最終更新日:2024/2/9

(株)プロフェース・システムズ

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連
  • 受託開発

基本情報

本社
東京都
資本金
2,000万円
売上高
4.3億円(2022年度実績)
従業員
45名(2023年1月末現在)
募集人数
1~5名

世界から日本に”心の豊かさ”と”ロマン”を

【内々定まで最短2週間/秋採用】WEB説明会毎週実施中!!お待ちしております! (2023/10/06更新)

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この度は、弊社に関心をお持ちいただきありがとうございます!

・当社は第2フェーズを迎え、会社をより大きくしています。
 様々な取り組み策も進めております。
 無限の可能性を持った皆様にお会い出来ることを楽しみにしております。
 マイナビよりエントリーをお待ちしております。

#働き方改革
#ワークライフバランス

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会社紹介記事

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お迎えする方には、積極的に技術を学び、やりたいことをカタチにしていくような、”前向きな方”を求めます。
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ISMS、ISO9001、プライバシーマークを取得し、コンプライアンスもバッチリ。

社会の豊かさに貢献する、オンリーワンの存在となる

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未経験でも、社内・社外の”研修システムやメンター制度”でしっかりサポートしていくので安心してください。(代表・ 田 一輝 )

当社は設立から18年を経て、今なお着実な成長を遂げているベンチャー企業です。
会社をしっかり経営し社員の成長もサポートしていく、そんな会社を思い描きながらいままで成長してきました。

この歩みを止めることなく、次のステップへ進むべく、新しい若い力を積極的に求めています。

私は、顧客満足に全力を尽くすのは当然ですが、同時に、社員が誇りを持って働ける会社でありたいと心から願っています。

顧客満足を追求しながら、日進月歩で進化するテクノロジーの先を行き、受託開発の経験をベースに創造した技術を世の中に発信していく。社員も自己実現を果たし、勤めて良かったと思える職場にする。それらを可能にするための努力と社内整備を私は寸分も惜しみません。

当社はまだまだ成長途上ですが、より多くの皆様に”プロフェース”という名前に親しんでいただくことを目標としています。
 
しかし当社のゴールは、まだまだ先にあります。日本の人口が減少し、ジャパン・パッシングの動きが進もうとも、当社の財産でもある国際色豊かで多様性のある人材が、互いに尊重し合いながらそれぞれの強みを伸ばし、有望な事業に果敢に挑戦することで、激動の経済情勢の中でも絶えず成長を続ける地力を発揮することが私達の真のミッションです。

この終わりなき挑戦が長く険しい道のりであることは厳然たる事実です。厳しくも実りある充実したキャリア、ひいては人生を送りたいと考える学生の皆さん、私達とともに成し遂げたい夢を自分で叶えてみませんか。

自分のいままでの経験してきた路を信じ、明るい未来を切り開くようなバイタリティー溢れる皆さんのご応募を心よりお待ちしております。

会社データ

プロフィール

当社は2005年の設立以来、官公庁等から多くの案件を受注し、安定した基盤を築いてまいりました。特に優れた人材の確保に強みを持ち、大手パートナー企業とのパイプを活用することで、顧客のニーズに最適な人材を厳選したチームを編成しております。今後も、パートナー企業との結びつきを強固なものとし、高品質なシステムを提供することで産業のデジタル情報化やグローバル化、および顧客のイノベーションに貢献するという企業姿勢は何ら変わることはなく、信じる道を突き進んでまいります。

事業内容
  • 受託開発
■受託開発ソリューション・請負サービス

客先常駐型、受託開発において要件定義などの上流工程からインフラ構築(クラウド・ネットワークのプログラム)、開発、保守・運用管理まで幅広く挑戦できる環境で、お客様のご要望に対応しています。

システム新規構築から新旧システム並行稼動まで、合理的な提案・開発による性能・安定性の確保、セキュリティの強化、業務の効率化を実現いたします。

品質マネジメントシステム(ISO9001)による業務・技術の属人化の回避、開発プロセスの均質化、組織的な企業活動など品質の高いサービスを提供いたします。

情報セキュリティマネジメントシステム(ISO27001)、個人情報保護マネジメントシステム(プライバシーマーク)も取得しており、質の高い情報安全管理措置を構築しています。

■主な取引先
【官公庁・中央省庁】
内閣府・消費者庁・国家安全委員会 警察庁・防衛省・法務省・最高裁判所・農林水産省・厚生労働省・国土交通省・海上保安庁・財務省 国税庁・東京国税局
・関東信越国税局・消防庁・デジタル庁etc.

【官公庁・地方自治体】
東京都庁・千葉県庁・埼玉県庁・神奈川県庁・浦安市役所etc.

【官公庁・外郭団体】
独立行政法人 科学技術振興機構・経済産業研究所・国際観光振興機構・農畜産業振興機構・日本スポーツ振興センター・独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構・国立研究開発法人森林研究・整備機構 森林整備センター・独立行政法人 医薬品医療機器総合機構etc.

