日本海ケーブルネットワーク(株)の新卒採用・会社概要

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鳥取を明るく元気に！地域に密着したケーブルテレビ会社

採用担当者からの伝言板（2022/02/14更新）

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お問い合わせは　
日本海ケーブルネットワーク(株)　総務部　採用担当宛
0857（21）3202（直通）
e-mail→welcome@ncn-catv.ne.jp

「情報文化はケーブルで」を企業理念とし、近年の急速な技術革新や環境の変化にも対応しながら、地域の総合情報通信メディアを目指しています。デジタル11チャンネルでは多彩な内容で鳥取県東部・中部に密着したニュースを放送。独自の地域情報を発信しています。

: 「情報文化はケーブルで」を企業理念とし、近年の急速な技術革新や環境の変化にも対応しながら、地域の総合情報通信メディアを目指しています。

: デジタル11チャンネルでは多彩な内容で鳥取県東部・中部に密着したニュースを放送。独自の地域情報を発信しています。

地域の“今”を映して30年　地域に根ざしたサービスを展開

自社製作の「まちネタ」。「地域おこし！市民といっしょにNCN」をキャッチフレーズに月曜～金曜で放送中。	日本海ケーブルネットワーク(株)（NCN）は1992（平成4）年に本放送を開始して以来、順次サービスエリアを拡大してきました。現在は鳥取市と倉吉市の2拠点に放送センターを置き、鳥取市の一部及び岩美町、倉吉市、三朝町の約9万世帯をカバーしています。このうち接続世帯は約6万3千世帯にのぼり、地域に密着した情報を提供する企業として躍進しています。ケーブルテレビは電波をケーブルで伝送するため、アンテナを設置する必要がなく、安定した視聴ができます。特に中山間地域においては行政からの広報、ライブカメラ映像、警察・消防からのお知らせ、緊急情報などを提供する地域の公共放送として活躍しています。また、新日本海新聞社と連携した報道番組や視聴者参加型の番組など、多彩な内容で鳥取県東部・中部に密着したニュースを放送。民放テレビ局では見ることのできない地域情報を発信しています。 ■インターネットと電話も利用可能より豊かな生活をサポートするため、NCNではケーブルテレビ回線を活用したビジネスも展開しています。特に、距離に関係なく安定して高速通信ができるケーブルインターネット、通話料金が安く加入者同士の通話が無料でお得なケーブルプラス電話は、高速通信網を整備して全エリアでサービス提供をしています。また、スマートフォンの普及に合わせ、格安スマホサービスにも取り組んでおります。放送のデジタル化、放送と通信の融合など、近年の急速な技術革新によってケーブルテレビの役割、あり方にも大きな変化が迫っています。 NCNはこうした環境の変化にも対応しながら、地域の総合情報通信メディアを目指しています。皆様からの、積極的なチャレンジをお待ちしています！

自社製作の「まちネタ」。「地域おこし！市民といっしょにNCN」をキャッチフレーズに月曜～金曜で放送中。

日本海ケーブルネットワーク(株)（NCN）は1992（平成4）年に本放送を開始して以来、順次サービスエリアを拡大してきました。
現在は鳥取市と倉吉市の2拠点に放送センターを置き、鳥取市の一部及び岩美町、倉吉市、三朝町の約9万世帯をカバーしています。このうち接続世帯は約6万3千世帯にのぼり、地域に密着した情報を提供する企業として躍進しています。

ケーブルテレビは電波をケーブルで伝送するため、アンテナを設置する必要がなく、安定した視聴ができます。特に中山間地域においては行政からの広報、ライブカメラ映像、警察・消防からのお知らせ、緊急情報などを提供する地域の公共放送として活躍しています。

また、新日本海新聞社と連携した報道番組や視聴者参加型の番組など、多彩な内容で鳥取県東部・中部に密着したニュースを放送。
民放テレビ局では見ることのできない地域情報を発信しています。

■インターネットと電話も利用可能
より豊かな生活をサポートするため、NCNではケーブルテレビ回線を活用したビジネスも展開しています。
特に、距離に関係なく安定して高速通信ができるケーブルインターネット、通話料金が安く加入者同士の通話が無料でお得なケーブルプラス電話は、高速通信網を整備して全エリアでサービス提供をしています。
また、スマートフォンの普及に合わせ、格安スマホサービスにも取り組んでおります。

放送のデジタル化、放送と通信の融合など、近年の急速な技術革新によってケーブルテレビの役割、あり方にも大きな変化が迫っています。
NCNはこうした環境の変化にも対応しながら、地域の総合情報通信メディアを目指しています。

