最終更新日：2023/5/16

一般財団法人日本モーターボート競走会

正社員

業種

財団・社団・その他団体
サービス（その他）
レジャーサービス

基本情報

本社: 東京都

基本財産: 3億円

売上高: 2兆4142億円（2022年度実績）

役職員等: 781名（2022年4月現在）

募集人数: 16～20名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

公正・安全なボートレース運営で「信頼」と「楽しさ」を創出、社会貢献も

★エントリーお待ちしています★ （2023/05/16更新）

日本モーターボート競走会は…

日本で唯一のボートレース実施団体
です。

ボートレースの収益金の一部は様々な
社会貢献事業へと活かされています。

6艇が繰り広げる迫力あるボートレースの公正性及び安全性を確保し、魅力あるレースを創出する役割を担っています。ボートレースを楽しんでいただくお客さまのために、円滑に競技運営することが私たちの使命です。これによりもたらされる収益金によって広く社会に貢献していきます。

: 6艇が繰り広げる迫力あるボートレースの公正性及び安全性を確保し、魅力あるレースを創出する役割を担っています。

: ボートレースを楽しんでいただくお客さまのために、円滑に競技運営することが私たちの使命です。これによりもたらされる収益金によって広く社会に貢献していきます。

競技運営のプロフェッショナルとしてボートレースを支える

私たちがレースの公正・安全を守ります。	■ボートレースとはボートレースは公営競技業界で売上第2位。毎年売上が向上しており、その上昇率はトップクラス。より多くのお客さまにボートレースを楽しんでいただいております。レースの収益金はさまざまな社会貢献に使われ、広く社会に浸透しています。 ■日本モーターボート競走会とは私たち日本モーターボート競走会はそんなボートレースを支える中核を担っています。・公正・安全にレースを実施するための審判員や検査員の仕事・競技のルールの改正や新しい魅力あるレースを創出する仕事・ボートレーサーをレース場にあっせんする仕事・ボートレーサー及び審判員・検査員を養成する仕事・ボートレースをさらに啓蒙普及していく仕事私たちが公正・安全・円滑に業務を遂行することで、はじめてお客さまから信頼をいただきボートレースを運営することができ、そして、それが社会を支える力になる。そのため、職員一人ひとりが競技のプロフェッショナルとして使命と誇りを持ち、職務に望んでいます。私たちと一緒にボートレースを支え、そして社会を支えていきませんか。 ■プロフェッショナルへの第一歩公正・安全にレースを運営するための審判員と検査員の国家資格取得のため研修を行います。他企業ではなかなか見られない研修ですが、ボートレースの専門知識を学ぶことを通じ、唯一無二の経験をすることができます。ボートレースのことを知らなくても、この研修を行うことでボートレースのプロフェッショナルとして職務に臨むことができます。

私たちがレースの公正・安全を守ります。

■ボートレースとは
ボートレースは公営競技業界で売上第2位。毎年売上が向上しており、その上昇率はトップクラス。より多くのお客さまにボートレースを楽しんでいただいております。
レースの収益金はさまざまな社会貢献に使われ、広く社会に浸透しています。

■日本モーターボート競走会とは
私たち日本モーターボート競走会はそんなボートレースを支える中核を担っています。
・公正・安全にレースを実施するための審判員や検査員の仕事
・競技のルールの改正や新しい魅力あるレースを創出する仕事
・ボートレーサーをレース場にあっせんする仕事
・ボートレーサー及び審判員・検査員を養成する仕事
・ボートレースをさらに啓蒙普及していく仕事

私たちが公正・安全・円滑に業務を遂行することで、
はじめてお客さまから信頼をいただきボートレースを運営することができ、
そして、それが社会を支える力になる。
そのため、職員一人ひとりが競技のプロフェッショナルとして
使命と誇りを持ち、職務に望んでいます。
私たちと一緒にボートレースを支え、そして社会を支えていきませんか。

■プロフェッショナルへの第一歩
公正・安全にレースを運営するための審判員と検査員の国家資格取得のため研修を行います。
他企業ではなかなか見られない研修ですが、ボートレースの専門知識を学ぶことを通じ、唯一無二の経験をすることができます。
ボートレースのことを知らなくても、この研修を行うことで
ボートレースのプロフェッショナルとして職務に臨むことができます。

会社データ

プロフィール	ボートレースは、競馬、競輪、オートレースと同じく公営競技の1つであり、国土交通省の監督のもと、1951年に成立したモーターボート競走法に基づき、翌1952年に初開催され、現在では健全なレジャーとして広く社会に定着し、多くのお客さまに親しまれています。日本モーターボート競走会は、モーターボート競走法に基づき、国土交通大臣より競走実施機関として指定された唯一の組織です。
事業内容	【事業目的】モーターボート競走法によるモーターボート競走の競技、選手等の登録、選手の出場のあっせん等の業務を行うことにより、競走の公正かつ円滑な実施に資するとともに、競走の健全な発展を図り、併せて海事知識の普及に寄与することを目的としています。【事業内容】・競技関係事務・選手、競走に使用するボート及びモーター、審判員並びに検査員の登録・選手の出場のあっせん・選手、審判員及び検査員の養成及び訓練・選手、審判員及び検査員の褒賞及び懲戒・ボート及びモーターの改良、協議に必要な設備の改善並びに競技の実施方法に関する調査及び研究・競走の公正かつ円滑な実施を図るための企画・立案・海事知識の普及・その他本会の目的を達成するために必要な事業あっせん課では、ボートレーサーの成績や特徴等のデータを分析し、全国のボートレース場へボートレーサーをあっせんします。若手職員が活躍しています。

