最終更新日:2022/7/4

国際航業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 情報処理
  • 建築設計
  • 建設
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
67億2,900万円
売上高
384億4,700万円(2021年3月期)
従業員
1,942名(2021年3月末) 

国際航業は、地理空間情報のリーディングカンパニーとして技術力とノウハウを活かし、気候変動対策など地球規模の社会課題の解決へ取り組みます。

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国際航業のページをご覧いただきありがとうございます! (2022/02/14更新)

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国際航業に関心をお寄せいただき、ありがとうございます!
私たちは地理空間情報技術のリーディングカンパニーとして、培ったノウハウと最先端の技術力を活かし、SDGsや気候変動対策など、地球規模の様々な社会課題の解決に日々取り組む企業です。

展開する事業はリモートセンシングに防災、環境保全、インフラ分野とさまざま。
あなたの「社会や人の暮らしをよりよく変えていきたい」という思いに応える事業がきっとあります。
まずはエントリーいただき、私たちのことをもっと知ってください。
同じ思いをもつあなたとお会いできることを心より楽しみにしています!

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会社紹介記事

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「人々の安全・安心で豊かな暮らしに貢献する」という志でそれぞれの社員がつながっています。その実現に向けて自由と個性を重視する社風です。
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取得した情報から正確な3次元データを整備し、自動運転走行やi-constructionに向けたシステム等に活用しています。

社会の課題を解決し、安心安全なまちづくりを目指します。

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気候変動問題に関係する環境・エネルギー問題など幅広いテーマについて、最新の動向を分かりやすく伝える「気候変動政策ブログ」を配信しています。

国際航業は地理空間情報技術のリーディングカンパニーとして
センシング、社会インフラ、防災環境のノウハウを活かし
安心で安全なまちづくりに取り組んできました。

近年では技術力を活かした気候変動対策など
地球規模の重要課題の解決に向けた取り組みや
付加価値の高いサービスの提供を推進しています。
私たちの技術力とノウハウは、世界の持続的な発展に必要であり
皆さんの身近な生活の中でも役立っています。

時代のニーズに合わせて常に革新を続ける当社では
互いに連携・切磋琢磨しながら自ら未来を創る方を求めています!

会社データ

プロフィール

創業は終戦直後の1947年。航空写真測量のパイオニアとしてその一歩を踏み出しました。経済成長に伴い建設コンサルタントとして発展し、現在では培った地理空間情報技術とノウハウを活かして、安心で安全、そして持続可能なまちづくりを行っています。

展開する事業は空間情報・センシング分野、情報システム分野、都市計画・インフラマネジメント分野、防災・減災分野、環境保全分野、再生可能エネルギー分野など様々。
高度な空間情報技術をコアに、社会が抱える課題の解決に向け最新の技術を提供し、安全・安心な未来都市の構築に注力しています。

事業内容
■空間情報・センシング分野
・空間情報計測・解析(人工衛星・リモートセンシング、航空写真、
レーザー計測、ドローン、車両・地上計測及び取得空間情報解析)
・リモートセンシングを用いた情報解析
・GISを用いた行政支援(固定資産業務、道路管理業務、
 上下水道管理業務、都市計画業務など)

■情報システム分野
・システムの導入コンサルティング
・システム設計・開発
・システム運用保守

■都市計画・インフラ分野
・橋梁・トンネル・その他構造物の計画・設計・維持管理
・道路の計画・設計・維持管理
・交通計画
・都市計画・地方計画
・スマートシティ計画
・PFI/PPP等の事業運営

■防災分野
・砂防計画・設計
・火山噴火対策
・地震・津波対策計画
・地質調査
・防災モニタリング
・災害予測シミュレーション
・防災システム設計・構築
・地域防災計画
・ハザードマップの作成
・防災教育・訓練

■環境保全分野
・河川調査・設計
・水文・地下水の調査・解析
・海洋調査
・海岸・港湾施設計画・設計
・土壌汚染調査・対策、
・廃棄物処理施設の計画・設計
・環境アセスメント(生活・自然)
・太陽光や洋上風力・バイオマス発電等の再生可能エネルギー施設・
設備導入コンサルタント
・低炭素社会の実現、
・省エネ対策事業のコンサルタント

