最終更新日:2022/3/1

三菱地所(株)

  • 正社員
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
1,424憶1,426万円(2021年5月現在)
売上高
売上高:1兆2,075億9,400万円(2021年3月期連結)
従業員
880名、連結:9,982名(2021年3月現在)

「人を、想う力。街を、想う力。」

社員交流会について (2022/02/14更新)

社員交流会につきましては、3月上旬から開催を予定しており、準備が整いましたらマイページにてご連絡致します。

採用ホームページ
http://www.mec.co.jp/j/saiyou/fresh/index.html

会社紹介記事

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岩崎彌之介が購入した三菱ヶ原に建てられたのが丸の内初の賃貸オフィスビル「三菱一号館」
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2009年4月、丸の内最初のオフィスビル「三菱一号館」を最新技術を融合し忠実に復元。歴史的な景観と都市の記憶を継承しさらなる都市文化の創造、発信を図る。

時代の先へ。進化を続ける「丸の内」

明治維新後、官有地となり陸軍の兵営として使用されていた丸の内。1890年、三菱社の岩崎彌之介が払い下げを受け、三菱ヶ原と呼ばれた頃より、丸の内はビジネスセンターとしての歴史を刻み始めました。

当時としても、非常に高額な取引に、各方面からは無謀と非難されたにもかかわらず、岩崎彌之介は「竹でも植えて虎でも飼うさ」と言い放ったといいます。そしてその4年後、ジョサイア・コンドルの設計により、日本初のオフィスビル「三菱一号館」を完成させたのです。それ以後、明治・大正時代はアメリカやヨーロッパの様式を取り入れた開発に注力、さらには昭和30年代から40年代の高度成長期には丸ノ内総合改造計画による再開発など、日本経済の発展と共に変遷を重ねてきました。

そして平成の現代、丸の内はビジネス機能の進化はもちろんのこと、商業の集積地や文化発信の拠点としても、新たに生まれ変わりつつあります。新しい時代のシンボルにふさわしいビルも次々と竣工。2009年には、丸の内オフィスビルの先駆けとなった赤煉瓦造りの「三菱一号館」を100余年前の風格ある姿で忠実に復元しました。

現在も、(仮称)丸の内3-2計画、常盤橋街区再開発プロジェクトなどの多くのプロジェクトが進行中です。様々な企業や人が丸の内に集い、活発な交流を通じて新しい価値創造が行われ、その内容が国内外に発信されて更に企業や人が集まる。“世界で最もインタラクションが活発な街”そんな街を目指して、いま現在も丸の内は進化を続けています。

会社データ

プロフィール

三菱地所は100年以上に亘り、東京丸の内地区一帯を「世界のビジネスセンター」へ育て上げてきました。その歴史の中で培われたノウハウを結集し、様々な事業領域で事業展開を行っています。

丸の内以外でも、我々が得意とする長期的・面的なまちづくりを展開しています。例えば、横浜のみなとみらい地区では、ランドマークタワー等のオフィスビルの開発だけでなく、超高層マンションや大型商業施設の開発を手掛け、エリア全体の回遊を促し、更なる活性化を目指しています。また、大阪の梅田駅北口のうめきた地区では、知的創造拠点「ナレッジキャピタル」を中心にオフィス、商業、ホテル・サービスレジデンス、分譲住宅等の多様な都市機能を集積した新しい街「グランフロント大阪」のまちづくりを手掛けました。

また、仙台の泉パークタウンに代表される大規模ニュータウン事業も手掛け、住宅事業においても、多様なライフスタイルに対応する幅広い事業領域を有しています。

商業施設事業においては、丸の内以外にも、横浜やお台場、首都圏以外では札幌や仙台等でも、事業展開しています。2013年には、商業施設事業の基幹ブランドとして「MARK IS」を策定し、静岡とみなとみらいで立て続けに2施設をオープンさせました。また、グループ会社の三菱地所・サイモンを通じて「御殿場プレミアム・アウトレット」等、全国9カ所でアウトレット事業を展開しています。

