最終更新日:2022/5/9

(株)NTTデータSMS【NTTデータグループ】

業種

  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • ソフトウエア
  • 設備工事
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
237億円(2021年3月期)
従業員
1,011名 (2022年4月1日現在)

日本の情報システムを下支えするNTTデータグループの一翼を担い、グループ約80社の中で唯一、運用管理をコア業務としているスペシャリスト集団です。

会社紹介記事

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初めはわからないことばかりで当然。教育する風土は、一人ひとりの社員にまで行き届いている。
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「常にお客様の目線で」。運用と言えども、言われたことを実行する以上の価値提供が、徹底して意識されている。

【先輩メッセージ】日々アンテナをめぐらせ、改善提案に反映させていく面白さ。

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洋画が大好きで、オフの日には映画館で最新作を楽しんでいますよ、と洞さんは語る。映画作品から得られた気づきが、実際の改善提案に役立つこともあると言う。

活動中の皆様へのメッセージとして、長らく活躍する社員へのインタビューを実施した。
数あるIoT企業から、SMSを選んだ理由ややりがい、そしてこれからの仕事をどのように捉えているのか。
深く切り込んでみた。

【入社の決定打】
学生時代は、福岡で情報メディア関連を学んでいました。地元商店街の復興をテーマにしたゼミでは、経済と情報との連携が面白く、社会に出ても情報に携わる仕事で活躍したい、ならば福岡よりも東京だ、と思うようになりました。
最終的な決め手は、「東京」「情報」という点と、安定性の高さに惹かれたことです。NTTデータグループなので、情報の最先端に触れられることにわくわくしましたね。

【現在の仕事】
グループ会社と協働して、独自のクラウドサービスを開発し、約200社とネットワークを介してサービスを提供しています。そのネットワークインフラの運営管理を、グループ会社内に常駐して行っております。

【醍醐味】
この仕事の醍醐味は、やはり改善提案をして喜んでもらえた時です。クラウド技術は日進月歩であり、お客様によりスムーズに使って頂くためには、改善につながるアンテナを日々めぐらせておかねばなりません。

昨年の話ですが、効率化の改善案をご提示しても、現状維持で問題ない、と受け入れて頂けないお客様がいらっしゃいました。しかしお客様の業務が徐々に拡大し、明らかな人手不足と判断した私は、「人手不足は代替できる」という別角度からの提案を行ったんです。するとお客様側の反応が大きく変化し、なんとその提案を実施することになりました。
SaaS導入によるクラウド連携で業務の簡略化が果たせ、増員の必要が無くなったお客様からは、「洞さんに任せて本当に良かった、これからも改善をお願いするよ」と言っていただけました。提案を断られてもコミュニケーションを欠かさなかったことが今回の改善につながり、私自身も大きな達成感を手にすることが出来ました。

【これからの仕事】
当社は上下の垣根が低く、私も新人の頃は多くの先輩から数え切れないくらい面倒を見てもらいました。今度は私が後輩たちからの話を聞き、アドバイスする番だと思っています。

ー洞 勇太/主任/2011年入社/国際環境工学部卒ー

会社データ

事業内容
NTTデータSMS(NTTデータサービスマネジメント&ソリューション)
 1)システム運用管理
 2)システム運用管理に係わる企画・開発・設計・建設
 3)システム運用管理に係わる調査・研究・教育・研修及びコンサルティング
 4)システムに係わる企画及び開発
 5)大容量磁気ディスク装置及び、パソコン等のOA機器のリース・販売
 6)建設業法に基づく電気通信工事業
 7)電気通信事業
 8)その他運用管理業務等に係わるあらゆる業務

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豊洲駅直結の本社ビル。関連企業も近く、そのデザインは働きやすさが重視されている。

本社郵便番号 135-8678
本社所在地 東京都江東区豊洲3-3-9 豊洲センタービルアネックス3F
本社電話番号 03-6803-5039
設立 1995年
資本金 1億円
従業員 1,011名 (2022年4月1日現在)
売上高 237億円(2021年3月期)
売上高推移 237億円(2021年3月期)
215億円(2020年3月期)
207億円(2019年3月期)
198億円(2018年3月期)
184億円(2017年3月期)
172億円(2016年3月期)
163億円(2015年3月期)
159億円(2014年3月期)
162億円(2013年3月期)
156億円(2012年3月期)
151億円(2011年3月期)
151億円(2010年3月期)
151億円(2009年3月期)
141億円(2008年3月期)
出資会社 (株)NTTデータ 100%
主な取引先 (株)NTTデータ
NTTコミュニケーションズ(株)
東京国税局 他
実績  ・会計事務システム
 ・関税関係情報処理システム
 ・庁内総合オンラインシステム
 ・分散型総合行政情報システム 他

