最終更新日:2021/11/26

日鉄テックスエンジ(株)【日本製鐵グループ】

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 建築設計
  • 重電・産業用電気機器
  • 情報処理
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
54億6,800万円
売上高
2,948億円 (2021年3月期(連結))
従業員
13,016名(2021年3月31日現在(連結))

【踏み出せ、その一歩!】わたしたちと一流のエンジニアの道を歩み始めませんか?

会社紹介記事

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果敢に挑戦し続ける意欲。これだけは誰にも負けないという自信・経験。"一歩を踏み出す勇気のある人"を歓迎します!
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工場の中は工学知識の宝庫!当社は機械・電気・システム・土木・建築など多様な技術を用いプラント建設から生産ライン・設備の構築、維持管理まで幅広に仕事をしています。

"ニッポンのものづくり"を縁の下で支える総合プラントエンジニアリング企業

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「現場力」「総合力」「複合力」のシナジーが生み出すベストソリューションで、社会やお客様に貢献し続ける当社には、プロのエンジニアが活躍できる場所が数多くあります。

 当社は鉄鋼分野を中心に、機械、電気計装、土木、建築などのハードウェアの設計、製作、施工、制御系システムなどのソフトウェアの製作から、完成したプラント設備のメンテナンス、生産設備の操業までを一貫して手がける日本製鉄グループの総合エンジニアリング企業です。

 また現在では鉄鋼分野で積み上げた技術の蓄積を活用して、様々なメーカーのプラントに事業展開しています。
 生産ラインの操業や、メンテナンスで培った「現場力」を活かし、企画・営業、設計、調達、製作、工事・据付、試運転調整まで、お客様の課題解決をトータルにサポートする「総合力」と、機械・電気計装、システム、土木・建築、ロボティクスなどの各技術が結集し連携する「複合力」のシナジー効果を発揮した、オーダーメード型ソリューションを提供しています。
 
 新入社員は、入社後最長11カ月間にわたる研修の中で、仕事の基礎を学習するとともに、当社の強みである「現場力」を身につけます。その後は、多様な職種の中から本人の希望と適性に応じて、専門性を磨いていきます。当社の行動規範である「自己反省(変革を恐れない)」、「創意工夫(技術を大切にする)」、「共存共栄(信頼される人である)」の3つを念頭に、自分で考え、思う存分に仕事ができます。

 当社は「人」と「技術」が財産。つまり、「人と技術を大切にする」会社です。安全、健康、仕事などを高いレベルで自己管理できるプロフェッショナルとして、新人の一人ひとりが主体性を発揮し、先輩社員や上司と共に、”ものづくりのエンジニア”に成長していく環境を用意しています。
                      (人材開発部 粟野 勲)

会社データ

事業内容
【エンジニアリング事業】
製鉄業をはじめ、自動車、食品、環境、石油、電力等の各種プラントの建設や生産ライン・設備の構築から維持管理・メンテナンスまでオーダーメード型エンジニアリング事業を展開しています。
<技術領域別事業>
・機械事業・・・各種機械設備の企画、設計、製作、工事、メンテナンス
・電気事業・・・電気・計装設備などの制御装置(ソフト・ハード)の設計・
        製作、および設備工事・メンテナンス
・システム事業・・・プラントフィールドの様々なコンピュ―タシステム・
          ソフトウェアの企画・設計・開発・メンテナンス
・土木事業・・・プラント土木基礎や道路・鉄道・水道などインフラ関連の
        調査・計画・設計・工事・メンテナンス
・建築事業・・・工場建屋・倉庫・事務所・福祉施設などの建築設備に関する
        計画・設計・工事・メンテナンス
・ロボ事業・・・生産ラインにおけるロボティクスを手段とした自動化・
        省力化設備・装置などの企画・設計・製作・メンテナンス

【生産技術・操業管理事業】
製鉄プラントの生産現場における設備企画・操業改善・品質管理を展開しています。

【製造・販売事業】
建設用廃材や環境負荷低減材などを使用した環境・リサイクル関連の製造販売事業を展開しています。
・パーティクルボードの製造及び販売
・活性炭の製造及び販売