プロフィール

ボートレースは、競馬、競輪、オートレースと同じく公営競技の1つであり、国土交通省の監督のもと、1951年に成立したモーターボート競走法に基づき、翌1952年に初開催され、現在では健全なレジャーとして広く社会に定着し、多くのお客さまに親しまれています。

日本モーターボート競走会は、モーターボート競走法に基づき、国土交通大臣より競走実施機関として指定された唯一の組織です。

事業内容

【事業目的】
モーターボート競走法によるモーターボート競走の競技、選手等の登録、選手の出場のあっせん等の業務を行うことにより、競走の公正かつ円滑な実施に資するとともに、競走の健全な発展を図り、併せて海事知識の普及に寄与することを目的としています。

【事業内容】
・競技関係事務
・選手、競走に使用するボート及びモーター、審判員並びに検査員の登録
・選手の出場のあっせん
・選手、審判員及び検査員の養成及び訓練
・選手、審判員及び検査員の褒賞及び懲戒
・ボート及びモーターの改良、協議に必要な設備の改善並びに競技の実施方法に関する調査及び研究
・競走の公正かつ円滑な実施を図るための企画・立案
・海事知識の普及
・その他本会の目的を達成するために必要な事業

あっせん課では、ボートレーサーの成績や特徴等のデータを分析し、全国のボートレース場へボートレーサーをあっせんします。若手職員が活躍しています。

郵便番号	106-0032
所在地	東京都港区六本木3-16-33 青葉六本木ビル4階
電話番号	03-6807-4963
設立	2007年11月30日
基本財産	3億円
役職員等	781名（2022年4月現在）
売上高	2兆4142億円（2022年度実績）
事務局	○本部：東京都港区六本木　　　　ボートレーサー養成所（福岡県） ○支局、支部支局：関東（東京都）　　　東海（静岡県）　　　近畿（大阪府）　　　中四国（岡山県）　　　九州（福岡県）支部：桐生（群馬県）　　　戸田（埼玉県）　　　江戸川・平和島・多摩川（東京都）　　　浜名湖（静岡県）　　　蒲郡・常滑（愛知県）　　　津（三重県）　　　三国（福井県）　　　琵琶湖（滋賀県）　　　住之江（大阪府）　　　尼崎（兵庫県）　　　鳴門（徳島県）　　　丸亀（香川県）　　　児島（岡山県）　　　宮島（広島県）　　　徳山・下関（山口県）　　　若松・芦屋・福岡（福岡県）　　　唐津（佐賀県）　　　大村（長崎県） ○場外運営事務所ボートピア横浜（神奈川県）ボートピア名古屋・ミニボートピア栄（愛知県）ボートピア京都やわた（京都府）ボートピア梅田（大阪府）ミニボートピア滝野・ミニボートピア洲本（兵庫県）ボートピアみやき（佐賀県）
平均年齢	44歳
沿革	1951年6月18日モーターボート競走法制定 1951年8月10日（社）長崎県モーターボート競走会設立（以後、ボートレース場が所在する都府県にモーターボート競走会設立） 1951年11月28日（社）全国モーターボート競走会連合会設立 2007年11月30日（財）日本モーターボート競走会設立 2008年4月1日 18の都府県モーターボート競走会と連合会が解散し競走会として一元化 2010年4月1日支局を設置し支部組織を改編 2012年4月1日一般財団法人へ移行

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 21.4年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 1.9時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.8日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	14名	18名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	2名	6名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.5%
  （292名中19名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度ありモーターボート競走の審判員・検査員登録資格取得のための研修（1年間）、新人職員研修　等

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞北九州市立大学、下関市立大学、日本大学＜大学＞愛国学園大学、愛知大学、青森大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山商科大学、岡山理科大学、尾道市立大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、金城大学、岐阜大学、岐阜経済大学、岐阜聖徳学園大学、熊本大学、久留米大学、群馬大学、皇學館大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、四国学院大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、淑徳大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、聖泉大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、大東文化大学、大同大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京国際大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京農業大学、東北福祉大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、名古屋学院大学、西九州大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本経済大学（神戸三宮）、日本経済大学（福岡）、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文化大学、白鴎大学、花園大学、阪南大学、姫路獨協大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福井県立大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、名桜大学、明治大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、早稲田大学
採用実績（人数）	2020年　10名 2021年　16名 2022年　12名

採用実績（学校）

＜大学院＞
北九州市立大学、下関市立大学、日本大学
＜大学＞
愛国学園大学、愛知大学、青森大学、青山学院大学、朝日大学、亜細亜大学、江戸川大学、桜美林大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山商科大学、岡山理科大学、尾道市立大学、香川大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、金城大学、岐阜大学、岐阜経済大学、岐阜聖徳学園大学、熊本大学、久留米大学、群馬大学、皇學館大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、四国学院大学、静岡産業大学、芝浦工業大学、島根大学、下関市立大学、淑徳大学、信州大学、順天堂大学、城西大学、成蹊大学、成城大学、聖泉大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、高崎経済大学、大東文化大学、大同大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京国際大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京農業大学、東北福祉大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、名古屋学院大学、西九州大学、日本大学、日本経済大学（東京渋谷）、日本経済大学（神戸三宮）、日本経済大学（福岡）、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文化大学、白鴎大学、花園大学、阪南大学、姫路獨協大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、福井県立大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、名桜大学、明治大学、名城大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、四日市大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、流通経済大学（千葉）、早稲田大学

採用実績（人数）

2020年　10名
2021年　16名
2022年　12名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）