最終更新日:2022/6/30

ヒロタ(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 商社(アパレル・ファッション関連)
  • アパレル(メーカー)
  • 専門店(アパレル・ファッション関連)
  • スポーツ・レジャー用品(メーカー)

基本情報

本社
岐阜県
資本金
2億7,000万円
売上高
174億8,300万円(2020年6月実績)
従業員
246名

アグレッシブに取り組む「アパレル商社」です。卸ビジネスはもちろん、「31 Sons de mode」[Noela」などブランドビジネスも強力に進めています。

アパレル企業 ヒロタ(株)にようこそ! (2022/06/30更新)

【お知らせ】
会社説明会、予約受付中です!(現在、二次募集となります)

7月 4日(月)対面開催 総合職(企画営業、社内SE、財務・経理)
7月11日(月)対面開催 総合職(企画営業、社内SE、財務・経理)

専門職(デザイナー職)の一般募集は中止とさせていただきます。
ご迷惑をおかけいたします。


※インスタグラムもチェックしてみてください
https://www.instagram.com/hirotasaiyo/





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会社紹介記事

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仕事と遊びのメリハリをモットーに多彩なイベントを実施。アパレル企業のソフトボール大会や社内でもクリスマスパーティ、社員旅行などがあります。(写真は本社ビル)
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製造卸を中心に自社ブランド直営店も展開。「31 Sons de mode」に続き、2013年に「The Virgnia」2014年に「Noela」の展開を開始しました。

国内外のファッション業界に変革をもたらします!

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「受け身ではなく、自分で考えて行動できる人材を求めます。多くの人の話を聞き、素直に吸収することで世の中のニーズをキャッチして下さい」と廣田社長。

呉服問屋として創業した当社も、今では婦人、紳士、子ども服、リラクシングウェアなど多様な商品群を揃え、さらには自社ブランドショップを展開するまでになりました。
アイテムもトップスからボトムス、小物まで幅広く、卸売に関してはデパートや量販店、専門店など多彩なお客様と取引をさせていただいています。
当社のポリシーは、“やれることはすべてやろう”というもの。生産から卸売り、小売直販はもちろん、今後は素材開発にもより積極的に取り組み、独創性と創造性に富む商品開発、新ジャンルの開拓にチャレンジしていくつもりです。

また当社では日本、中国本土、香港の3つの事業拠点を設け、それぞれの貿易コースからダイレクトに日本の小売りを攻める戦略も実践しています。
特に近年ではカンボジアやミャンマーなどのASEAN諸国での生産も行い、海外の関連会社を通じ、ヒロタを通さず日本企業に商品を販売する事業にも着手しています。より高品質かつリーズナブルな商品を提供するとともに、お客様に選択肢を増やしていただくことが目的です。

今の時代、日本国内だけを市場と捉えるのでなく、グローバルな視点を持つことが大切です。会社としてもリスクを恐れずチャレンジしようという社員には、大きなチャンスと裁量を与えていくつもりでいます。
(代表取締役  廣田孝昭)

会社データ

プロフィール

ティーンからミセスまで対応したレディスウェアをはじめ、メンズ、キッズ、リラクシングウェアやスポーツウェア等、幅広く多彩な商品群が、総合アパレルである当社の特徴です。各分野ごとに独立した事業部制を敷き、クオリティの高い商品づくりをするとともに、企業全体のトータルな商品力で、ファッションを通じて新しいライフスタイルを提案しています。

事業内容
婦人服、子供服、紳士服、リラクシングウェアの企画・生産・卸売を行う総合アパレル商社。近年ではブランドショップも展開し<製造卸>、<Retail>、<海外>と3つの柱で事業を展開。

<製造卸部門>
オリジナル企画をもとにお得意様にあった商品を提案。アパレルブランド、専門店、量販店、通信販売など多岐にわたったお得意様に商品を供給しています。

<Retail部門>
・自社ブランドショップの運営。
 【ブランド名/31Sons de mode】16店舗を全国に展開中
 【ブランド名/Noela】14店舗を全国に展開中

<海外部門>
海外関連会社(商社、工場、検品所)が主体となって、ビジネスを進めます。

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MEO事業部のショールーム。レディスを中心にメンズ、スポーツウェアなど多様な事業展開が特徴です。