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当社にはエンジニアとして成長し、一社会人としても成長できる土壌があります。充実した研修制度、OJT、資格助成制度や独身寮・社宅の完備等でバックアップしています。

本社郵便番号 100-0005
本社所在地 東京都千代田区丸の内二丁目5番2号 三菱ビル
本社電話番号 03-6860-6608
設立 1946年9月7日
資本金 54億6,800万円
従業員 13,016名(2021年3月31日現在(連結))
売上高 2,948億円 (2021年3月期(連結))
売上高構成 ・機械       34%
・電計・システム  43%
・建設       14%
・操業・製品販売他 6%
事業所 【本社所在地】
東京都千代田区丸の内二丁目5番2号 三菱ビル

【事業所】
機械事業本部、電計事業本部、 建設事業部、ロボティクス事業部、生産事業部、パーティクル ボード事業部、活性炭事業部、八幡支店 、大分支店、山口支店、広畑支店、阪神支店、和歌山支店、名古屋支店、君津支店、鹿島支店、日立システム センター、東北支店、室蘭支店
代表者 代表取締役社長 藤野 伸司
主な取引先 日本製鉄(株)
関連会社 テックスエンジソリューションズ(株)、(株)太九 、(株)太豊テクノス 、太広産業(株) 、(株)タイパックス 、(株)太東 、太総産業(株) 、テックスエンジテクノサービス(株)、(株)たいほく、NSTT、AMEC、日鉄龍利糸商貿上海有限公司、NSTI
平均年齢 42.2歳(2020年3月末時点)
平均勤続年数 16.2年(2020年3月末時点)
沿革
  • 1946年
    • 日本製鉄(旧・新日本製鐵)の建設技術を継承し、「太平工業(株)」を創立
  • 1947年
    • 組立式鉄筋コンクリート住宅の製作を開始
  • 1955年
    • 鉄鋼第2次合理化計画による生産量増加に伴い、各製鉄所は付帯作業、整備作業を協力会社に任せるようになり、当社の作業量も増大
  • 1957年
    • 中部経済連合会から製鉄所誘致の立地調査を委嘱
  • 1960年
    • 東海製鐵の建設に参加
  • 1961年
    • 株式公開 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1963年
    • 上場株式 東京証券取引所市場第一部に指定替え
  • 1968年
    • 新日本製鐵(株)「現・日本製鉄(株)」君津製鐵所の建設に参加
  • 1969年
    • 上場株式 東京証券取引所貸借銘柄に指定
  • 1970年
    • 新日本製鐵(株)「現・日本製鉄(株)」大分製鐵所の建設に参加
  • 1985年
    • 当社と大洋製鋼共同開発のT・Tビルを発表
  • 1991年
    • 「スラット多条連続塗装プラント」の開発で第26回機械振興協会賞受賞
  • 1994年
    • 築炉ロボットシステム実用化に成功
  • 1997年
    • 八幡支店がリサイクル推進功労者表彰で建設大臣賞を受賞
  • 1997年
    • タイ国に新事業会社「Siam Taihei Engineering Co., Ltd.」を設立
  • 2002年
    • 段谷産業(株)のパーティクルボード事業を承継
  • 2003年
    • トヨタ自動車より、ハイドロフォーム成形機で技術優秀賞
  • 2012年
    • 北都電機(株)が展開する電気計装及び制御システムに関する事業の一部を会社分割により当社へ事業承継
  • 2013年
    • (株)日鉄エレックスと経営統合し、商号を日鉄住金テックスエンジ(株)に変更
  • 2014年
    • タイ国に新事業会社「NS-TEXENG AMEC CO., LTD.」を設立
  • 2014年
    • 新日鐵住金グループの設備エンジニアリング・メンテナンス系7社と経営統合し、新生「日鉄住金テックスエンジ(株)」として発足
  • 2015年
    • 株式交換契約による新日鐵住金(株)100%出資の完全子会社化
  • 2016年
    • インドネシアに新事業会社「NIPPON STEEL AND SUMIKIN TEXENG INDONESIA」を設立
  • 2019
    • 日鉄テックスエンジ(株)に社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.4時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.9日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 24名 12名 36名
    2020年度

会社概要に記載されている内容はマイナビ2022に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2023年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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