最終更新日:2022/4/6

コタ(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 化粧品
  • 化学
  • 商社(薬品・化粧品)

基本情報

本社
京都府
資本金
3億8,780万円
売上高
77億6,400万円(2021年3月)
従業員
352名(2021年3月)

美容室向け頭髪用化粧品メーカー/東証プライム上場/23年連続増収/当社独自のビジネスモデルを通じた『人の心を動かす仕事』の魅力を是非感じてください。

【2023採用】エントリー受付中!コタ(株)/採用担当 (2022/02/14更新)

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会社紹介記事

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美容室向けの頭髪用化粧品、医薬部外品を製造・販売するメーカーです。付加価値の高い製品を市場へ送り出します。
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品質は勿論、人にも環境にも安心・安全であることをモットーに、厳しい品質チェックと改良を幾重にも重ねる地道な開発プロセスを経て、髪を美しくする製品が誕生します。

「美容業界の未来を変える」との自負を持って取り組んでいます。

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[Profile]営業第二部 第一課 課長 兼 東京支店 支店長。東京、仙台、横浜、千葉エリアの陣頭指揮を執り、部下の育成にも注力しています。

【商材を通して美容業界の未来を照らす】
全国に頭髪用化粧品メーカーが多数あるなか、当社が全国の美容室から絶大な支持を受ける理由は、圧倒的な製品力に加え、美容室の将来を共に考え実現していく「コンサルティング・セールス」の提供にあります。

当社は「美容業界(美容室経営)の近代化」を創業精神に掲げ、美容業界の労働環境の整備や、公私混同を脱した近代的な財務会計による企業経営に導くという、明確な将来ビジョンを持って取り組んでいただくための「コンサルティング・セールス」を実施しています。

特に、当社と強いパートナーシップを結ぶお客様の経営を最大に支援するため、企業発展に取り組むべき目標や価値観を共有。売上データを元にした営業分析、経営計画、スタッフ育成やサービスのあり方まで、全面的な経営アドバイスを行っています。
このように美容室の成長を後押しすることにより、美容業界に明るい兆しが増し、お客様も当社も共に繁栄していく。この未来図の実現こそが私達の役割です。

【チャンスある環境、成長できる舞台】
当社の「コンサルティング・セールス」は、売り方、売り先、提案の切り口や方法まで、自らのアイデアをどんどん実践できる面が大きなやりがいです。また、社会人1年目から企業のトップと膝を交えて話せる仕事はそうありませんが、当社ではそれが日常風景。人生経験豊富なオーナー方に多くを学ばせてもらい、自らの提案でお客様のビジネスを飛躍的に盛り立てることのできる、やりがいある舞台が当社です。
若手のうちは周りの先輩や上司がしっかり進捗を見守りますし、新入社員研修、キャリア別研修など継続的に育成を支援します。

若い力が躍動すればするほど、お客様そして当社の未来が明るく照らされます。
営業第二部 第一課 課長 兼 東京支店 支店長 山本敦丈さん(2001年入社)

会社データ

プロフィール

『縁の下の力持ち』当社のことを一言で表すのにぴったりな言葉です。
コタ(株)(COTA)は京都に本社をもつ美容室向け頭髪用化粧品、医薬部外品を製造・販売しているメーカーで、独自の「コンサルティング・セールス」を中心とした営業活動を展開しています。
スーパーやドラッグストア等の一般市場で販売していないため、ご存知でない方もいらっしゃるかと思います。しかし、私たちが開発した製品は美容室を通して、皆さんが満足できるヘアスタイルをつくり上げるための、シャンプー・トリートメント・スタイリング剤・パーマ剤・カラー剤・育毛促進剤として、気づかないところでその役割を果たしています。また皆さんが心地良さを感じる美容室の雰囲気や接客サービスは、私たちの営業活動が生み出したものなのかもしれません。創業以来、“美容業界の近代化”を目指し、この変化の激しい時代の中で、より『いい会社』となるため、更なる躍進を目指します。

