最終更新日：2023/3/31

ＪＰシステム開発(株)【日本郵政グループ】

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9,900万円

売上高: 10億5,100万円（2021年度実績）

従業員: 87名（2023年2月現在）男子60名、女子27名

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

日本郵政グループを支える「ITの相談役」

【日本郵政グループ】IT技術と人を結ぶ信頼のパートナー（2023/03/01更新）

2024年度卒の新卒採用を開始いたしました。

当社は２０１８年４月に独立系IT企業から日本郵政のグループ企業になりました。長年の経験に裏打ちされた確かな技術力で、ITプロジェクトを成功に導きます。当社が目指すのは仕様書ではなく人と向き合う「ぬくもりあるシステム開発」常にお客さまの立場に立ち、コミュニケーションを重視したシステム開発を心掛けております。

: 当社は２０１８年４月に独立系IT企業から日本郵政のグループ企業になりました。長年の経験に裏打ちされた確かな技術力で、ITプロジェクトを成功に導きます。

: 当社が目指すのは仕様書ではなく人と向き合う「ぬくもりあるシステム開発」常にお客さまの立場に立ち、コミュニケーションを重視したシステム開発を心掛けております。

その「知りたい」が世界を変える。

Q.どんな人がＩＴエンジニアに向いていますか？ A.“考えるひと” 　何事も“覚える”ということは必要ですが、「自分だったらこうする」といった“考える”タイプの人が向いていると思います。 Q.ＪＰシステム開発の強みとは？ A.日本郵政グループの一員として、社会インフラである郵便局ネットワークの価値向上にＩＴ技術の面から幅広く貢献していますので、郵便・物流業務に、金融業務、あるいは財務・人事システムにと幅広い分野で業務を経験することが可能です。また、長年にわたり、金融における信託業務に専門的に取り組んできたことから、信託業務にも大きな強みを持っています。 Q.業務知識はなぜ大切なのですか？ A.“きちんと理解しないと良いモノはつくれない” 　作り手である我々が、ユーザであるお客さまの業務をきちんと理解したうえで、その目線に立ってシステムづくりをしないと、お客さまが満足するものは実現できません。　我々の製品は、メーカーと違い既製品がなく、その製品のひとつひとつが受注生産です。　したがって、お客さまを100パーセント満足させないとその製品の価値はなくなってしまいます。 Q.将来めざしているものは何ですか？ A.“日本郵政グループへのＩＴ貢献の拡大” 　日本郵政グループにおいて、ＪＰシステムが提供するＩＴサービスの分野を拡大し、日本郵政グループの成長・発展にさらに貢献していきます。 Q.どんな人が将来のＪＰシステム開発には必要ですか？ A.“日本郵政グループに対する関心・興味”、“コミュニケーション力とプレゼンテーション力”をもつ人　システムをつくる会社ですから、テクニカルスキルがあるのは当たり前。　それ以上に必要なのは、お客さま目線に立ったうえで、お客さまが本当に欲しているものを理解し、実現できるエンジニアです。　また、お客さまから要望を引き出し、それを実現していくプロセスでは、コミュニケーション力とプレゼンテーション力がとても大切になります。　どんな仕事でもプロフェッショナルになるには時間がかかります。　特に日本郵政グループのサービスは幅が広く、奥が深いので、業務に精通した一人前のエンジニアになるには時間がかかるのは当たり前です。だから長くコツコツやれることも大切です。

Q.どんな人がＩＴエンジニアに向いていますか？
A.“考えるひと”
　何事も“覚える”ということは必要ですが、「自分だったらこうする」といった“考える”タイプの人が向いていると思います。

Q.ＪＰシステム開発の強みとは？
A.日本郵政グループの一員として、社会インフラである郵便局ネットワークの価値向上にＩＴ技術の面から幅広く貢献していますので、郵便・物流業務に、金融業務、あるいは財務・人事システムにと幅広い分野で業務を経験することが可能です。
また、長年にわたり、金融における信託業務に専門的に取り組んできたことから、信託業務にも大きな強みを持っています。

Q.業務知識はなぜ大切なのですか？
A.“きちんと理解しないと良いモノはつくれない”

　作り手である我々が、ユーザであるお客さまの業務をきちんと理解したうえで、その目線に立ってシステムづくりをしないと、お客さまが満足するものは実現できません。

　我々の製品は、メーカーと違い既製品がなく、その製品のひとつひとつが受注生産です。
　したがって、お客さまを100パーセント満足させないとその製品の価値はなくなってしまいます。

Q.将来めざしているものは何ですか？
A.“日本郵政グループへのＩＴ貢献の拡大”

　日本郵政グループにおいて、ＪＰシステムが提供するＩＴサービスの分野を拡大し、日本郵政グループの成長・発展にさらに貢献していきます。

Q.どんな人が将来のＪＰシステム開発には必要ですか？
A.“日本郵政グループに対する関心・興味”、“コミュニケーション力とプレゼンテーション力”をもつ人

　システムをつくる会社ですから、テクニカルスキルがあるのは当たり前。
　それ以上に必要なのは、お客さま目線に立ったうえで、お客さまが本当に欲しているものを理解し、実現できるエンジニアです。

　また、お客さまから要望を引き出し、それを実現していくプロセスでは、コミュニケーション力とプレゼンテーション力がとても大切になります。

　どんな仕事でもプロフェッショナルになるには時間がかかります。

　特に日本郵政グループのサービスは幅が広く、奥が深いので、業務に精通した一人前のエンジニアになるには時間がかかるのは当たり前です。だから長くコツコツやれることも大切です。

