、日信テクノエンジニアリング(株)、日信ヒューテック(株)、日信ITフィールドサービス(株)、仙台日信電子(株)、中部日信電子(株)、埼玉ユニオンサービス(株)、北明電気工業(株)、日信岡部二光(株)、北京日信安通貿易有限公司、Nippon Signal India Private Limited、台湾日信テクノロジー(株)
平均年齢 42.1歳(2021年3月)
沿革
  • 1928年12月
    • 日本信号(株)の設立
  • 1937年12月
    • 埼玉県浦和市(現さいたま市)に与野工場を開設、信号保安装置の製造開始
  • 1948年4月
    • 大阪支店を開設
  • 1949年5月
    • 東京証券取引所に株式を上場
  • 1950年9月
    • 大阪工場を開設
  • 1961年10月
    • 大阪証券取引所に株式を上場
  • 1962年11月
    • 宇都宮工場を開設
  • 1964年4月
    • 上尾工場を開設
  • 1987年4月
    • 大阪支店の名称を大阪支社に変更
  • 1989年10月
    • 技術研究センター(現 研究開発センター)を新設
  • 2001年5月
    • 埼玉県久喜市に久喜事業所として、知識創造型企業への変革を目指した研究開発センターならびに業務センターが稼動
  • 2001年6月
    • 本社を東京都豊島区に移転
  • 2002年7月
    • 久喜事業所の第2期工事が竣工。設計・生産など与野事業所に残存する全機能を久喜事業所に移管し、同事業所が本格稼動。それに伴い、与野事業所を閉鎖
  • 2003年7月
    • ビジョナリービジネスセンター(VBC)を設置
  • 2007年6月
    • 本社を東京都千代田区に移転
  • 2015年10月
    • インドに現地法人を設立
  • 2017年11月
    • 安全信頼創造センター(ANSHIN館) 設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.8年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.9時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.0日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 26名 34名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 7名 15名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 3.5%
      (259名中9名)
    • 2020年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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