事業内容
美容室向け頭髪用化粧品、医薬部外品の製造・販売。(シャンプー・トリートメント・スタイリング剤・パーマ剤・カラー剤・育毛促進剤など)
高品質でニーズに適った製品開発と安定生産に真摯に取り組み、付加価値の高い製品を日々市場へ送り出します。
営業活動では「コンサルティング・セールス」を展開、独自の経営分析ツール「旬報店システム」を軸とした的確な経営アドバイスを一店一店真剣に行います。この独自の営業展開が現在の強い基盤を築きました。
「お客様の満足」と「美容室の繁栄」を心から願う私たちは、製品の提供だけにとどまらず、美容室の業績向上のため、様々な提案を行っております。
今後も、オリジナリティあふれる高品質な製品と、「コンサルティング・セールス」「旬報店システム」を通じた美容室経営のパートナーとして、お客様の夢・コタの夢の実現に取り組みます。

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美容室向け頭髪用化粧品、医薬部外品の製造・販売

本社郵便番号 613-0036
本社所在地 京都府久世郡久御山町田井新荒見77
本社電話番号 0774-46-7250
設立 1979年9月
資本金 3億8,780万円
従業員 352名(2021年3月)
売上高 77億6,400万円(2021年3月)
業績推移 決算期     売上高      経常利益
─────────────────────――─
2021年3月  77億6,400万円  16億5,700万円
2020年3月  74億6,000万円  14億9,100万円
2019年3月  69億9,200万円  14億0,000万円
2018年3月  67億3,200万円  13億3,800万円
2017年3月  65億5,200万円  12億3,300万円
2016年3月  65億2,800万円  11億3,000万円
2015年3月  61億8,500万円   9億6,000万円
2014年3月  58億7,700万円   8億9,400万円
2013年3月  55億4,500万円   8億8,100万円
2012年3月  53億1,400万円   9億9,400万円
2011年3月  50億7,500万円   9億5,700万円
代表者 代表取締役社長 小田 博英 (オダ ヒロテル)
事業所等 本社・工場(京都府久世郡)、仙台支店(仙台市青葉区)、東京支店(東京都渋谷区)、COTA TOKYOスタジオオフィス(東京都渋谷区)、千葉支店(千葉市中央区)、横浜支店(横浜市中区)、名古屋支店(名古屋市中区)、COTA NAGOYAスタジオオフィス(名古屋市中区)、金沢支店(野々市市)、京都支店(京都市下京区)、COTA KYOTOスタジオオフィス(京都市下京区)、大阪支店(大阪市西区)、岡山支店(岡山市南区)、熊本支店(熊本市中央区)、鹿児島支店(鹿児島市)
ワンポイント 今日までの地道な努力の結果、財務体質で業界トップレベルに到達しました。
より『いい会社』となるため、更なる躍進を目指します。
社員平均年齢 34.4歳(2021年3月)
株式区分 国内公開 東京証券取引所 プライム市場上場
主要取引銀行 三菱UFJ銀行、みずほ銀行、京都銀行
沿革
  • 1979年
    • 9月:業務用頭髪化粧品の製造および販売を目的として、
         京都府久世郡久御山町に小田製薬(株)を設立
  • 1980年
    • 7月:京都府久世郡久御山町に本社工場を竣工
      9月:化粧品製造業の許可取得
      12月:医薬部外品製造業の許可取得
  • 1984年、1985年
    • 84年7月:本社工場北側隣地に物流倉庫を竣工
      85年4月:本社工場に京都営業所を併設
  • 1987年
    • 4月:名古屋市名東区に名古屋営業所を開設
  • 1988年
    • 3月:本社工場南側に工場増設
      4月:金沢市に金沢営業所を開設
      10月:東京都渋谷区に東京支店を開設
          名古屋営業所を名古屋支店に呼称変更
  • 1989年、1990年
    • 89年5月:鹿児島市に鹿児島営業所を開設
      90年8月:金沢市に金沢営業所自社ビルを竣工し、
           前事務所より移転
  • 1991年
    • 10月:本社敷地内に営業棟を竣工
  • 1992年、1996年
    • 92年10月:熊本市に熊本営業所を開設
      96年11月:岡山市に岡山営業所を開設
  • 1999年
    • 4月:大阪市浪速区に大阪営業所を開設
  • 2001年
    • 1月:商号を「小田製薬(株)」から「コタ(株)」へ変更
  • 2002年
    • 4月:仙台市泉区に仙台営業所を開設
      9月:大証二部上場
  • 2004年
    • 3月:東京支店を移転し、研修スタジオを設置
  • 2005年
    • 3月:本社敷地内に社屋を竣工し、研修センターを開設
      4月:金沢営業所を金沢支店に呼称変更
      7月:名古屋支店を移転し、研修スタジオを設置
  • 2006年
    • 8月:岡山営業所を移転
      10月:大阪営業所を移転
      12月:京都営業所を移転
  • 2007年
    • 6月:横浜市中区に横浜営業所を開設
      12月:本社敷地内に社屋を竣工し、研究設備を拡充
  • 2008年
    • 7月:千葉市中央区に千葉営業所を開設
      12月:鹿児島営業所を移転し、研修スタジオを設置
  • 2009年、2010年
    • 09年11月:金沢支店を移転し、研修スタジオを設置
      10年3月:熊本営業所を移転し、研修スタジオを設置
  • 2011年、2012年
    • 11年3月:仙台営業所を移転し、研修スタジオを設置
      12年3月:本社近隣に京都工場を竣工
  • 2013年
    • 4月:岡山営業所を移転し、研修スタジオを設置
      7月:大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合により、
         東京証券取引所市場第二部へ株式を上場
  • 2014年
    • 3月:東京証券取引所市場第一部へ株式を上場
      12月:コタ パーク スタジオ 開所(東京)
  • 2017年
    • 11月:COTA KYOTO スタジオ オフィス 開所(京都)
  • 2019年、2020年
    • 19年9月:営業第一部・京都営業所を移転
      20年4月:仙台、横浜、千葉、京都、岡山、熊本、鹿児島
           計7営業所を支店に呼称変更
  • 2021年
    • 1月:名古屋支店を移転し、
         COTA NAGOYA スタジオ オフィス 開所
      6月:東京支店を移転し、
         COTA TOKYO スタジオ オフィス 開所