会社データ

プロフィール	「もっと知りたい」という気持ちが世界を変える。わたしたちはそう信じています。目の前の物事を一歩深掘りする探究心、好奇心。それが世の中を便利にしたり、不可能を可能にしたりするのです。 IT化が進むこれからの時代、システム開発はそのための強い武器。あなたの「知りたい」で、世界を変えてみませんか。
事業内容受託開発	【システム開発支援】日本郵政グループならではの技術力でぬくもりのあるシステム開発を実現。創業以来、信託銀行システムをはじめとする社会インフラを支えてきた確かな技術力。 2018年からは日本郵政のグループ企業となり、全国の郵便局や日本郵政グループを支える各種システムの開発を行っています。【コンサルティングサービス】専任のコンサルタントが課題を抽出。課題の抽出から要件の検討や導入準備、社内の合意形成までをお客さまの立場に立って支援し、 ITプロジェクトを成功に導くサービスです。

プロフィール

「もっと知りたい」という気持ちが世界を変える。わたしたちはそう信じています。
目の前の物事を一歩深掘りする探究心、好奇心。
それが世の中を便利にしたり、不可能を可能にしたりするのです。
IT化が進むこれからの時代、システム開発はそのための強い武器。
あなたの「知りたい」で、世界を変えてみませんか。

事業内容

受託開発

【システム開発支援】
日本郵政グループならではの技術力でぬくもりのあるシステム開発を実現。
創業以来、信託銀行システムをはじめとする社会インフラを支えてきた確かな技術力。
2018年からは日本郵政のグループ企業となり、
全国の郵便局や日本郵政グループを支える各種システムの開発を行っています。

【コンサルティングサービス】
専任のコンサルタントが課題を抽出。
課題の抽出から要件の検討や導入準備、社内の合意形成までをお客さまの立場に立って支援し、
ITプロジェクトを成功に導くサービスです。

本社郵便番号	141-0031
本社所在地	東京都品川区西五反田7-21-1　第5TOCビル8階
本社電話番号	03-5719-6626
設立	1989年8月1日
資本金	9,900万円
従業員	87名（2023年2月現在）男子60名、女子27名
売上高	10億5,100万円（2021年度実績）
事業所	五反田本社、五反田SIセンター
株主構成	日本郵政インフォメーションテクノロジー(株)：51%、日本郵便(株)：49%
主な取引先	日本郵便(株) 日本郵政インフォメーションテクノロジー(株) (株)日本カストディ銀行
平均年齢	41歳
平均勤続年数	10.6
新卒者入社後の離職率	0％（入社3年）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.6年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 17時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 17.6日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	1名	2名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	1名	2名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 13.9%
  （36名中5名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり 1．新人研修（4ヶ月） 2．配属後のＯＪＴ教育（8ヶ月） 3．各種ビジネススキル＆ヒューマンスキル研修（外部研修・内部研修） 4．e-learningによる自己啓発コースの設定と参加支援 5．各種資格、技術関連資格等の取得支援（受講料支援、取得後の一時金支給） 6．業務に関連する研修への参加支援、資格取得支援　など
自己啓発支援制度	制度あり 1．各種ビジネススキル＆ヒューマンスキル研修（外部研修・内部研修） 2．e-learningによる自己啓発コースの設定と参加支援
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告及び面談有年１回、全社員を対象に将来へ向けたキャリア形成等に関する面談・相談を実施。 ※上記以外にも、直属の上司・責任者による面談・相談を実施。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京都立大学、東京理科大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、嘉悦大学、学習院女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、北九州市立大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、城西大学、湘南工科大学、駿河台大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東海大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京都市大学、同志社大学、東邦大学、日本大学、広島大学、法政大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞日本工学院八王子専門学校
採用実績（人数）	2022年男性2名女性3名 5名 2021年男性2名女子3名 5名 2020年男性2名女子2名 4名
採用実績（学部・学科）	●2021年4月入社：工学部情報工学科、文学部歴史学科、心理社会学部人間科学科、国際文化交流学部国際コミュニケーション学科、商学部マーケティング学科●2022年4月入社：経営学部経営学科、経済学部経済学科、情報処理科、心理社会学部人間科学科、政治経済学部経済学科 ●2023年4月入社：文学部人文社会学科、法学部法律学科、経営経済学部経営経済学科、理工学部創生科学科、社会科学部社会科学科

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京都立大学、東京理科大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、嘉悦大学、学習院女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、北九州市立大学、近畿大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、城西大学、湘南工科大学、駿河台大学、専修大学、大正大学、高崎経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、東海大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京都市大学、同志社大学、東邦大学、日本大学、広島大学、法政大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
日本工学院八王子専門学校

採用実績（人数）

2022年男性2名女性3名 5名
2021年男性2名女子3名 5名
2020年男性2名女子2名 4名

採用実績（学部・学科）

●2021年4月入社：工学部情報工学科、文学部歴史学科、心理社会学部人間科学科、国際文化交流学部国際コミュニケーション学科、商学部マーケティング学科●2022年4月入社：経営学部経営学科、経済学部経済学科、情報処理科、心理社会学部人間科学科、政治経済学部経済学科
●2023年4月入社：文学部人文社会学科、法学部法律学科、経営経済学部経営経済学科、理工学部創生科学科、社会科学部社会科学科

過去3年間の新卒採用者数（男女別）