最終更新日：2023/3/8

富士電機ITソリューション(株)（富士電機グループ）

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア
商社（文具・OA関連・日用品）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 10億円

売上高: 611億円 (2021年度）

従業員: 838名（2022年3月31日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

学校などの教育機関や公共機関、民間企業など幅広い分野にICTソリューションを提供！

採用担当者からの伝言板（2023/02/13更新）

多くの企業の中から　富士電機ITソリューション(株)　のページへアクセスいただき、ありがとうございます!!インターンシップや会社説明会もオンラインで開催を予定しております！ご参加お待ちしてます!!

当社では入社後の新人研修以外にも、階層別研修、職種別専門研修など、それぞれのキャリアに合わせて継続的に成長をサポートする教育制度が整えられています。

: 当社では入社後の新人研修以外にも、階層別研修、職種別専門研修など、それぞれのキャリアに合わせて継続的に成長をサポートする教育制度が整えられています。

【SLOGAN】その想い未来をつくる。

社会に貢献するソリューションのあらゆる価値を提供し、未来を想像していきます。	どうすれば、その課題を解決できるのか。お客様の心の声に耳を傾け、漠然とした悩みを形にしていく。　そして最善のソリューションを提案する。目先の解決策にとらわれず、先々まで見据えて。　その積み重ねが、信頼につながり、未来をつくる。これまでも、これからも、お客様にとって最も近い存在として。【MISSION】私たちは、何をすべきだろうか？ ICT事業を通して、社会に貢献するソリューションを提供し、あらゆるステークホルダーと共に依頼を想像していきます【VISION】私たちは、どこへ向かうべきだろうか？「信頼」をつなぎ「お客様にとって最も近い存在」を目指します【VALUE】私たちは、価値を生み出すために何をすべきだろうか？私たちは、新たな価値を提供します　私たちは、個々を磨き、共に成長し合います --------------------------------------------------------------------------------- 上記は当社のBrand Statementです。 SLOGANには社員一人一人が自分の仕事や家族への想いを大切にしながら、未来に向かっていくことの意義が込められています。当社の「想い」に共感いただける方は、是非今後の選考への参加をお待ちしております！

社会に貢献するソリューションのあらゆる価値を提供し、未来を想像していきます。

どうすれば、その課題を解決できるのか。
お客様の心の声に耳を傾け、漠然とした悩みを形にしていく。　そして最善のソリューションを提案する。
目先の解決策にとらわれず、先々まで見据えて。　その積み重ねが、信頼につながり、未来をつくる。
これまでも、これからも、お客様にとって最も近い存在として。

【MISSION】私たちは、何をすべきだろうか？
ICT事業を通して、社会に貢献するソリューションを提供し、あらゆるステークホルダーと共に依頼を想像していきます

【VISION】私たちは、どこへ向かうべきだろうか？
「信頼」をつなぎ「お客様にとって最も近い存在」を目指します

【VALUE】私たちは、価値を生み出すために何をすべきだろうか？
私たちは、新たな価値を提供します　私たちは、個々を磨き、共に成長し合います

---------------------------------------------------------------------------------
上記は当社のBrand Statementです。
SLOGANには社員一人一人が自分の仕事や家族への想いを大切にしながら、未来に向かっていくことの意義が込められています。