本社郵便番号 500-8677
本社所在地 岐阜県岐阜市玉姓町3-25
本社電話番号 058-264-2201
設立 1952年11月13日
資本金 2億7,000万円
従業員 246名
売上高 174億8,300万円(2020年6月実績)
事業所 本社/岐阜 支店/東京支店(日本橋)、広尾支店
業績 売上 174億8,300万円 経常利益 1億5,300万円(2020年6月実績)
取扱商品 婦人服・子供服・紳士服・リラクシングウェア
売上構成 婦人     40%
紳士     13%
子供      3%
リラクシング 20%
小売     25%
主な取引先 イトーヨーカ堂、イオンリテール、西友、ユニー、イズミ、イズミヤ、平和堂、しまむら、高島屋、大丸松坂屋、丸井、ワールド、ジュン、セシール、ベルーナ
販売先構成比 専門店           33%
量販店           22%
ブランドOEM、ODM     18%
通販             3%
百貨店            1%
自社ブランドショップ     22%
その他            1%
取引銀行 十六銀行
三井住友銀行
大垣共立銀行
岐阜信用金庫
三菱東京UFJ銀行
代表者 代表取締役社長 廣田 孝昭
役員 専務取締役  太良木 貢
専務取締役  廣田 孝太郎
取締役    秋山 道夫
取締役    堀田 大二
取締役    中島 康男
監査役    廣田 裕子
平均年齢 41歳
事業部 卸部門
・CORE事業部
(レディス/メンズのOEM・ODM、婦人Lサイズブランドのコーナーショップをショッピングモールで約100店舗展開)
・CASUAL事業部
(メンズカジュアル、リラクシング、子供服の卸・OEM・ODM)
・MEO事業部
(レディス・メンズ・雑貨の卸・OEM・ODM)
・HUB事業部
(メンズカジュアル・スポーツウェアの卸・OEM・ODM)
Retail部門
・31 Sons de modeプロジェクト
・Noelaプロジェクト
D2C部門
・Hi!Onlinestore
ヒロタの特徴 1、歴史と団結力
当社は、70年続くアパレル企業として、仕入先や地域から信用・信頼をいただいており、業界内でも存在感を出し続けております。また、70年というのは、常に次の方向性を考え社員が団結して挑戦してきた歴史です。現在も3つの事業を柱として、更にその先を見据えて事業を計画しています。

2、事業部制
事業部採算制を採用しているので、各事業部長が責任者として方向性を決め運営を行います。夏季賞与は成果に合わせて事業部ごとに分配されます。

3、変化と多様性
変化と多様性が当社の強さの源です。
呉服から始まり婦人服、子供服、紳士服と卸事業を拡大。最近ではブランド事業やD2Cビジネスを行っています。また生産拠点も国内から韓国そして中国、東南アジアへと変化しています。次を考え新しい部分へ資本を投入し、さらに時代が変われば次を考えチャレンジする。それがヒロタです。
沿革
  • 1947年
    • 岐阜にて創業
  • 1952年
    • 株式組織にする
  • 1968年
    • 東京店設立
  • 1970年
    • 羽島店設立
  • 1988年
    • 大野物流センター完成
  • 1989年
    • 東京支店を日本橋馬喰町に移転拡大
  • 2000年
    • 中国・常州に合弁会社設立
  • 2001年
    • 大野物流センター増築完成
      グラスラインにて小売を開始
  • 2004年
    • 本社ビル増築
  • 2006年
    • 中国・上海に合弁会社設立
  • 2008年
    • 原宿店開設
  • 2009年
    • 31Sons de mode 展開開始
  • 2014年
    • 神宮前事務所開設
      Noela取り扱い開始
  • 2016年
    • 東京支店を日本橋兜町に移転
  • 2017年
    • 原宿支店、神宮前事務所を統合しRetail事業の本部として広尾支店を開設
  • 2021年
    • アナディス株式会社の株式を取得し子会社化

働き方データ

  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 15名 1名 16名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 15名 0名 15名
    2019年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.0%
      (50名中3名)
    • 2020年度

    役員 16.7%(6名中1名) 管理職 4.5%(44名中2名)

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別社員研修、ヨーロッパリサーチ研修
自己啓発支援制度 制度あり
業務に必要な資格は受験費用の補助制度があります。
メンター制度 制度あり
年齢の近い先輩社員が半年間フォローします。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、朝日大学、神奈川大学、関西大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜経済大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、滋賀大学、下関市立大学、信州大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、多摩大学、大東文化大学、中央大学、中京大学、中京学院大学、中部大学、東海大学、東京経済大学、東京芸術大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、長野大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、福井工業大学、福岡大学、法政大学、明治大学、名城大学、山梨学院大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和光大学、早稲田大学

採用実績(人数) <総合職>
           2020年  2021年  2022年(予)
---------------------------------------------------------------------
大卒          7名    9名    3名
専門卒         0名    0名    0名

<専門職>
           2020年  2021年  2022年(予)
---------------------------------------------------------------------
専門卒         2名    2名    1名

<販売職>             
           2020年  2021年  2022年(予)
---------------------------------------------------------------------
大学.短大卒      1名    1名    1名
専門卒         2名    1名    1名
高校卒         12名    12名    9名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 3 20 23
    2019年 2 27 29
    2018年 5 20 25
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 23
    2019年 29
    2018年 25
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 4
    2019年 11
    2018年 6

採用データ

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