最終更新日:2023/3/1

(株)HYSエンジニアリングサービス

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • サービス(その他)
  • その他電子・電気関連
  • セキュリティ

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
139億円(2021年3月)
従業員
718名(2022年4月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

映像、放送、無線通信システムの保守サービスで、お客さまの設備の安定稼働をサポート。お客さまの課題を共有し、解決します。

採用担当者からの伝言板 (2023/03/01更新)

みなさん、こんにちは!!
HYSエンジニアリングサービス採用担当です。

新卒採用を開始いたしました。 皆様からのご応募お待ちしております!

ご希望によりTEAMSでの会社説明実施可能です。
お気軽に担当者へご連絡願います。

HYSエンジニアリングサービス/採用担当

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会社紹介記事

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同社は、日立国際電気グループの一員として、映像・放送・無線通信等に関わる機器の保守サービスを提供。社会インフラを守る重要な使命を担っている。
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役職や年齢、所属部門に関係なく、気軽に質問や相談ができる風通しの良さが特徴。特に新人時代は、先輩による手厚いサポートが受けられるため安心して成長できる。

映像・放送・無線通信のエンジニアとして、社会の安心・安全を守るのが私たちの仕事!

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「日立国際電気グループならではの手厚い福利厚生制度が整っており、安心して業務に取り組めます。お休みも取りやすいのでオンオフともに充実できます」(大平さん)

HYSエンジニアリングサービスは、映像・放送・無線通信等に関わる機器の保守サービスを提供している企業です。また、特許庁から日本の十大発明家として顕彰された八木秀次博士から受け継いだアンテナ技術に基づく通信用アンテナや機器の設計・開発・販売も手掛けており、電波資源の有効活用にも取り組んでいます。

そのなかで私は、カスタマー・エンジニアとして、主に関東エリアの河川や浄水場、ビルの屋上などに設置されている監視カメラの保守・点検・故障対応業務を、入社以来担当しています。具体的には、複数人でチームを組んで現地を訪れ、システムや機器が正常に稼働しているかどうかテストを行ったり、古くなった部品を交換したり、故障の場合は、原因の解明や修理を実施し、その場で解決できない問題に対しては、タブレットを使用してリモートにて上司や専門部署等と連携しながら対応出来る環境も整っています。

監視カメラは、自然災害による被害や不審者の侵入を防ぐなど、有事があった際にいち早く対応するための社会の重要インフラです。だからこそ、それを守る使命を担っているこの仕事のやりがいは、とても大きなものがあります。また、「昨日できなかったことが今日できるようになる」といった自身の成長の手応えがダイレクトに感じられることも、この仕事ならではです。無事に点検や修理を終えることができ、お客さまから「ありがとう」「助かったよ」などとお声がけいただけた時には、大きな達成感があります。

新人時代は先輩に教わりながら業務を進めていましたが、入社4年目となった現在では、一人でできる業務もかなり増えてきました。現在は監視カメラを担当しています。じつは、もともと当社へ入社したいと思ったのはアンテナ(無線通信機器)に興味があったからでした。ゆくゆくは無線通信機器の保守業務も経験して、八木博士から受け継いできた当社の技術を継承するエンジニアの一人として活躍したいと思っています。
<大平 将生/フィールドサービス本部 東京サービス部/2019年入社>

会社データ

プロフィール

2018年5月、日立国際電気グループ会社である
 ・(株)日立国際八木ソリューションズ
 ・国際電気テクノサービス(株)
 ・(株)エッチエスサービス
の3社が統合し
 ●(株)HYSエンジニアリングサービス
になりました。

当社は日立国際電気グループの一員として映像、放送、無線通信・情報システムの分野で長年培ってきた高い業務品質と迅速な対応により「信頼されるサービス」を提供していくことと、八木秀次博士から受け継ぐアンテナ技術で電波資源の有効活用に貢献することを使命としています。

当社のサービスの現場ではCE(カスタマーエンジニア)一人ひとりが会社の代表。上から強制するのではなく、社員の自主性を尊重しています。そのため、もちろん大変な面もありますが、努力の結果、お客様から感謝された時は喜びもひとしお。強い達成感があり、やりがいもあります。

また、知識や技術などに不安がある人もいるかもしれませんが大丈夫! 入社後約2カ月は全体研修、その後は各部署での2カ月間の職場実習があります。コツコツと知識を深めてください。

事業内容
【保守サービス】
1.通信システム、無線機器の保守、修理、登録検査、運用支援
 防災行政無線装置、業務用無線装置、汎用無線装置、MCA無線装置、列車無線システム、携帯電話基地局設備、デジタルコードレス電話システム、1mW作業連絡通信システム
2.映像機器・システムの保守・修理
 監視用CCTVシステム、ネットワーク型映像監視システム、産業用カメラ、光画像伝送システム
3.放送機器・システムの保守・修理
 HDTVカメラシステム、大電力放送システム、伝送システム、受信システム、ノンリニアシステム、テープレスシステム、短波通信装置
4.情報システムの据付工事、保守、修理
 株価情報システム、デジタルサイネージシステム、パソコン・サーバ・スイッチのキッティング
5.計測装置の保守、修理
 計測応用システム、線幅測定装置、計測機器校正
6.ケーブルテレビ用設備・機器保守、修理
 光伝送システム機器、770MHzHFCシステム機器、ケーブルテレビブースタ・端末機器
7.総合セキュリティソリューション
 入退室管理システム、無人受付システム他構築・運用支援