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~営農支援サービス 天晴れ~人工衛星やドローン画像から作物の生育状況を把握し、収穫時期などの判断を支援するサービスを提供しています。

本社郵便番号 169-0074
本社所在地 東京都新宿区北新宿二丁目21番2号 新宿フロントタワー
本社電話番号 03-6362-5931
設立 1947(昭和22)年9月12日
資本金 67億2,900万円
従業員 1,942名(2021年3月末) 
売上高 384億4,700万円(2021年3月期)
代表者 代表取締役社長  土方 聡
事業所 本   社:東京都新宿区
主要事業所:全国5カ所(仙台・東京・名古屋・兵庫・福岡)
事 業 所:全国46都道府県に56拠点
許可・登録 測量業者 第(15)-8号
建設コンサルタント 建01第167号(河川、砂防及び海岸・海洋/港湾及び空港/道路/鉄道/上水道及び工業用水道/下水道/農業土木/森林土木/水産土木/廃棄物/造園/都市計画及び地方計画/地質/土質及び基礎/鋼構造及びコンクリート/トンネル/施工計画、施工設備及び積算/建設環境/電気電子 以上19部門)
地質調査業者 質29第150号
補償コンサルタント 補30第118号(土地調査)
不動産鑑定業 東京都知事(2)第2479号
一級建築士事務所 東京都知事登録 第14745号
計量証明事業者 東京都知事登録 第685号(音圧レベル)
計量証明事業者 東京都知事登録 第953号(振動加速度レベル)
特定建設業 国土交通大臣許可(特- 28)第22097号(とび・土工工事業)
特定建設業 国土交通大臣許可(特-30)第22097号(解体工事業)
一般建設業 国土交通大臣許可(般- 28)第22097号(さく井工事業)
土壌汚染対策法に基づく指定調査機関 2008-8-2001
労働者派遣事業 派13-312750
JIS Q 9001:2015(ISO 9001:2015) JUSE-RA-125
JIS Q 14001:2015(ISO 14001:2015) JUSE-EG-309
JIS Q 27001:2014(ISO/IEC 27001:2013) JUSE-IR-088 ※1
JIP-ISMS517-1.0(ISO/IEC27017:2015に基づくISMSクラウドセキュリティ認証に関する要求事項) JUSE-IR-088-CS01 ※1
JIS Q 20000-1:2020(ISO/IEC 20000-1:2018) JUSE-IT-027 ※1
JIS Q 15001:2017(プライバシーマーク) 登録第10820046(11)号
JIS Q 55001:2017(ISO 55001:2014) MSA-AS-8 ※2
国土強靭化貢献団体認証(レジリエンス認証) L0000005

ISMS及びASの認証範囲は各認証機関のHPを御覧ください。
グループ会社 ・(株)東洋設計
・国際文化財(株)
・琉球国際航業(株)
・明治コンサルタント(株)
・KKCシステムズ(株)
・(株)国際データプロダクションセンター
・(株)TDS
・(株)AiNest
・(株)三郷ひまわりエナジー
・アソシエイトリース(株)
沿革
  • 1947
    • 三路興業(株)を設立、資本金800万円
  • 1948
    • 商号を国際不動産(株)に変更
  • 1949
    • 子会社日本航測(株)を設立し、航空写真測量業に進出
  • 1954
    • 商号を国際航業(株)に変更
  • 1958
    • 本社ビルを東京都千代田区六番町2番地に新築移転
  • 2000/10
    • 開発事業本部を除く全社で品質管理・保証の国際規格「ISO9001」の認証を取得
  • 2001/10
    • 全社で環境マネジメントシステム「ISO14001」の認証を取得
  • 2007/10
    • 株式移転により、純粋持株会社「国際航業ホールディングス(株)」(証券コード:9234)を設立
  • 2008
    • 不動産事業を「国際ランド&ディベロップメント(株)」に分割
      環境ソリューション事業を「国際環境ソリューションズ(株)」に分割
      文化財発掘調査事業を「国際文化財(株)」に分割。KKCシステムズ(株)、琉球国際航業(株)を設立
  • 2010/2
    • 「グリーン電力証書発行事業者」登録
  • 2010/10
    • 世界経済フォーラム(WEF:World Economic Forum)のインダストリー/パートナーに選出
  • 2011/5
    • 国連国際防災戦略 Private Sector Advisory Group に参画
  • 2011/6
    • 東日本大震災の直後に設立した復興支援プロジェクトを強化し、復興支援本部を新設。被災地の復興支援事業を本格的に開始
  • 2011/9
    • 沖縄県に琉球国際航業データセンターを開設。フルデジタルの空間情報データ生産ラインを整備
  • 2011/11
    • 中国現地法人としてKOKUSAI BEIJING LIMITEDを設立
  • 2012/4
    • 国際航業ホールディングス(株)は株式交換によって日本アジアグループ(株)の完全子会社となる
  • 2013/4
    • 仙台市であたらしいまち「グリーン・コミュニティ田子西」スマートヴィレッジ街区がオープン
  • 2013/11
    • 「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣(都道府県労働局長へ委任)の認定(くるみん)を受ける
  • 2015/5
    • 日本アジアグループ(株) 東京証券取引所市場第一部上場
  • 2017/2
    • 明治コンサルタント(株)を子会社化
  • 2021/9
    • 日本アジアグループ(株)の保有する国際航業(株)の全株式をカーライル・グループに属するジオ ホールディングス LPに譲渡