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.8年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 4.2時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.7日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修、営業研修等

営業部門においては年次別で各種研修を実施しており、コミュニケーション研修・リーダーシップ研修・論理的思考を養う研修・マネジメント研修・部下育成研修・目標設定研修・プレゼンテーション研修など、内容は多岐に渡ります。
また、非営業部門においても、ビジネス研修などを定期的に実施しており、「学び」の機会が多くあります。
自己啓発支援制度 制度あり
■資格手当支給制度

自己研鑽推進施策として、資格手当を支給する制度があります。
職業能力の向上に関わる保有資格に対して、社内で決められた金額が毎月支給される制度です。
全社員に資格取得を推進しております。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都府立大学、近畿大学、佐賀大学、成蹊大学、摂南大学、富山大学、広島大学、兵庫県立大学
<大学>
愛知学院大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大谷大学、岡山県立大学、岡山理科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、九州産業大学、京都大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都精華大学、京都先端科学大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、京都文教大学、近畿大学、岐阜経済大学、熊本学園大学、久留米大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、駒澤大学、滋賀大学、信州大学、椙山女学園大学、摂南大学、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中京大学、中部大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、長浜バイオ大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、名古屋商科大学、名古屋女子大学、日本大学、阪南大学、兵庫県立大学、びわこ成蹊スポーツ大学、福山市立大学、佛教大学、明治大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)          2018年 2019年 2020年 2021年  2022年(予)
-----------------------------------------------------------------------------
大 卒(新卒)  24名   25名   29名  32名   15名
短大卒(新卒)   -    -    -    -    -

<2022年度 入社予定詳細>
営業職:12名 、研究職:3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 13 19 32
    2020年 15 14 29
    2019年 13 12 25
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 32
    2020年 29
    2019年 25
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 1
    2020年 4
    2019年 5

採用データ

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