日本国内に留まらず、ニューヨーク、ロンドン、パリ等において、オフィスビルを所有・運営するほか、不動産開発事業の展開、また不動産ファンド運用会社の買収により、日本、アメリカ、ヨーロッパでの不動産投資プラットフォームの構築を進めています。また近年では、アジアでの事業展開にも注力しています。キャピタランド・グループとの共同事業としてベトナムやシンガポールでのマンション開発事業にも参画しているほか、シンガポールのビジネス中心地区での最先端オフィスビル「キャピタグリーン」を開発しました。また、中国や台湾ではアウトレットや大型商業施設を、マレーシアやタイではマンションを、それぞれ現地のデベロッパーと共同で開発しています。

事業内容
三菱地所は100年以上に亘り、東京丸の内地区一帯を「世界のビジネスセンター」へ育て上げてきました。その歴史の中で培われたノウハウを結集し、様々な事業領域で事業展開を行っています。

丸の内以外でも、我々が得意とする長期的・面的なまちづくりを展開しています。例えば、横浜のみなとみらい地区では、ランドマークタワー等のオフィスビルの開発だけでなく、超高層マンションや大型商業施設の開発を手掛け、エリア全体の回遊を促し、更なる活性化を目指しています。また、大阪の梅田駅北口のうめきた地区では、知的創造拠点「ナレッジキャピタル」を中心にオフィス、商業、ホテル・サービスレジデンス、分譲住宅等の多様な都市機能を集積した新しい街「グランフロント大阪」のまちづくりを手掛けました。

また、仙台の泉パークタウンに代表される大規模ニュータウン事業も手掛け、住宅事業においても、多様なライフスタイルに対応する幅広い事業領域を有しています。

商業施設事業においては、丸の内以外にも、横浜やお台場、首都圏以外では札幌や仙台等でも、事業展開しています。2013年には、商業施設事業の基幹ブランドとして「MARK IS」を策定し、静岡とみなとみらいで立て続けに2施設をオープンさせました。また、グループ会社の三菱地所・サイモンを通じて「御殿場プレミアム・アウトレット」等、全国9カ所でアウトレット事業を展開しています。

日本国内に留まらず、ニューヨーク、ロンドン、パリ等において、オフィスビルを所有・運営するほか、不動産開発事業の展開、また不動産ファンド運用会社の買収により、日本、アメリカ、ヨーロッパでの不動産投資プラットフォームの構築を進めています。また近年では、アジアでの事業展開にも注力しています。キャピタランド・グループとの共同事業としてベトナムやシンガポールでのマンション開発事業にも参画しているほか、シンガポールのビジネス中心地区での最先端オフィスビル「キャピタグリーン」を開発しました。また、中国や台湾ではアウトレットや大型商業施設を、マレーシアやタイではマンションを、それぞれ現地のデベロッパーと共同で開発しています。

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本社郵便番号 100-8133
本社所在地 東京都千代田区大手町1-1-1 大手町パークビル
電話番号 03-3287-5100
設立 1937年5月7日
資本金 1,424憶1,426万円(2021年5月現在)
従業員 880名、連結:9,982名(2021年3月現在)
売上高 売上高:1兆2,075億9,400万円(2021年3月期連結)
営業利益 2,243億円(2021年3月期連結)
業績推移 決算期   連結 営業収益  経常利益
────────────────────
2015年3月    1,110,259  133,113
2016年3月    1,009,408  144,851
2017年3月    1,125,405  169,851
2018年3月    1,194,049  190,506
2019年3月    1,263,283  206,587
2020年3月    1,302,196  219,572
2021年3月    1,207,594  210,965
                (百万円)
事業所 札幌、仙台、東京、横浜、名古屋、大阪、広島、福岡
主なグループ企業 三菱地所プロパティマネジメント(株)
(株)サンシャインシティ
丸の内熱供給(株)
三菱地所・サイモン(株)
三菱地所レジデンス(株)
三菱地所コミュニティ(株)
(株)泉パークタウンサービス
三菱地所ホーム(株)
三菱地所ハウスネット(株)
(株)メックecoライフ
ロックフェラーグループ社
三菱地所ニューヨーク社
三菱地所ロンドン社
三菱地所アジア社
三菱地所(上海)投資諮詢有限公司
三菱地所投資顧問
ジャパンリアルエステイトアセットマネジメント(株)
(株)三菱地所設計
(株)メック・デザイン・インターナショナル
(株)ロイヤルパークホテルズアンドリゾーツ
三菱地所リアルエステートサービス(株)
役員 執行役社長 吉田 淳一
平均年齢 44.13歳(2021年3月時点)
コーポレートブランド 人を、想う力。
街を、想う力。
―私たち三菱地所グループは、チャレンジを続けます。