皆様からの、積極的なチャレンジをお待ちしています！

会社データ

プロフィール	ケーブルテレビ事業、インターネットプロバイダ事業、ケーブルプラス電話事業、ケーブルモバイル事業といった事業を鳥取県東部、中部で展開しています。ケーブルテレビ事業に関しては、自社制作番組を展開することで地域の皆様へ、地元の最新情報を発信しています。また、同時にインターネットプロバイダ事業も行うことで地域のインフラを発展させ、より良い生活を送って頂けるように事業を展開しています。さらにはケーブルプラス電話事業においては全国のケーブルプラス電話をご利用しているお客様同士の無料通話を展開していくことで、インターネット事業と同様にサービス展開地域のインフラ整備にも貢献しています。そして近年の携帯電話の普及に対応し、スマートフォンの普及に合わせ、格安スマホサービスにも取り組んでおります。
事業内容	■デジタル放送の配信 ■地域情報番組の制作・放映 ■電気通信関連事業（インターネット・モバイル）地域の暮らしに役立つ情報、サービスの提供を行っています。

プロフィール

ケーブルテレビ事業、インターネットプロバイダ事業、ケーブルプラス電話事業、ケーブルモバイル事業といった事業を鳥取県東部、中部で展開しています。
ケーブルテレビ事業に関しては、自社制作番組を展開することで地域の皆様へ、地元の最新情報を発信しています。
また、同時にインターネットプロバイダ事業も行うことで地域のインフラを発展させ、より良い生活を送って頂けるように事業を展開しています。
さらにはケーブルプラス電話事業においては全国のケーブルプラス電話をご利用しているお客様同士の無料通話を展開していくことで、インターネット事業と同様にサービス展開地域のインフラ整備にも貢献しています。
そして近年の携帯電話の普及に対応し、スマートフォンの普及に合わせ、格安スマホサービスにも取り組んでおります。

事業内容

■デジタル放送の配信

■地域情報番組の制作・放映

■電気通信関連事業（インターネット・モバイル）

地域の暮らしに役立つ情報、サービスの提供を行っています。

本社郵便番号	680-8688
本社所在地	鳥取県鳥取市富安2丁目137番地　日本海新聞本社ビル1階
本社電話番号	0857-21-3202
創業	1985年3月
設立	1992年6月
資本金	4億8,000万円
従業員	72名（男性39名・女性33名）
売上高	29億5,123万円（2021年7月31日）
事業所	鳥取放送センター　鳥取県鳥取市富安2丁目137番地　　日本海新聞本社ビル1階倉吉放送センター　鳥取県倉吉市上井町1丁目156番地　日本海新聞中部本社ビル
株主構成	(株)新日本海新聞社　　　42.2％ (株)日本海リッチランド　23.6％ (株)山陰合同銀行　　　　 5.0％ (株)鳥取銀行　　　　　　 3.3% 他50名
平均年齢	39歳
沿革	1985年3月会社設立 1992年6月開局 2000年10月鳥取テレトピアとヘッドエンド供用開始 2000年10月インターネットサービス開始 2004年10月鳥取県情報ハイウェイと接続 2010年8月ケーブルプラス電話サービス開始 2015年7月ケーブルモバイルサービス開始 2019年3月無線インターネットサービス「NCNエアーネット」開始

働き方データ

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	1名	3名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	0名	2名
	2020年度

社内制度

研修制度	制度あり新人研修、営業研修、番組制作研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得助成制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞鳥取大学、南山大学＜大学＞南山大学、武蔵大学、龍谷大学、岡山大学、岡山理科大学、同志社女子大学、鳥取大学、都留文科大学、関西大学、関西学院大学、専修大学、大阪芸術大学、早稲田大学、長崎総合科学大学、東京経済大学、白百合女子大学、大阪電気通信大学、日本文理大学、京都産業大学、近畿大学、共立女子大学、下関市立大学、ノートルダム清心女子大学、吉備国際大学、島根大学＜短大・高専・専門学校＞ＥＣＣコンピュータ専門学校、鳥取短期大学
採用実績（人数）	2017年　2018年　2019年　2020年　2021年 --------------------------------------------------------------- 大　卒　　　4名　　　3名　　 2名　　　1名　　　1名短大卒　　　―　　　　 ―　　 1名　　 2名　　　1名専門卒　　　―　　　　―　　　― 　　　―　　　―

採用実績（学校）

＜大学院＞
鳥取大学、南山大学
＜大学＞
南山大学、武蔵大学、龍谷大学、岡山大学、岡山理科大学、同志社女子大学、鳥取大学、都留文科大学、関西大学、関西学院大学、専修大学、大阪芸術大学、早稲田大学、長崎総合科学大学、東京経済大学、白百合女子大学、大阪電気通信大学、日本文理大学、京都産業大学、近畿大学、共立女子大学、下関市立大学、ノートルダム清心女子大学、吉備国際大学、島根大学
＜短大・高専・専門学校＞
ＥＣＣコンピュータ専門学校、鳥取短期大学

採用実績（人数）

　　　　　2017年　2018年　2019年　2020年　2021年
---------------------------------------------------------------
大　卒　　　4名　　　3名　　 2名　　　1名　　　1名
短大卒　　　―　　　　 ―　　 1名　　 2名　　　1名
専門卒　　　―　　　　―　　　― 　　　―　　　―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）