【民間企業】
株式会社インテージヘルスケア・株式会社インテック・株式会社エム・エス・アイ・コムチェア株式会社・株式会社EPクロア・株式会社 DTS・株式会社東邦システムサイエンス・テクバン株式会社・株式会社電通国際情報サービス・ITbook株式会社・日本システムウエア株式会社・株式会社システムリサーチ・tdi情報技術開発株式会社・株式会社システナ・SCSK Minoriソリューションズ株式会社・中央システム株式会社・トッパン・フォームズ株式会社・富士ソフト株式会社・株式会社ADK富士システム・フォワード・インテグレーション・システム・サービス株式会社etc.
本社郵便番号 103-0015
本社所在地 東京都中央区日本橋箱崎町18-11 COSMO8-4階
本社電話番号 03-5643-7768
設立 2005(平成17)年1月
資本金 2,000万円
従業員 45名(2023年1月末現在)
売上高 4.3億円(2022年度実績)
主な取引先 【官公庁・中央省庁】
内閣府
内閣府 消費者庁
内閣府 国家安全委員会 警察庁
防衛省
法務省
最高裁判所
農林水産省
厚生労働省
国土交通省
国土交通省 海上保安庁
財務省 国税庁
財務省 国税庁 東京国税局
財務省 国税庁 関東信越国税局
消防庁
デジタル庁
etc.

【官公庁・地方自治体】
東京都庁
千葉県庁
埼玉県庁
神奈川県庁
浦安市役所
etc.

【官公庁・外郭団体】
独立行政法人 科学技術振興機構
独立行政法人 経済産業研究所
独立行政法人 国際観光振興機構
独立行政法人 農畜産業振興機構
独立行政法人 日本スポーツ振興センター
独立行政法人 高齢・障害・求職者雇用支援機構
国立研究開発法人森林研究・整備機構 森林整備センター
独立行政法人 医薬品医療機器総合機構
etc.

【民間企業】
株式会社インテージヘルスケア
株式会社インテック
株式会社エム・エス・アイ
コムチェア株式会社
株式会社EPクロア
株式会社 DTS
株式会社東邦システムサイエンス
テクバン株式会社
株式会社電通国際情報サービス
ITbook株式会社
日本システムウエア株式会社
株式会社システムリサーチ
tdi情報技術開発株式会社
株式会社システナ
SCSK Minoriソリューションズ株式会社
中央システム株式会社
トッパン・フォームズ株式会社
富士ソフト株式会社
株式会社ADK富士システム
フォワード・インテグレーション・システム・サービス株式会社
etc.

関連会社 株式会社ピー・ビー・グローバル
平均年齢 40歳
沿革
  • 2005年01月20日
    • 会社設立
  • 2011年03月01日
    • 東京都から中小企業経営革新計画(22産労商支第902号)の承認を受けました。
  • 2011年05月18日
    • 資本金を2000万円に増資しました。
  • 2011年09月08日
    • 一般財団法人 日本情報経済社会推進協会(JIPDEC)より個人情報の適切な取扱いをおこなっている事業者に付与される「プライバシーマーク」を取得しました。
  • 2012年04月09日
    • ISO9001:2008 の認証登録ができました。(認証登録番号:491577 QM08)
  • 2012年07月25日
    • マイクロソフト社の認定パートナー企業となりました。
  • 2013年01月23日
    • ISO/ICE 27001:2005 の認証登録ができました。(認証登録番号:491577ISMS)
  • 2014年07月02日
    • 第18回電子出版EXPOに出展しました。
  • 2014年12月01日
    • 一般労働者派遣事業許可(般13-305778)を取得しました。
  • 2016年11月01日
    • 有料職業紹介事業許可証を取得しました。
  • 2019年11月06日
    • 「プライバシーマーク」5回目の更新審査が完了しました。
  • 2020年01月06日
    • ISO9001の定期審査が完了しました。(認証登録番号:491577 QM08)
  • 2020年03月06日
    • ISO/ICE 27001の定期審査が完了しました。(認証登録番号:491577ISMS)
  • 2020年09月02日
    • 当社の経営革新計画が承認されました。
  • 2021年03月19日
    • ISO9001:2015の更新審査が完了しました。(認証登録番号:491577 QM15)
  • 2021年11月12日
    • 「プライバシーマーク」の更新審査が完了しました。(認証登録番号:第10823861(06)号)

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 20.0%
      (5名中1名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援…IT関連資格(IPA系、ORACLE系、MS系)を取得した場合に資格手当以外に資格取得奨励金または受験料金補助が受けられます。
メンター制度 制度あり
・新しく社会人となり、会社で疑問に思ったことやわからないこと、不安に思っていることなどを気軽に先輩メンター社員に相談できます。
・悩みは抱え込まずにメンター社員に相談することで、安心して業務に邁進でき、また共に成長することができます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアアップ・スキルアップ研修補助制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学
<大学>
近畿大学、専修大学、拓殖大学、東海大学、東京大学、茨城大学、日本大学
<短大・高専・専門学校>
東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校

採用実績(人数)      2020卒  2021卒 2022卒
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大卒   1名   0名   4名
短大卒  0名   0名   0名
採用実績(学部・学科) 理工学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2019年 0 1 1
    2020年 1 0 1
    2021年 0 0 0

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