2007年9月に発表した三菱地所グループのコーポレートブランドスローガンです。
私たちの事業領域の全てに関わる「街」、そこに住む人、働く人、訪れる人、一人ひとりに喜んでいただくためには何ができるか、絶えずその答えを追い求めていく、三菱地所グループの意思表明です。
これは決して宣伝文句ではなく、顧客・株主・グループ従業員を含めたステークホルダーに対する約束事であり、それを実現するために使命感・緊張感・誇りをもって挑戦し続けていきたいと想っています。
沿革
  • 1890年~1893年
    • 三菱社、丸の内陸軍省用地
      並びに神田三崎町練兵場土地(約35万平方メートル)を購入
      三菱合資会社 設立
  • 1937年
    • 三菱合資会社より独立して当社設立
  • 1959年
    • 丸ノ内総合改造計画 策定
  • 1969年
    • 赤坂パークハウス 分譲(マンション事業に進出)
  • 1972年
    • 泉パークタウン 着工
      三菱地所住宅販売 設立
      三菱地所ニューヨーク社 設立
  • 1984年
    • 三菱地所ホーム 設立
      パックウエストセンタービル(ポートランド)竣工
  • 1986年
    • メックユーケー社 設立
  • 1989年
    • イムズ (福岡)オープン
      ロイヤルパークホテル オープン
  • 1990年
    • ロックフェラーグループ社に資本参加
      パタノスタースクエア計画(ロンドン)への参加を発表
      緑苑台ニュータウン 着工
  • 1993年
    • 横浜ランドマークタワー 竣工
      横浜ロイヤルパークホテル オープン
      赤坂パークビル 竣工
  • 1996年
    • 大阪アメニティパーク 竣工
  • 1998年
    • 丸の内再構築「第一ステージ」スタート
  • 2002年
    • 丸の内ビル オープン
  • 2003年
    • 三菱信託銀行本店ビル 竣工
      パタノスタースクエア(ロンドン)竣工
  • 2004年
    • 丸の内オアゾ オープン
      丸の内再構築「第二ステージ」発表
  • 2007年
    • 新丸の内ビル オープン
      ザ・ペニンシュラ東京 オープン
      丸の内再構築「第一ステージ」完了
      (2008年より「第二ステージ」へ)
  • 2008年
    • 藤和不動産、サンシャインシティ、
      東京交通会館 連結会社化
      三菱地所アジア社(シンガポール) 開設
  • 2009年
    • チェルシージャパン(現 三菱地所・サイモン)を連結子会社化
      藤和不動産 完全子会社化
      丸の内パークビル・三菱一号館 竣工
  • 2011年
    • 三菱地所レジデンス 発足
      上海駐在員事務所 開設
  • 2012年
    • 丸の内永楽ビル 竣工
      大手町フィナンシャルシティ オープン
  • 2013年
    • (仮称)大手町1-1計画A棟新築工事 着工
      三菱地所(上海)投資諮詢有限公司 設立
      MARK IS 静岡 オープン
      グランフロント大阪 オープン
      大名古屋ビルヂング新築工事 着工
      MARK IS みなとみらい オープン
  • 2014年
    • ロジクロス福岡久山 竣工
      キャピタグリーン(シンガポール)竣工
  • 2015年
    • 大名古屋ビル 竣工
      大手門タワー・JXビル 竣工
  • 2016年~2017年
    • 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ竣工
      大手町パークビル 竣工
      台湾駐在員事務所開設
  • 2018年~2021年
    • 三菱地所本社移転
      丸の内二重橋ビル 竣工
      マークイズ福岡ももち オープン
      みやこ下地島空港 オープン
      みずほ丸の内タワー、銀行会館、丸の内テラス竣工
      常盤橋タワー竣工

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28.8時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.9日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 17名 52名 69名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 17名 26名 43名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修・各種階層別研修・スキル別選択型研修など
メンター制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

当社規定により非公開

採用実績(人数) 2015年  33名
2016年  28名
2017年  33名
2018年  35名
2019年  37名
2020年  45名
2021年  47名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 29 18 47
    2020年 28 17 45
    2019年 23 14 37

採用データ

QRコード

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