最終更新日:2024/1/19

コモタ(株)

  • 正社員

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業種

  • 情報処理
  • コンピュータ・通信機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • サービス(その他)

基本情報

本社
神奈川県
資本金
9,998万円
売上高
116億1316万円(2023年4月期末)
従業員
470名(2023年4月)

【年間休日126日】【文理不問】「人にやさしく使いやすい」製品でお客様をトータルサポート!セルフ給油システムで全国シェアNo.1

ご応募の場合は下記までご連絡ください(2024年卒採用) (2024/01/19更新)

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コモタ(株)の企業ページをご覧いただきありがとうございます。

2024年卒の全体説明会は終了いたしました。
ご応募の方は、下記よりご連絡ください。


採用アドレス:saiyo_comota@comota.co.jp
フリーダイヤル:0120-30-7080

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会社紹介記事

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セルフ化が進む中、お客様からの様々なご要望に応え提案していく力を磨き個人が成長できる環境がある。また、協力してチーム全体での目標を達成する楽しさも味わえる。
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POS端末や自動釣銭システム、防犯システム、クレジット決済システムはじめ豊富な製品を有する同社。自社開発が基本なのでモノづくりの妙味を存分に味わえる。

若手社員が語るコモタの魅力 ~働きやすさ、やりがい、自己成長、社会貢献~

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若手から様々な経験を積めるチャンスが多いことが魅力だ。また、コミュニケーションが取りやすい環境もあり、周囲のサポートを受けながら成長することができる。

「SSのセルフサービス化やキャッシュレス化を実現したい」といったお客さまからの要望に対して、当社が扱うさまざまな製品から最適な機器構成をご提案の上、実現へと導いていく営業に携わっています。
自分が提案したソリューションによってお客さまの課題が解決され、「ありがとう。おかげで業務が楽になったよ」といった感謝のお言葉をいただけることが一番のやりがいですね。
この仕事は提案要素の強い営業だけにお客さまとの関係づくりが大切。それゆえ、チーム目標はあれど、ノルマが課せられることはなく、じっくりと営業に専念することができます。
仕事に慣れないころは、先輩がお客さま役を務めてくれ、ロールプレイング形式で対面営業のトレーニングなど手厚いサポートを行ってくれました。またお客さま目線でアドバイスをくれるので常に新しい“気づき”があり、営業に対する意識や提案の姿勢を磨くことができました。周囲のサポートを受けながら成長できることが魅力です。
(東京支店 営業/2019年入社)

システム開発部プラットフォーム開発グループにて、プロジェクトマネージャとして、スケジュールやメンバー管理、品質管理といったマネジメントを行いつつ、私自身も機構設計を中心としたハードウェア開発に携わり、SS(=ガソリンスタンド)向けの釣銭機やオーダー端末をはじめとした当社製品の設計を担当しています。
ハードウェア設計ということで、自分が設計したものが“かたち”となってお客様先へ導入され、業務の効率化に貢献できることはとても大きなよろこびですね。
当社は製品開発においてコンカレントエンジニアリングの取り組みを意識しています。
本社にハード・ソフト開発、調達、設計監理、営業が統合されている事もあり各部門間での情報共有や協力がスムーズに行われ、抜群のチームワークを発揮できる環境があり、 仕事はとてもやりやすいですね。
社風も人と人の距離が近く、部署や役職問わず、誰とでも気軽にコミュニケーションを図ることができ、仕事で行き詰まったときなどに相談しやすいのも当社ならでは。こんな環境があるからこそ、常に高いモチベーションで仕事に取り組むことができます。
(システム開発部プラットフォーム開発グループ/2015年入社)

会社データ

プロフィール

誰にでも使える「人にやさしいコンピュータ」の創造からスタートしたコモタは、50年以上にわたり、情報産業社会の変化を捉え進化してきました。

・お客様のエンドユーザーにとって、使いやすいシステム製品
・お客様の従業員にとって、使いやすいコンピュータ機器
・お客様の経営者にとって、経営判断に活かせるITソリューション

そして今。

確実に増加しているセルフ精算、コンビニ併設といった様々な変化に対応して、
◆ユーザー視線にたった使いやすさを追求したハード、ソフトの開発
◆多様な決済手段を可能とするネットワークサービス
◆これらをより効果的に活用する経営ノウハウ等の各種ソリューション
など、提供するサービスが評価され、セルフ給油システムにおいては、
業界トップの評価をいただくまでになりました。

ユーザー目線に立ったコンピュータシステムで、お客様の経営に貢献する。
そのためのトータルソリューションを提供しているのが、私たちコモタです。

事業内容
各種コンピュータ情報処理システムの企画・設計・開発・製造・販売・保守メンテナンスを行っています。

・POSシステム(販売時点情報管理システム)
・セルフ精算システム及び周辺機器
・各種ネットワークサービス(クレジットオーソリ、データ集配信サービス)
・バックオフィスシステム(経営情報管理システム)
・セキュリティ防犯システム

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「人にやさしいコンピューターの創造」の思想で開発されたセルフ給油システム。業界トップシェアという評価で導入数も年々増加しています。

