最終更新日：2023/6/2

ユニオン建設(株)【JR東日本グループ】

正社員
既卒可

業種

建設

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億2,000万円

売上高: 411億円（2023年3月）

従業員: 767名（2023年4月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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セミナー／説明会	【技術(土木・線路・建築)】会社説明会・採用試験のご案内＠東京

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

”JR東日本グループ唯一の総合建設会社”として、線路のメンテナンス、土木構造物の新設・修繕、鉄道関連建築物の新築・改築工事の施工管理を主体にしています。

積極的に受付中のコースあり

採用試験の受験について　～内々定まで約1ヶ月～（2023/06/02更新）

当社の採用試験は、会社説明会への参加が必須となっています。
※会社説明会：学内・各種合同説明会も可

ただし説明会と採用試験を同日開催していますので、説明会参加後、希望される方はそのまま採用試験を受験していただけます！

　　　　　＊

採用試験にはwebで受験できないものがあるため、実際に当社にお越しいただく必要があります。ご了承ください。

なお採用試験として当社にお越しいただく回数は「説明会・採用試験」「役員面接」の”2回だけ”！

　　　　　＊

説明会では若手先輩社員との座談会も実施！
対面だからこそ伝わる会社の雰囲気を肌で感じてもらえると思います。

若手社員と話してみたい方、どんな会社かな？と少しでも気になった方は、ぜひお気軽にお越しください！
お待ちしています。

人々の生活に大きく関わる鉄道を守るだけでなく、利便性を高めることも重要な仕事です。私たちは線路工事のエキスパートであり続け、人々の生活と未来を守っていきます。鉄道メンテナンス工事は、人々の暮らしを支える縁の下の力持ちです。暮らしに役立ち、安全で便利な空間を創り出す、そして次世代へと繋いでいくことに貢献しています。

: 人々の生活に大きく関わる鉄道を守るだけでなく、利便性を高めることも重要な仕事です。私たちは線路工事のエキスパートであり続け、人々の生活と未来を守っていきます。

: 鉄道メンテナンス工事は、人々の暮らしを支える縁の下の力持ちです。暮らしに役立ち、安全で便利な空間を創り出す、そして次世代へと繋いでいくことに貢献しています。

守り続けるという誇りがある

マークの左は「環境・建築」を、右は「人間（ユニオン建設自身）」を示し、互いのよい関係を表現しています。	ユニオン建設は、永年にわたる鉄道関連工事を基盤に蓄積した技術力と信用に3つの企業理念を加え、新たなる飛躍を目指します。　人の心を動かし、あらゆるビジネスチャンスを活かすためには、社員一人ひとりの信頼性と行動力が鍵となります。【企業理念】　1．鉄道設備のメンテナンスを基軸に、総合建設業として発展する企業を目指す　2．JR東日本グループの一員として、安全・正確な輸送の提供に努めるとともに、社会的責任の遂行と利益の創出を両立し、グループの持続的成長を目指す　3．社員が活力と満足感を持って働ける企業を目指す【行動指針】『自ら考え、自ら行動する』『チームワークをよく』　私たちの仕事は多くの人とともにある仕事です。そして多くの人々が利用する場所を、守り、支え、より良い場所にしていく。社会に無くてはならない仕事です。　多様な人々と協力し合いながら、一人ひとりが個性を活かしていくことで、きっと皆さんが成長する機会となるはずです。

マークの左は「環境・建築」を、右は「人間（ユニオン建設自身）」を示し、互いのよい関係を表現しています。

　ユニオン建設は、永年にわたる鉄道関連工事を基盤に蓄積した技術力と信用に3つの企業理念を加え、新たなる飛躍を目指します。
　人の心を動かし、あらゆるビジネスチャンスを活かすためには、社員一人ひとりの信頼性と行動力が鍵となります。

【企業理念】
　1．鉄道設備のメンテナンスを基軸に、総合建設業として発展する企業を目指す
　2．JR東日本グループの一員として、安全・正確な輸送の提供に努めるとともに、社会的責任の遂行と利益の創出を両立し、グループの持続的成長を目指す
　3．社員が活力と満足感を持って働ける企業を目指す

【行動指針】『自ら考え、自ら行動する』『チームワークをよく』

　私たちの仕事は多くの人とともにある仕事です。
そして多くの人々が利用する場所を、守り、支え、より良い場所にしていく。社会に無くてはならない仕事です。
　多様な人々と協力し合いながら、一人ひとりが個性を活かしていくことで、きっと皆さんが成長する機会となるはずです。

会社データ

プロフィール	JR東日本グループの会社であり、その中でも唯一の総合建設会社です。　線路のメンテナンスを中心に、鉄道土木、駅舎等鉄道関連建築物の新築及び改築工事を得意にしています。線路のメンテナンスとは、ミリ単位での調整が必要な仕事であり、路線図に残る仕事というよりも『残すため』の仕事です。　皆さまが日々利用する鉄道という社会基盤（インフラ）を支える仕事は、社会貢献に直結しているので、社員は誇りを持って仕事をしています。　JR東日本グループの一員として、安全・安心で快適にお客さまが鉄道を利用できるよう日々努めています。
事業内容	主にJR東日本管内の 1．線路のメンテナンス及び新設工事 2．土木構造物の新設・修繕 3．駅舎等鉄道関連建築物の新築・改築 4．駅構内の改修工事多様化するニーズに応えるため、これまでに培った実績とノウハウを活かし迅速に対応しています。今後も皆様に安心・快適にご利用いただける駅施設を提供していきます。