【アンテナ】
1.通信・業務用アンテナ・共用器の設計、開発、販売

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お客さまが所有している設備が適正に運用されるよう、お客さま視点で保守サービスを提供している

本社郵便番号 187-8512
本社所在地 東京都小平市御幸町32番地
本社電話番号 042-320-5931
設立 1959年6月1日
資本金 1億円
従業員 718名(2022年4月1日現在)
売上高 139億円(2021年3月)
事業所 ◆本社
東京都小平市

◆支店・営業所・出張所
北海道(札幌)、青森、秋田、宮城(仙台)、茨城(水戸)、新潟(上越・燕)、長野(松本)、静岡(静岡・浜松)、愛知(名古屋)、岐阜、石川(金沢)、大阪、広島、岡山、高知、愛媛、福岡

◆アンテナ長距離測定サイト
宮城(柴田町)
代表者 取締役社長 飯田一郎
株主構成 (株)日立国際電気(100%)
関連会社 (株)日立国際電気
平均年齢 46.8歳(2022年4月現在)
問い合わせ先 (株)HYSエンジニアリングサービス
042-320-5931
沿革
  • 1959年6月
    • 東京都八王子市に芝電子工業(株)として設立
  • 1970年6月
    • 芝電子エンジニアリング(株)と商号変更
      本社所在地を東京都渋谷区に移転
  • 1973年4月
    • 親会社の合併に伴い日立シバデンエンジニアリング(株)と商号変更
      本社所在地を東京都千代田区に移転
  • 1975年11月
    • 日立電子システムサービス(株)と商号変更
  • 1979年12月
    • 本社所在地を東京都新宿区に移転
  • 2001年4月
    • (株)日立国際電気サービスと商号変更
  • 2001年10月
    • 八木システムエンジニアリング(株)を合併
  • 2005年8月
    • 本社所在地を東京都豊島区に移転
  • 2008年1月
    • 本社所在地を東京都小平市に移転
  • 2013年4月
    • 八木アンテナ(株)、八木電子(株)、(株)日立国際電気エンジニアリングを合併
      (株)日立国際八木ソリューションズと商号変更
  • 2018年5月
    • (株)日立国際八木ソリューションズ、国際電気テクノサービス(株)、(株)エッチエスサービスを合併
      (株)HYSエンジニアリングサービスと商号変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22.6年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.4日
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.3%
      (129名中3名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修(日立国際電気グループ合同及び当社単独合わせ約4カ月)
・入社後の振り返りと実践力強化研修
・若手マネジメント基礎教育研修
・リーダーシップ開発研修
・カスタマーエンジニア研修
・ビジネス文書と報告の基本研修
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援制度として、会社が用意する通信教育を受講し、修了した場合には半額を補助する制度あり。
メンター制度 制度あり
新入社員2~3名に対して、別職場の中堅社員が相談相手となって社会人生活がスムーズに送れるよう対応します。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
目標管理制度において上長への申告により実施
社内検定制度 制度あり
CE(カスタマーエンジニア)検定

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岩手大学、大阪工業大学、九州産業大学、熊本大学、群馬大学、芝浦工業大学、拓殖大学、千葉大学、千葉工業大学、電気通信大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京農工大学、東北大学、豊橋技術科学大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学
<大学>
愛知大学、足利工業大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西外国語大学、関東学院大学、北里大学、九州国際大学、九州産業大学、京都産業大学、近畿大学、熊本学園大学、工学院大学、甲子園大学、高知工科大学、神戸学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉医科大学、埼玉工業大学、札幌学院大学、芝浦工業大学、淑徳大学、女子美術大学、成蹊大学、西南学院大学、専修大学、仙台白百合女子大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、都留文科大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、日本大学、日本工業大学、日本福祉大学、日本文理大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島国際学院大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
有明工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、北九州工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、広島商船高等専門学校、松江工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

採用実績(人数)        2019年 2020年 2021年 2022年 2023年(予)
--------------------------------------------------------------
大学院了    -   -   -   -   -
大卒      -   1名  -   1名  2名
高専専攻科卒  -   -   -   -   -
高専卒    1名   3名  4名   1名  3名
専門卒     -   -   -   -   -
高校卒    5名   5名  8名   4名  5名
統合前会社の採用実績 (旧 日立国際八木ソリューションズ)
       2015年 2016年  2017年 
-------------------------------------------------
大学院了    -    -    -
大卒      -  1名     - 
高専専攻科卒 2名   -    -
高専卒    2名  1名    -
専門卒    -   -    - 
高校卒    1名   -    -


(旧 エッチエスサービス)
       2015年 2016年  2017年 2018年
-------------------------------------------------
大学院了    -    -    -    -
大卒      -    -    -    -
高専専攻科卒 -    -    -    -
高専卒    -    -    -    -
専門卒    -    -    -    -
高校卒    3名   2名   3名   1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4 2 6
    2021年 10 2 12
    2020年 8 1 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 6
    2021年 12
    2020年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 3
    2020年 2

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