■金融分野
 ・ANSERシステム
 ・CAFISサービス
 ・共同利用型バンキングシステム
 ・個別利用型バンキングシステム
 ・金融先物取引所システム 他

■法人分野
 ・TWIN'ETサービス
 ・企業内LAN・WANシステム
 ・Value Store(小売業標準モデルシステム) 他

■その他
 ・集中監視システム
 ・ヘルプデスクサービス 他
平均年齢 37.9歳
沿革
  • ≪1995年9月≫
    • □運用管理のプロフェッショナルとして
       (株)NTTデータの100%出資で設立。
  • ≪1996年4月≫
    • □関西営業所及び四国営業所開設。
  • ≪1998年10月≫
    • □労働者派遣事業をスタート。
      □一般二種電気通信事業をスタート。
  • ≪2000年4月≫
    • □統合運用管理サービススタート。
  • ≪2001年4月≫
    • □特定建設業(電気通信工事)資格取得。
  • ≪2001年7月≫
    • □ISO14001認証取得。
  • ≪2001年10月≫
    • □政府における一般競争統一参加資格「A」等級を取得。
  • ≪2003年8月≫
    • □ISMS認証取得。(SMOOSセンタ)
  • ≪2004年6月≫
    • □資本金を1億円に増資。
  • ≪2005年12月≫
    • □ISO9001認証取得。(SMOOSセンタ)
  • ≪2007年12月≫
    • □プライバシーマーク認定取得。
  • ≪2009年10月≫
    • □ISO20000認定取得。(SMOOSセンタ)
  • ≪2010年9月≫
    • □「(株)NTTデータSMS」へ商号変更。
  • ≪2010年9月≫
    • □設立15周年。
  • ≪2012年3月≫
    • □ISO/IEC 27001 認証取得。(本社)
      □ISO/IEC 20000 認証取得。(社内ポータルサービス)
  • ≪2012年4月≫
    • □コーポレートビジョン(BEYOND THE BORDER)の策定。
  • ≪2015年3月≫
    • □くるみんマーク(次世代認定マーク)認定取得。
  • ≪2016年10月≫
    • □不正操作防止ソリューション「FaceDuo(R)」を販売開始。
  • ≪2018年4月≫
    • □ビジネス推進本部 発足。
  • ≪2018年6月≫
    • □AIを活用した問い合わせ対応支援ソリューション
       「QuickReply」を販売開始。
  • ≪2018年9月≫
    • □新コーポレートビジョン
       (Trusted Service Management & Solution Partner)策定。
  • ≪2019年1月≫
    • □RPAテクノロジーズ(株)と
       BizRobo!パートナー契約締結。
  • ≪2019年7月≫
    • □「ServiceNow」を販売開始。
       ((株)NTTデータ、NTTデータ先端技術(株)とのビジネス連携)
  • ≪2020年9月≫
    • □創立25周年
  • ≪2021年4月≫
    • □SMOOSソリューションのリニューアル

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.7時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 15名 7名 22名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 15名 7名 22名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.6%
      (143名中8名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者研修、新入社員研修、階層研修、各種資格取得研修
メンター制度 制度あり

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 20 14 34
    2021年 22 13 35
    2020年 17 17 34
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 34
    2021年 35
    2020年 34

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
お茶の水女子大学、嘉悦大学、神田外語大学、杏林大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、東京海洋大学、駒澤大学、名桜大学、広島大学、青森公立大学、東京都市大学、駿河台大学、聖心女子大学、大正大学、中央大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京大学、東京電機大学、二松学舎大学、日本社会事業大学、日本大学、明治大学、明星大学、亜細亜大学、学習院女子大学、学習院大学、共立女子大学、玉川大学、工学院大学、桜美林大学、産業能率大学、芝浦工業大学、淑徳大学、上智大学、成城大学、成蹊大学、清泉女子大学、青山学院大学、跡見学園女子大学、専修大学、創価大学、早稲田大学、大東文化大学、拓殖大学、中央学院大学、帝京科学大学(山梨)、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東京工科大学、東京国際大学、東京女子大学、首都大学東京、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、日本女子大学、日本文理大学、武蔵大学、武蔵野大学、法政大学、明海大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、神奈川大学、関東学園大学、相模女子大学、横浜商科大学、横浜国立大学、湘南工科大学、神奈川工科大学、埼玉工業大学、埼玉大学、城西大学、聖学院大学、日本工業大学、埼玉県立大学、獨協大学、江戸川大学、川村学園女子大学、秀明大学、千葉工業大学、城西国際大学、千葉商科大学、千葉大学、足利工業大学、宇都宮大学、つくば国際大学、流通経済大学(茨城)、高崎経済大学、都留文科大学、山梨大学、山梨学院大学、大阪商業大学、摂南大学、桃山学院大学、近畿大学、同志社大学、龍谷大学、京都外国語大学、京都産業大学、立命館大学、奈良女子大学、神戸女学院大学、流通科学大学、愛知学院大学、名古屋商科大学、名城大学、愛知学泉大学、静岡大学、東海大学、北海学園大学、公立はこだて未来大学、八戸工業大学、弘前大学、岩手県立大学、東北学院大学、宮城教育大学、山形大学、敬和学園大学、長岡技術科学大学、新潟大学、金沢工業大学、金沢大学、信州大学、香川大学、徳島文理大学、長崎大学、広島経済大学、九州大学、福岡大学、西南学院大学、立命館アジア太平洋大学、熊本学園大学、鹿児島国際大学、鹿児島大学、琉球大学、九州産業大学、高知工科大学、名古屋大学、国際基督教大学、帝京科学大学(東京)、小樽商科大学、愛知大学、室蘭工業大学
<短大・高専・専門学校>
大阪電子専門学校

武蔵工業大学
相模工業大学

前年度の採用実績(人数)        2015年 2016年 2017年 2018年 2019年
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大卒・院了  26名   28名  27名  36名  33名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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