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.6年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.9日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層ごとに必要なスキルの習得に向けた研修を実施します。
また、所属部門ごとで、業務遂行の上で必要なスキル習得に向けた社内勉強会の開催や外部学会参加への奨励などを行っています。

<これまでの実績>
・新入社員研修
 国際航業では、
「業務を行うためのベースとなる知識を身につける」
「グループ内・社内の人脈を形成する」目的で新入社員研修を行い、
配属後のフォローアップ研修も実施しています。

・階層別研修
新入社員以降も定期的に階層別の研修を実施し、社員の育成に取り組んでいます。
 *3年目研修、階層別研修(若手層)
 *リーダーシップ研修(リーダー職層)  等
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発を支援するための制度があり、自己研鑚のための研修(ボランティアも含む)に参加するために休暇を取得することができます!
メンター制度 制度あり
<エルダー制度>として年の近い先輩社員をアサインし、入社された皆さんのサポートを実施しております。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都府立大学、岐阜大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、富山大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、日本福祉大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、明星大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、岡山大学、岩手大学、岩手県立大学、桜美林大学、秋田大学、秋田県立大学、朝日大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、帯広畜産大学、大阪芸術大学、大阪国際大学、大阪商業大学、大分大学、追手門学院大学、香川大学、鹿児島大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州共立大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都造形芸術大学、京都府立大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、国際武道大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、城西大学、上智大学、白百合女子大学、信州大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、高崎経済大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学(山梨)、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、獨協大学、鳥取大学、長岡大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、奈良大学、奈良女子大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、日本文化大学、八戸工業大学、弘前大学、広島大学、広島国際大学、広島工業大学、広島修道大学、福岡大学、福岡工業大学、福岡教育大学、福井工業大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、北海学園大学、佛教大学、三重大学、宮崎大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、室蘭工業大学、名城大学、明星大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、横浜国立大学、横浜商科大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、浦和大学短期大学部、大分工業高等専門学校、大垣女子短期大学、大阪青山大学短期大学部、大阪府立大学工業高等専門学校、大谷大学短期大学部、鹿児島歯科学院専門学校、木更津工業高等専門学校、九州測量専門学校、京都西山短期大学、近畿測量専門学校、岐阜工業高等専門学校、駒沢女子短期大学、滋賀短期大学、修成建設専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、中央美術学園、津山工業高等専門学校、東京栄養食糧専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、東北電子専門学校、徳島工業短期大学、苫小牧工業高等専門学校、富山短期大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、八戸工業高等専門学校、福岡国土建設専門学校、福岡女学院大学短期大学部、福島工業高等専門学校、湊川短期大学、武庫川女子大学短期大学部、武蔵野短期大学、日本国際工科専門学校、盛岡大学短期大学部

