最終更新日:2023/9/6

(株)QVCジャパン

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 通販・ネット販売
  • 放送
  • 商社(アパレル・ファッション関連)

基本情報

本社
千葉県
資本金
115億円
売上高
1,280 億円(2021 年度実績)
従業員
1,439名(2022年12月時点)

マルチプラットフォーム通販企業。「リレーションシップの力を通じて見つける喜びをお届けする」。24時間365日休むことなく楽しいショッピングをお届けしています。

2024年卒の新卒採用について (2023/05/02更新)

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第2次募集のエントリーは締め切りました。
今後、再募集を行う際はマイナビを通じてご案内いたします。

会社紹介記事

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QVCジャパン幕張本社は、京葉線「海浜幕張駅」より徒歩4分です。
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オフィスの内装は創意工夫に富み社員の発想力を引き出すデザインになっています。自慢のオフィスにぜひ遊びにきてください!

お買い物の数だけ、いつでもNew Storyを。

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明るく開放的なオフィスインテリアは、自由でフラットなカルチャーを体現。社内のあらゆる場所で意見交換をしたり、くつろぐメンバーの姿が伺えます。

テレビショッピングとは、なんだろう。
QVCのビジネスとは、なんだろう。

商品を買うだけならば、他のお店や、通販サイトでも購入することができます。
もっと安いところもあるかもしれない。
それでもなお、あえてQVCを選んでいただけるのはなぜか。

それはきっと、単に商品を届けているのではなく、ショッピングの楽しさを届けているからだと思います。
ショッピングは、「目的の商品を買う」ということもワクワクしますが、実はそれよりも、「商品を買うプロセス」が楽しいのではないか、と思うのです。

何をするともなく、ウィンドウショッピングをするのも楽しいですし、「こんな商品があったのか」と発見することも楽しい。
買おうかどうしようか、迷うことも楽しいし、家族や友人と、商品についておしゃべりするのも楽しい。
そして、買った商品が届くのも、待ち遠しくて楽しい。

ふとした瞬間に、ショッピングの楽しさを味わえること。
それが活力となり、癒しとなり、豊かな毎日につながっていくこと。
そんなことを心から願って、私たちはこの仕事をしています。

会社データ

プロフィール

QVC Inc.は、1986年にアメリカのペンシルバニア州で、テレビ放送を通じてお買い物体験を届ける革新的なリテーラーとして誕生。
「品質(Quality)の高い、価値(Value)ある商品を、高い利便性(Convenience)で紹介する」という企業理念がそのまま社名になっています。

その後、1993年にイギリス、1996年にはドイツにて開局。
2001年にQVCジャパンが開局し、その後も、2010年にイタリア、2012年に中国にて合弁事業に参入。

テレビのみならず、ウェブサイト、スマートフォンアプリ、ソーシャルメディア、動画サイト等、様々なメディアを通して、エンターテイメント性の高い、時代に先駆けたショッピング体験をお届けし、現在では世界最大のマルチメディアリテーラーとしてお客様により良いサービスと商品をお届けしています。

QVCジャパンは、2000年に三井物産との合弁で設立し、2004年には24時間連続生放送を開始しました。

2018年12月からは4K放送技術を導入し、ピュア4K HDRを24時間365日連続放送を開始。

より楽しく、より便利に。

お客様とのつながりを大切にし、商品のストーリーをパッションをもって伝えるQVC。

生活スタイルが変化していく中で、お客様にショッピング体験の楽しさをお届けし続けるために、私たちのチャレンジはつづきます。

事業内容
現在QVCジャパンでは、千葉市 海浜幕張の本社、ならびに千葉県 佐倉市の商品センターにて、計1400名のプロフェッショナル達が日々活躍しています。

そんな私たちの強みであるビジネスモデルは、調達から発送までを自社で行う、『ワンストップオペレーション』。

商品調達を始めとし、番組編成、番組企画制作、WEBデザインやコピーライティングといったクリエイティブから、放送、コールセンター、Eコマース、発送に至るまでのプロセスを、社内で一貫。

各分野のプロフェッショナルが集結して、様々な角度から魅力的なショッピング体験を提供しています。

全世界共通で展開するこのオペレーションモデルは、QVCのブランド力を強化し、お客様に効率的によりよい商品をお届けすることを可能にしています。

こうした環境により、QVCジャパンでは、社員一人ひとりが、担当分野の深い知識と経験を習得しながら、スペシャリストとしてスキルアップ、キャリアアップすることが可能です。

また同時に、自分が希望する職種にチャレンジが出来る、キャリアチャンス(社内公募制度)もあり、自発的にキャリアを形成することが出来る環境があります。


それぞれの立場から、お客さまにショッピングの楽しさをお届けする、それがQVCです。

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「ショッピングの喜び、エンターテイメントの楽しさ、そして人と人のつながりを、一度に体験できるショッピングの新しいかたちを創っていこう」QVCの大切なビジョンです