プロフィール

　JR東日本グループの会社であり、その中でも唯一の総合建設会社です。
　線路のメンテナンスを中心に、鉄道土木、駅舎等鉄道関連建築物の新築及び改築工事を得意にしています。線路のメンテナンスとは、ミリ単位での調整が必要な仕事であり、路線図に残る仕事というよりも『残すため』の仕事です。

　皆さまが日々利用する鉄道という社会基盤（インフラ）を支える仕事は、社会貢献に直結しているので、社員は誇りを持って仕事をしています。
　JR東日本グループの一員として、安全・安心で快適にお客さまが鉄道を利用できるよう日々努めています。

事業内容

主にJR東日本管内の
1．線路のメンテナンス及び新設工事
2．土木構造物の新設・修繕
3．駅舎等鉄道関連建築物の新築・改築
4．駅構内の改修工事

多様化するニーズに応えるため、これまでに培った実績とノウハウを活かし迅速に対応しています。今後も皆様に安心・快適にご利用いただける駅施設を提供していきます。

本社郵便番号	153-0061
本社所在地	東京都目黒区中目黒2-10-1
本社電話番号	03-3719-0731
設立	1958年9月11日
資本金	1億2,000万円
従業員	767名（2023年4月1日現在）
売上高	411億円（2023年3月）
沿革	1953年　3月創業　飯田建設(株） 1958年　9月創立　ユニオン土木(株) 飯田建設(株)を改組し、同社の国鉄工事登録等業務の全てを引き継ぐ 1988年　7月商号変更　ユニオン建設(株) 1993年　9月社章変更 1994年　9月 JR東日本グループ参入 1995年　4月技術研修センター開設 1996年　3月技術研修センターが埼玉県より職業能力開発校として認定 2004年　7月本社新社屋完成 2010年　3月事故の学習館開設 2018年　9月創立60周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13.7年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 23.4時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 18日
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり ≪2023年度教育研修計画≫ ☆それぞれの職種（線路・土木・建築・事務）・入社年次・階層別で受講する研修が異なります。 ◆新入社員研修：学生・社会人との違い、会社諸規則等を学ぶ ◆各階層（入社年次・職種）別育成研修：階層別それぞれに必要な実務を学ぶ ◆各職種別技能向上研修：今現在よりもステップアップするために必要な実務を学ぶ ◆資格取得者研修：軌道工事管理者・工事管理者に対しての教育 ◆マネジメント研修：それぞれの立場で（職場で）必要なマネジメント教育（人間力向上） ◆安全研修：会社にとって一番重要な「安全」に対して再認識するための研修 ◆協力会社研修：元請として、協力会社に学んで欲しい事柄のための研修 ◆JR東日本主催研修： JR東日本が各パートナー会社と共に学ぶ研修
自己啓発支援制度	制度あり ◆社内外通信研修：推奨講座に対する補助金制度あり ◆資格取得：会社指定資格に対する取得・更新費用負担/手当あり

研修制度

制度あり
≪2023年度教育研修計画≫
☆それぞれの職種（線路・土木・建築・事務）・入社年次・階層別で受講する研修が異なります。

◆新入社員研修：学生・社会人との違い、会社諸規則等を学ぶ
◆各階層（入社年次・職種）別育成研修：階層別それぞれに必要な実務を学ぶ
◆各職種別技能向上研修：今現在よりもステップアップするために必要な実務を学ぶ
◆資格取得者研修：軌道工事管理者・工事管理者に対しての教育
◆マネジメント研修：それぞれの立場で（職場で）必要なマネジメント教育（人間力向上）
◆安全研修：会社にとって一番重要な「安全」に対して再認識するための研修
◆協力会社研修：元請として、協力会社に学んで欲しい事柄のための研修
◆JR東日本主催研修： JR東日本が各パートナー会社と共に学ぶ研修

自己啓発支援制度

制度あり
◆社内外通信研修：推奨講座に対する補助金制度あり
◆資格取得：会社指定資格に対する取得・更新費用負担/手当あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、岩手大学、北見工業大学、信州大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学＜大学＞秋田大学、秋田県立大学、足利大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、大阪工業大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、工学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、高千穂大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、徳島大学、獨協大学、名古屋商科大学、新潟国際情報大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、八戸工業大学、福井工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞青山製図専門学校、一関工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、中央工学校、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京デザイナー学院、東北電子専門学校、長岡工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校
採用実績（人数）	2020年　8名 2021年　10名 2022年　12名 2023年　10名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、岩手大学、北見工業大学、信州大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学
＜大学＞
秋田大学、秋田県立大学、足利大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、大阪工業大学、神奈川大学、金沢工業大学、関東学院大学、工学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、高千穂大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京家政大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東洋大学、徳島大学、獨協大学、名古屋商科大学、新潟国際情報大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、ノースアジア大学、八戸工業大学、福井工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
青山製図専門学校、一関工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、中央工学校、東京工学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京デザイナー学院、東北電子専門学校、長岡工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校

採用実績（人数）

2020年　8名
2021年　10名
2022年　12名
2023年　10名