最終更新日:2022/5/20

極東興和(株)【ビーアールホールディングスグループ】

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント
  • 設備工事

基本情報

本社
広島県
資本金
16億円
売上高
296億円 (2021年3月末実績)
従業員
365名(出向者・臨時パートを含まない)(2021年4月30日現在)

【土木・建築系】ー私たちの誇りは”百年後の人々の笑顔”ー

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会社紹介記事

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プレストレスト・コンクリート技術を用いた橋りょう建設を中核として発展してきた極東興和。近年では補修・補強工事にも力を注ぎ、新技術の開発などでも成果を上げている。
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同社が手がけた橋りょうは広島はもとより、全国各地で優れたランドマークとして見ることができる。“日本の風景”となる仕事は社員の大きな誇りでもある。

技術者のチャレンジを応援する社風が、会社を躍進させる大きな原動力に!

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日本全国のインフラ整備を担ってきた極東興和。「ものづくりの中でも、これほど達成感の味わえる仕事はない」と語る天津取締役。若手に望むのは「挑戦する気持ち」だそう。

プレストレスト・コンクリート(PC)技術を用いた橋りょうや道路橋の建設を主軸に、各種インフラ設備に携わってきた極東興和(株)。これまで手がけた橋りょうは1万8,000橋にもおよび、現在も年間受注件数は100件を超えています。橋りょうの他に、東海道・九州・北陸新幹線などの高速走行を支える軌道スラブや、浮桟橋、マツダ・スタジアムの地下に設置された雨水貯留池など、当社のPC技術の用途は多分野の構造物で活かされています。
近年では、独自開発したマイクロパイル工法やK-LIPなどの技術を用いた、構造物の補修・補強事業も大きく伸びており、長年積み上げてきた実績と技術開発力を強みとして成長を続けています。

当社では技術者の成長を何よりも重視し、様々な人材育成のプログラムを用意しています。資格取得のサポートはもちろん、大学での研究活動や国内外留学なども推奨しております。ちなみに当社の場合、技術者の約9割が「1級土木施工管理技士」の資格を所有しており、資格取得に際しては奨励金給付や社内講習会を行うなど、サポート体制は万全。現在社内には、2名が大学の博士課程に在籍し、全国9大学との共同研究も行われています。さらに、米国サウスカロライナ州クレムゾン大学など海外での留学実績もあり、技術者としてさらなる飛躍を求める方へのバックアップも充実しています。

さまざまな条件下でのプロジェクトに従事する技術者のキャリアは、チャレンジの連続です。極東興和では仕事でのチャレンジだけでなく、さまざまな学びのチャレンジを用意することで、常に高い志を持って、自己啓発・研鑽に努める技術者の育成に力を注いできました。我々が期待を寄せるのは、どんなことにも取り組む、貪欲な意思を持ったチャレンジ精神です。

会社データ

事業内容
総合建設業
プレストレスト・コンクリート構造物の設計、施工
プレストレスト・コンクリート、鉄筋コンクリート製品の設計、製造、販売
土木建築構造物の診断補修
土木建築工事の請負ならびに測量、設計

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本社郵便番号 732-0052
本社所在地 広島市東区光町2丁目6番31号
本社電話番号 082-261-1207
設立 1948(昭和23)年3月
資本金 16億円
従業員 365名(出向者・臨時パートを含まない)(2021年4月30日現在)
売上高 296億円 (2021年3月末実績)
事業所 東京支店
大阪支店
広島支店
福岡支店

静岡工場
江津PC工場
大分工場

静岡機材センター
広島機材センター
大分機材センター
株主構成 (株)ビーアールホールディングス

1999年に極東工業(株)が上場し、2002年に(株)ビーアールホールディングスを設立し株式移転。
主な取引先 国土交通省、NEXCO東日本、NEXCO中日本、NEXCO西日本、鉄道運輸機構、他官公庁
関連会社 (株)ビーアールホールディングス(東証プライム市場上場)
東日本コンクリート(株)・キョクトウ高宮(株)・KN情報システム(株)・
豊工業(株)
平均年齢 47歳
沿革
  • 1948年3月12日
    • 広島県広島市大須賀官有地23番地に鉄道砂利工業 (株) の商号で設立
  • 1949年10月25日
    • 建設業法により建設大臣登録
      登録業種は土木工事一式、鉄筋鉄骨コンクリート工事、鉄道施設工事、道路工事。PC橋梁工事に進出
  • 1954年6月1日
    • 商号を極東工業 (株) に変更
  • 1970年12月7日
    • 広島県広島市光町二丁目6番31号に本店を移転
  • 1998年2月20日
    • ISO9001認証取得
      ~平成14年1月21日までに広島・大阪・東京・福岡・本社取得
  • 1999年12月14日
    • 広島証券取引所へ上場
  • 2000年3月1日
    • 東京証券取引所第2部へ上場
  • 2002年9月26日
    • 持株会社(株)ビーアールホールディングスに株式移転。持株会社が東京証券取引所第2部へ上場し、極東工業は上場廃止
  • 2006年2月1日
    • 全社ISO14001認証取得
  • 2008年4月1日
    • 商号を極東興和 (株) に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 5名 8名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.5%
      (8名中1名)
    • 2020年度

    管理職60歳以下0%

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修・若手社員研修・管理職研修等
自己啓発支援制度 制度あり
業務に必要とされる資格取得の費用の全額補助・図書購入の補助
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 25 6 31
    2020年 8 1 9
    2019年 18 3 21
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 1
    2020年 0
    2019年 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 31
    2020年 9
    2019年 21

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、大分大学、大阪工業大学、摂南大学、鳥取大学、広島大学、広島工業大学、宮崎大学、山口大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、足利工業大学、愛媛大学、大分大学、大阪工業大学、岡山大学、金沢工業大学、関東学院大学、学習院大学、九州共立大学、九州産業大学、近畿大学、岐阜大学、神戸大学、国士舘大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、崇城大学、第一工業大学、大同大学、千葉商科大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京電機大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長崎大学、日本大学、日本文理大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福井工業大学、福岡大学、福山大学、福山平成大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学、東京都市大学、東京都立大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪建設専門学校、大阪工業技術専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、熊本工業専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、広島工業大学専門学校、松江工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)     2019年  2020年  2021年 2022年(予定)
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院卒  2名    1名    2名    1名
大卒  15名     6名    20名    13名
高専  2名    1名    4名    5名
高卒  2名    1名    5名    2名
前年度の採用実績(学部・学科) 土木工学科 社会環境システム学科 海洋工学科 建設工学科 環境都市工学科 都市デザイン工学科 社会建設工学科 構造工学科 都市建設工学科 環境・建設工学科 建設システム工学科 エコデザイン学科 建築工学科 建築学科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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