<海外大学>
アジア工科大学、イーストアングリア大学、インド国立ジャワハルラル・ネルー大学、ヴィクトリア大学、ウィスコンシン大学、ウェールズ大学、オーストラリア国立大学、カリフォルニア州立大学、クラーク大学、ケルン大学、サセックス大学、シェフィールド大学、スタンフォード大学、ドレスデン工科大学、ナショナル大学、ニューサウスウェールズ大学、ニューヨーク州立大学、バブソン大学、ハワイ大学、ブラッドフォード大学、ブリガムヤング大学、マウントアリソン大学、マドリードコンプルテンセ大学、マードック大学、マサチューセッツ工科大学、マンチェスター大学、ミシガン州立大学、リバプール大学、ロンドン大学、ワイカト大学、ワシントン大学

採用実績(人数)            17年  18年  19年  20年  21年
――――――――――――――――――――――――――――――――――
大卒・大学院了     45名  50名  34名  42名  51名
※年度によって高専卒も含む
採用実績(学部・学科) 【理系】
土木地質工学科、土木工学科、土木建築工学科、土木建設科、土木環境工学科、土木海洋工学科、土木科、都市工学科、都市基盤工学科、都市環境デザイン工学科、都市システム工学専攻、電子情報工学科、電気工学科、電気学科、電気・電子工学科、通信工学科、畜産土木工学科、地理学科、地質学鉱物学科、地質科学科、地圏環境科学科、地球物理学科、地球資源環境学科、地球資源学科、地球圏システム化学科、地球環境学科、緑地環境学科、地学科、地域環境科学科、測量専門学科、測量設計科、測量工学科、測量技術科、測量学科、造園土木科、造園学科、造園科学科、惑星大気科学、林業科、理工学研究科、理学科、物理学、農林生産学科、農業土木学科、農学生命科学研究科、農学科、総合情報学科、精密機械工学科、生命工学科、生命科学研究科、生物生産学科、生物資源学科、生物学科、生産環境工学科、数理工学、数学物理学科、水産学科、森林科学科、食物栄養科、食品化学科、情報処理科、情報工学科、情報科学研究科、情報デザイン学科、情報システム学科、社会開発工学科、社会科学科、社会デザイン工学科、自然環境科学科、自然科学研究科、資源工学科、資源開発工学科、史学地理学科、史学科、採鉱学科、国際関係学科、国際農業開発学科、鉱山地質学科、鉱山学研究科、航空宇宙学科、構造地質学科、構造工学科、工学研究科、交通土木工学科、交通工学科、建築学科、建設工学、建設環境工学科、建設システム工学科、計測数理工学科、機械システム工学専攻、環境土木工学科、環境測量工学科、環境創造学科、環境設計学科、環境生命工学科、環境情報学科、環境資源工学科、環境工学科、環境化学工学科、環境システム工学科、開発工学科、海洋土木工学科、海洋地質学、海洋生産学科、海洋資源学科、海洋工学科、海洋建築工学科、海洋環境工学科、海洋開発工学科、海洋科学科、海洋地球科学科、応用地学科、応用生物科学科、応用数学科、応用化学科、ビジネス情報処理学科、バイオサイエンス科、デザイン情報学科、システムデザイン工学科、コンピュータ学科 他
採用実績(学部・学科) 【文系】
法律学科、法学科、保健学科、保育学科、文学研究科、体育学科、生活科、政治経済学科、政策学科、総合政策学科、地理学科、人文科学科、人間社会情報科学科、人間科学科、商業学科、住居学科、社会福祉学科、社会教育学科、児童教育学科、国文学科、国際文化学科、国際総合科学科、国際政策学科、国際政治学科、国際商学科、国際社会文化学科、国際経営学科、国際教育開発、国際協力研究科、国際観光学科、国際開発研究科、芸術学科、経営情報学科、経営工学科、金融ビジネス学科、教養学科、教育心理学科、会計ファイナンス研究科、家政科、音楽科、英米文学科、英文学科、外国語学科、ブラジルポルトガル語学科、イスパニア語学科 他

採用データ

QRコード

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https://job.mynavi.jp/23/pc/search/corp80624/outline.html
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