本社郵便番号 261-8533
本社所在地 千葉県千葉市美浜区ひび野2丁目1番地1
本社電話番号 043-332-5000(代表)
創業 1986年 (アメリカ ペンシルバニア州)
設立 2000年6月 (放送開始:2001年4月)
資本金 115億円
従業員 1,439名(2022年12月時点)
売上高 1,280 億円(2021 年度実績)
株主構成 QVC UK Holdings Ltd.(60%)、三井物産(株)(40%)
事業所 海浜幕張本社
千葉県千葉市美浜区ひび野 2 丁目 1 番 1

佐倉商品センター
千葉県佐倉市岩富380

多様性を公正に受け入れる Diversity, Equity, & Inclusion

チームメンバー、ビジネスパートナー、お客さま、地域コミュニティにおいて、全ての方が平等に受け入れられ居場所があると感じることのできる、インクルーシブな環境の醸成、構築をお約束します。
常に期待以上の成果を出すために、多様性をすべての原動力として推進します。
より良い世界を作る 企業が当事者意識を持って「より良い世界」を作るために行動することを「CR(コーポレート・レスポンシビリティ)」と、QVCでは呼んでいます。
QVCは未来を彩るサステナブルなショッピングの実現に向けて行動しています。

未来を彩るサステナブルなショッピングのための、3つの”P”
QVCはショッピングの世界をよりサステナブルに彩るために、Planet(地球)、People(人)、Product(商品)の3つの”P”の領域でそれぞれ行動計画を策定し、社会貢献活動に取り組んでおります。
https://corporate.qvc.jp/corporate-responsibility/
沿革
  • 2000年6月
    • 米QVC, Inc. (60%)と三井物産(株)(40%)の出資により設立
  • 2001年4月1日
    • 放送開始(15時間生放送、9時間再放送)
  • 2001年12月8日
    • 初の24時間連続生放送を実施
  • 2003年11月
    • インターネットでの商品販売開始
  • 2004年5月19日
    • 24時間生放送開始
      2011年の東日本大震災で放送を中止するまで約7年にわたり生放送を継続
  • 2009年11月
    • 携帯電話での生放送映像配信サービス「モバイルQ!LIVE」配信スタート
  • 2011年1月
    • スマートフォン用アプリケーション導入
  • 2013年8月
    • 新社屋「QVCスクエア」が第26回日経ニューオフィス賞「ニューオフィス推進賞<経済産業大臣賞>」を受賞
  • 2014年10月
    • 動画配信サイト YouTube で、
      QVC の生放送のテレビ通販番組のライブ配信を開始
  • 2018年3月
    • 世界最大級のリテールグループ Qurate Retail Group 誕生。
      QVC を含む8つのブランドを持つリバティ・インタラクティブ(Liberty Interactive)が、2017 年 12 月に HSN と統合。世界最大のビデオコマースリテーラーとなり、2018 年 3 月 1 日にキュレート・リテール・グループ (QRG) に社名変更
  • 2018年12月
    • 全額出資子会社である(株)QVCサテライトを通じ、ピュア4K HDR 24時間365日連続放送開始
  • 2020年4月
    • ブランディングを強化し、コーポレートロゴ・ブランドを一新

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13時間
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 32.2%
      (143名中46名)
    • 2022年度

    ※2022年12月の実績

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・新卒入社社員対象 3ヵ年デベロップメント制度・バディプログラム
・階層別研修
・部門別研修制度
・選抜型研修、選択型研修
・eラーニング
・ビジネス英語習得支援制度
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得支援制度
・社内公募制度
メンター制度 制度あり
新卒入社社員を対象に、3ヵ年のデベロップメントプランを設けており、そのなかのひとつとしてバディプログラムを実施。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
筑波大学、立教大学、早稲田大学、東京工業大学
<大学>
千葉大学、上智大学、慶應義塾大学、早稲田大学、東京理科大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、法政大学、関西学院大学、日本大学、茨城大学、成蹊大学、学習院大学、東京農業大学、順天堂大学、獨協大学、東京工科大学、神田外語大学、東京女子大学、昭和女子大学、日本女子大学、明治学院大学、城西大学、東洋大学、杏林大学、大妻女子大学、東京音楽大学、産業能率大学、帝京平成大学、麗澤大学、流通経済大学(茨城)、東邦大学、共立女子大学、専修大学

採用実績(人数)   2015年 2016年 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年 2022年 2023年(予)
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大卒15名  6名    9名   2名   9名   9名   9名  11名  5名
採用実績(学部・学科) 理工学部、工学部、応用生物科学部、経済学部、社会学部、文学部、商学部、経営学部、法学部、デザイン学部、グローバル教養学部、外国語学部、国際教養学部、音楽学部、情報マネジメント学部、現代教養学部、人間社会学部、他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 9 2 11
    2021年 2 7 9
    2020年 5 4 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 11
    2021年 9
    2020年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1
    2021年 1
    2020年 0

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