最終更新日:2022/8/4

富士電機ITソリューション(株)(富士電機グループ)

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 商社(文具・OA関連・日用品)

基本情報

本社
東京都
資本金
10億円
売上高
1066億円 (2020年度)
従業員
838名(2022年3月31日現在)

学校などの教育機関や公共機関、民間企業など幅広い分野にICTソリューションを提供!

会社紹介記事

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情報インフラソリューションを提供する専門商社です!アットホームな社風で、若手社員も多数活躍しています。
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当社では入社後の新人研修以外にも、階層別研修、職種別専門研修など、それぞれのキャリアに合わせて継続的に成長をサポートする教育制度が整えられています。

【SLOGAN】その想い未来をつくる。

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社会に貢献するソリューションのあらゆる価値を提供し、未来を想像していきます。

どうすれば、その課題を解決できるのか。
お客様の心の声に耳を傾け、漠然とした悩みを形にしていく。 そして最善のソリューションを提案する。
目先の解決策にとらわれず、先々まで見据えて。 その積み重ねが、信頼につながり、未来をつくる。
これまでも、これからも、お客様にとって最も近い存在として。

【MISSION】私たちは、何をすべきだろうか?
ICT事業を通して、社会に貢献するソリューションを提供し、あらゆるステークホルダーと共に依頼を想像していきます

【VISION】私たちは、どこへ向かうべきだろうか?
「信頼」をつなぎ「お客様にとって最も近い存在」を目指します

【VALUE】私たちは、価値を生み出すために何をすべきだろうか?
私たちは、新たな価値を提供します 私たちは、個々を磨き、共に成長し合います

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上記は当社のBrand Statementです。
SLOGANには社員一人一人が自分の仕事や家族への想いを大切にしながら、未来に向かっていくことの意義が込められています。

当社の「想い」に共感いただける方は、是非今後の選考への参加をお待ちしております!

会社データ

事業内容
民需・公共・文教の3セグメントのお客様に
DX(デジタルトランスフォーメーション)に繋がるICTソリューションの開発・販売・運用支援・保守サービスをご提供しています。

◆コンピュータ機器 および その周辺機器、通信機器等の販売/設置
◆情報ネットワークシステムの企画/開発/設計/販売/保守運用
◆情報処理システムに係るソフトウェアの開発/仕入販売/システム保守
◆電気工事、電機通信工事の企画/設計/監理/施行/保守

【顧客分野】
大きく分けて3つの分野に各種ICTソリューションを提供しています。

◆文教分野:教育委員会・センター、小学校、中学校、高等学校、大学、図書館
◆公共分野:中央省庁、自治体、外郭団体
◆民需分野:金融、製造、流通、建設

【特 徴】
★幅広い分野に対して情報インフラソリューションを提供しています!
★グループ会社、パートナー会社の強固なバックボーンがあります!
★会社設立以来、安定した黒字経営を続けています!
本社郵便番号 101-0021
本社所在地 東京都千代田区外神田6-15-12
本社電話番号 03-5817-5701
設立 2004年4月1日
資本金 10億円
従業員 838名(2022年3月31日現在)
売上高 1066億円 (2020年度)
事業所 本 社/東京都千代田区外神田6-15-12 

【主要拠点】
中 部/愛知県名古屋市中区新栄1-5-8 広小路アクアプレイス
西日本/大阪府大阪市北区大深町3番1号(グランフロント大阪タワーB)
九 州/福岡県福岡市博多区店屋町5-18 博多NSビル

【支  店】
北海道、宮城、栃木、千葉、西東京、長野、岐阜、三重、京都、神戸、香川、熊本、宮崎、鹿児島
                          
【営 業 所】
茨城、埼玉、長野、滋賀、和歌山、広島、山口、大分、宮崎、沖縄
主要株主 富士電機(株)
富士通(株)
平均年齢 43.0歳
平均勤続年数 15年11カ月
沿革
  • 1976年9月21日
    • 富士電機家電(株)の設備工事部門が分離独立し、富士電機総合設備(株)を設立
  • 1982年12月
    • 富士電機家電(株)より営業譲渡を受け、情報事業に進出。社名を「富士電機総設(株)」と改称
  • 2004年4月1日
    • 富士電機総設(株)の情報事業を新設分割の方法により会社分割し、「富士電機ITソリューション(株)」設立(資本金10億円)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.3時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.8日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
当社では、会社の成長を支える人材を育成するために、人材育成方針にもとづき、教育・研修に力を入れて取り組んでいます。階層別教育(役職に応じた研修)以外にも、職種別専門教育、次世代の経営幹部を育成する研修など多彩な教育・研修を実施しています。
入社後、配属前に新入社員研修(2~3カ月間の集合研修)で社会人の基礎スキルや職種ごとの基礎スキルを習得していただきます。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得表彰制度
取得した資格に応じて受験料の負担や表彰金などが受けられる制度です。
メンター制度 制度あり
先輩社員がトレーナーとなって、新入社員一人ひとりをサポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
当社では、年に2回、期初の業務目標面談時に、キャリアデザインについて上司と面談する機会があります。
業務目標について所属長と面談し、それに基づいた教育・研修、自己啓発を受講する機会を設けています。
また、入社後3年間は人事担当者との定期面談の機会を設けています。
社内検定制度 制度あり
キャリアフレームワーク制度(営業/SE/スクールアシスタントの能力認定制度)
職種ごとに求められるスキルに対し、能力の保持と能力を発揮していることを認定する制度です。
各種資格取得や研修で知識を習得し、業務で実践することによりスキルに磨きをかけます。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 10 10 20
    2021年 16 12 28
    2020年 9 16 25
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 2

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪府立大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、九州工業大学、甲南大学、滋賀大学、崇城大学、千歳科学技術大学、電気通信大学、東京電機大学、日本大学、福岡大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、畿央大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、国立音楽大学、敬愛大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲南大学、神戸海星女子学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、滋賀大学、尚美学園大学、女子栄養大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、大東文化大学、筑紫女学園大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、帝京大学、帝京科学大学(山梨)、帝塚山学院大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東邦大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋学芸大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、目白大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学
<短大・高専・専門学校>
あいちビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、大原簿記専門学校大阪校、大原情報IT簿記公務員専門学校小倉校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、鹿児島キャリアデザイン専門学校、近畿職業能力開発大学校(専門課程)、東京経営短期大学、東京都立産業技術高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校

前年度の採用実績(人数) 2017年4月入社 20名
2018年4月入社 18名
2019年4月入社 27名
2020年4月入社 25名
2021年4月入社 28名
2022年4月入社 20名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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