本社郵便番号 221-0056
本社所在地 神奈川県横浜市神奈川区金港町3-1コンカード横浜18階
本社電話番号 045-450-3900(代表)
本社/ショールーム 105-0003
本社/ショールーム 東京都港区西新橋3-3-1 KDX西新橋ビル1階
設立 1967年11月
資本金 9,998万円
従業員 470名(2023年4月)
売上高 116億1316万円(2023年4月期末)
売上高推移 116億1316万円(2023年4月期末)
124億5411万円(2022年4月期末)
102億9573万円(2021年4月期末)
安定した業績 創業から55年。
そのなかで赤字決算だったことは、1度だけ(27年前)。
現在は7期連続で100億を超える売り上げとなっております。

安定成長する業績を残しているからこそ、
一人ひとりが安心して仕事に集中できる環境なのです。
じっくりキャリアを築く 平均年齢42歳。

毎年入社する新卒入社の社員が活躍し、部長クラスにも新卒入社組が数多くいます。

じっくりと腰をすえて各々のキャリアを築いていく。

コモタは、そういう育成姿勢の会社です。
代表者 代表取締役社長 河本達哉
事業所 本 社/横浜、本社ショールーム/東京(新橋)
川崎事業所/川崎
支 店/東京、大阪、名古屋、福岡、仙台、高崎
営業所/札幌、新潟、長野、千葉、つくば、神奈川、静岡、金沢、岡山、広島、香川、愛媛、熊本、鹿児島、沖縄
主な取引先 ENEOS(株)、出光興産(株)、全国農業協同組合連合会(全農)、三愛オブリ(株)、全国石油販売業者、大手商社エネルギー部門等
取引銀行 三菱UFJ銀行、三井住友銀行
平均年齢 42歳
沿革
  • 1967年
    • コモタ技研(株)設立
  • 1971年
    • 誰にでも使える電子計算機「コモタック1号機」を開発・販売
  • 1979年
    • POSとコンピュータを一体化した業界初の「POSCOM(ポスコン)」を開発・販売
  • 1989年
    • CIを導入 コモタ(株)に社名を変更
  • 1998年
    • ギルバーコ社(米国)と日本向け計量機「G-STAR」シリーズ共同開発・発売
  • 2000年
    • CTIを導入したコールセンター開設
  • 2003年
    • 業界初、両面同時操作可能なアイランドセルフ端末
      「エガオンMUCH(マッチ)」開発・発売
  • 2007年
    • セルフスタンド向け複数対応型電子マネーシステム開発・発売
  • 2008年
    • セルフスタンド向けアイランド精算端末「エガオンSATT(サット)」開発・発売
  • 2009年
    • ネットワーク常時接続によるデータ集配信サービス開始
  • 2011年
    • スマート・セキュリティ・ソリューションとして「AWN-NET EYE'S(アウンネットアイズ)」 販売
  • 2012年
    • セルフスタンド向け計量機合体型清算端末「エガオンRICH(リッチ)」開発・発売
  • 2013年
    • 店内用釣銭機「エガオンキャスト(CAST)」販売
  • 2016年
    • 経営管理部、営業本部、ソリューション開発センター、カスタマーサービス部、調達物流部を横浜へ移転、統合
  • 2017年
    • 11月で創業50周年を迎える
  • 2018年
    • 全国石油商業組合が推進母体となる、SS過疎地対策検討支援事業の中の「技術開発実証事業」に申請し採用される

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.0時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 0名 3名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
■内定者研修
■新入社員研修
■1年目研修
■若手中堅社員研修
■管理者研修
その他、階層別・職種別研修
自己啓発支援制度 制度あり
■自己啓発支援制度有り
社員の自主性によるビジネスキャリアアップのために社外研修を利用する場合、
費用の一部を会社が負担するというものです。
現在行っている実務に関係なくても会社全体の仕事のなかで必要とされる
スキルであれば(例えば技術開発職の社員が、営業や経理のスキルを身につけ
たりすること)費用の一部を負担するなど、社員が生きがいや目標をみつけることや、
世の中一般のスキルを身につけることへのサポートも行っています。
メンター制度 制度あり
■コーチャー制度有り
新入社員一人ひとりに歳の近い先輩社員が、1年間コーチャーとして付き、
仕事上のことはもちろんプライベートのことも相談しやすい体制を整えています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、九州大学、湘南工科大学、千葉工業大学、筑波大学、北海道大学
<大学>
愛知工業大学、亜細亜大学、茨城大学、大阪学院大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大谷大学、岡山大学、岡山商科大学、岡山理科大学、学習院女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、北九州市立大学、九州産業大学、九州情報大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、久留米大学、工学院大学、高知工科大学、郡山女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、城西大学、湘南工科大学、昭和女子大学、女子美術大学、白百合女子大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、大東文化大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、玉川大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、獨協大学、鳥取大学、富山大学、長崎総合科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、日本体育大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道情報大学、松本大学、宮崎産業経営大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、明星大学、山形大学、横浜商科大学、四日市大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪電子専門学校、大阪ハイテクノロジー専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原簿記学校、静岡産業技術専門学校、情報科学専門学校、湘北短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、千葉経済大学短期大学部、帝京短期大学、帝京学園短期大学、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京電子専門学校、東京法律公務員専門学校仙台校、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、名古屋情報メディア専門学校、新潟工業短期大学、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校

採用実績(人数)     2020年 2021年 2022年
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院卒    ―   1名   1名
大卒   10名   9名  10名
短大卒   ―    ―   ―
専門卒   ―   1名    ― 
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 5 11
    2021年 6 5 11
    2020年 5 5 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 11
    2021年 11
    2020年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 3

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