当社の「想い」に共感いただける方は、是非今後の選考への参加をお待ちしております！

会社データ

プロフィール	【「変革する姿勢」で時代のニーズを先取りし、幅広い分野にビジネスを展開】当社は富士電機グループにおいて情報事業を手がける会社として、2004年に富士電機総設(株)からの会社分割により設立しました。会社分割以前を通算して40年近くにわたり培ってきた豊富な実績とノウハウを活かし、数多くのお客様のニーズに応えてきました。【強固なバックボーン】富士電機グループの一員であり、かつ富士通パートナー企業である当社は、その強固なバックボーンを活かし、小学校・中学校・高等学校・大学等の教育機関、官公庁を始めとする公共機関、金融・製造・流通など多岐にわたる業界に対してICTソリューションを提供しています。【安定した経営基盤】現状に満足せず変化を遂げながら、各種業界へICTソリューションを提供し、会社設立以来、黒字経営を続けています。
事業内容受託開発	民需・公共・文教の３セグメントのお客様に DX(デジタルトランスフォーメーション)に繋がるICTソリューションの開発・販売・運用支援・保守サービスをご提供しています。 ◆コンピュータ機器およびその周辺機器、通信機器等の販売/設置 ◆情報ネットワークシステムの企画/開発/設計/販売/保守運用 ◆情報処理システムに係るソフトウェアの開発/仕入販売/システム保守 ◆電気工事、電機通信工事の企画/設計/監理/施行/保守【顧客分野】大きく分けて3つの分野に各種ICTソリューションを提供しています。 ◆文教分野：教育委員会・センター、小学校、中学校、高等学校、大学、図書館 ◆公共分野：中央省庁、自治体、外郭団体 ◆民需分野：金融、製造、流通、建設【特徴】 ★幅広い分野に対して情報インフラソリューションを提供しています！ ★グループ会社、パートナー会社の強固なバックボーンがあります！ ★会社設立以来、安定した黒字経営を続けています！

プロフィール

【「変革する姿勢」で時代のニーズを先取りし、幅広い分野にビジネスを展開】
当社は富士電機グループにおいて情報事業を手がける会社として、2004年に富士電機総設(株)からの会社分割により設立しました。
会社分割以前を通算して40年近くにわたり培ってきた豊富な実績とノウハウを活かし、数多くのお客様のニーズに応えてきました。

【強固なバックボーン】
富士電機グループの一員であり、かつ富士通パートナー企業である当社は、その強固なバックボーンを活かし、小学校・中学校・高等学校・大学等の教育機関、官公庁を始めとする公共機関、金融・製造・流通など多岐にわたる業界に対してICTソリューションを提供しています。

【安定した経営基盤】
現状に満足せず変化を遂げながら、各種業界へICTソリューションを提供し、会社設立以来、黒字経営を続けています。

事業内容

受託開発

民需・公共・文教の３セグメントのお客様に
DX(デジタルトランスフォーメーション)に繋がるICTソリューションの開発・販売・運用支援・保守サービスをご提供しています。

◆コンピュータ機器およびその周辺機器、通信機器等の販売/設置
◆情報ネットワークシステムの企画/開発/設計/販売/保守運用
◆情報処理システムに係るソフトウェアの開発/仕入販売/システム保守
◆電気工事、電機通信工事の企画/設計/監理/施行/保守

【顧客分野】
大きく分けて3つの分野に各種ICTソリューションを提供しています。

◆文教分野：教育委員会・センター、小学校、中学校、高等学校、大学、図書館
◆公共分野：中央省庁、自治体、外郭団体
◆民需分野：金融、製造、流通、建設

【特徴】
★幅広い分野に対して情報インフラソリューションを提供しています！
★グループ会社、パートナー会社の強固なバックボーンがあります！
★会社設立以来、安定した黒字経営を続けています！

本社郵便番号	101-0021
本社所在地	東京都千代田区外神田6-15-12
本社電話番号	03-5817-5701
設立	2004年4月1日
資本金	10億円
従業員	838名（2022年3月31日現在）
売上高	611億円 (2021年度）
事業所	本　社／東京都千代田区外神田6-15-12　【主要拠点】中　部／愛知県名古屋市中区新栄1-5-8　広小路アクアプレイス西日本／大阪府大阪市北区大深町3番1号（グランフロント大阪タワーB）九　州／福岡県福岡市博多区店屋町5-18　博多NSビル【支　　店】北海道、宮城、栃木、千葉、西東京、長野、岐阜、三重、京都、神戸、香川、熊本、宮崎、鹿児島　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　【営業所】茨城、埼玉、長野、滋賀、和歌山、広島、愛媛、徳島、山口、大分、宮崎、沖縄
主要株主	富士電機(株) 富士通(株)
平均年齢	43.0歳
平均勤続年数	15年11カ月
沿革	1976年9月21日富士電機家電(株)の設備工事部門が分離独立し、富士電機総合設備(株)を設立 1982年12月富士電機家電(株)より営業譲渡を受け、情報事業に進出。社名を「富士電機総設(株)」と改称 2004年4月1日富士電機総設(株)の情報事業を新設分割の方法により会社分割し、「富士電機ITソリューション(株)」設立（資本金10億円）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.3時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.8日
2020年度

社内制度

研修制度	制度あり当社では、会社の成長を支える人材を育成するために、人材育成方針にもとづき、教育・研修に力を入れて取り組んでいます。階層別教育（役職に応じた研修）以外にも、職種別専門教育、次世代の経営幹部を育成する研修など多彩な教育・研修を実施しています。入社後、配属前に新入社員研修（2～3カ月間の集合研修）で社会人の基礎スキルや職種ごとの基礎スキルを習得していただきます。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得表彰制度取得した資格に応じて受験料の負担や表彰金などが受けられる制度です。
メンター制度	制度あり先輩社員がトレーナーとなって、新入社員一人ひとりをサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり当社では、年に2回、期初の業務目標面談時に、キャリアデザインについて上司と面談する機会があります。業務目標について所属長と面談し、それに基づいた教育・研修、自己啓発を受講する機会を設けています。また、入社後3年間は人事担当者との定期面談の機会を設けています。
社内検定制度	制度ありキャリアフレームワーク制度（営業／SE／スクールアシスタントの能力認定制度）職種ごとに求められるスキルに対し、能力の保持と能力を発揮していることを認定する制度です。各種資格取得や研修で知識を習得し、業務で実践することによりスキルに磨きをかけます。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大阪府立大学、香川大学、鹿児島大学、九州工業大学、崇城大学、電気通信大学、日本大学、福岡大学、早稲田大学＜大学＞愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、畿央大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、敬愛大学、工学院大学、甲南大学、神戸海星女子学院大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、滋賀大学、尚美学園大学、女子栄養大学、椙山女学園大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、大東文化大学、筑紫女学園大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、帝塚山学院大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東邦大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、目白大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学＜短大・高専・専門学校＞あいちビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、大原簿記専門学校大阪校、大原情報ＩＴ簿記公務員専門学校小倉校、近畿職業能力開発大学校（専門課程）、東京経営短期大学、東京都立産業技術高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校
採用実績（人数）	2017年4月入社　20名 2018年4月入社　18名 2019年4月入社　27名 2020年4月入社　25名 2021年4月入社　28名 2022年4月入社　20名

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪府立大学、香川大学、鹿児島大学、九州工業大学、崇城大学、電気通信大学、日本大学、福岡大学、早稲田大学
＜大学＞
愛知学院大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、畿央大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、敬愛大学、工学院大学、甲南大学、神戸海星女子学院大学、國學院大學、駒澤大学、相模女子大学、産業能率大学、滋賀大学、尚美学園大学、女子栄養大学、椙山女学園大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、大東文化大学、筑紫女学園大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、帝京科学大学（山梨）、帝塚山学院大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東邦大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、同志社大学、同志社女子大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、日本大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道職業能力開発大学校（応用課程）、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、目白大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学
＜短大・高専・専門学校＞
あいちビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、大原簿記専門学校大阪校、大原情報ＩＴ簿記公務員専門学校小倉校、近畿職業能力開発大学校（専門課程）、東京経営短期大学、東京都立産業技術高等専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋工学院専門学校、日本工学院専門学校

採用実績（人数）

2017年4月入社　20名
2018年4月入社　18名
2019年4月入社　27名
2020年4月入社　25名
2021年4月入社　28名
2022年4月入社　20名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）