アルバック・クライオ(株)の2023年度会社概要

◇低温技術で世界を便利に◇　科学技術に家電製品、スマートフォン部品製造等、　　　世界で役立つクライオポンプの国内メーカー

会社紹介記事

最新の産業に不可欠な真空を得るために注目を集めているのが、このクライオポンプです。当社はクライオポンプの開発・製造・販売及びメンテナンスサービスを提供しています。

: 最新の産業に不可欠な真空を得るために注目を集めているのが、このクライオポンプです。

: 当社はクライオポンプの開発・製造・販売及びメンテナンスサービスを提供しています。

会社データ

事業内容	クライオポンプと低温機器ならびにその周辺機器の製造販売 ■クライオポンプデスクトップパソコン、メガネ、テレビ、カメラ、自動車、LED、スマートフォン等の生活を豊かにする身近な製品から最先端研究施設まで様々な要求仕様に対応しています。例えば 1)メガネやテレビ、スマートフォン等を製造するための真空蒸着装置・スパッタリング装置向け 2)車の部品や加工工具等で使われるイオンプレーティングやDLCコーティング装置向け 3)宇宙開発利用を技術で支えているJAXAや次世代エネルギーを研究している最先端研究施設等 ■低温機器分析機器や研究開発用途向けを中心に販売を続けてきましたが、現在は新しい分野への参入が増えています。例えば 1)液体窒素ジェネレーター・・・生殖医療や細胞保存等の医療分野向け 2)4KGM冷凍機・・・半導体の原材料となるシリコンを製造する過程や最先端医療のMRI向け 3)希釈冷凍機・・・次世代コンピューター用で注目されています

事業内容

クライオポンプと低温機器ならびにその周辺機器の製造販売

■クライオポンプ
デスクトップパソコン、メガネ、テレビ、カメラ、自動車、LED、スマートフォン等の生活を豊かにする身近な製品から最先端研究施設まで様々な要求仕様に対応しています。

例えば
1)メガネやテレビ、スマートフォン等を製造するための真空蒸着装置・スパッタリング装置向け
2)車の部品や加工工具等で使われるイオンプレーティングやDLCコーティング装置向け
3)宇宙開発利用を技術で支えているJAXAや次世代エネルギーを研究している最先端研究施設等

■低温機器
分析機器や研究開発用途向けを中心に販売を続けてきましたが、現在は新しい分野への参入が増えています。

例えば
1)液体窒素ジェネレーター・・・生殖医療や細胞保存等の医療分野向け
2)4KGM冷凍機・・・半導体の原材料となるシリコンを製造する過程や最先端医療のMRI向け
3)希釈冷凍機・・・次世代コンピューター用で注目されています

本社郵便番号	253-0085
本社所在地	神奈川県茅ヶ崎市矢畑1222-1
本社電話番号	0467-85-0303
設立	1981年10月1日
代表者	代表取締役社長　申周勲
資本金	5,000万円
従業員	単体：125名(2021年12月)
売上高	単体：53億5,200万円(2021年6月決算) 連結：84億8,400万円(2021年6月決算)
事業所	本社・工場:茅ヶ崎事務所:京都支店:大阪
平均年齢	45.8歳
沿革	1981年10月日本真空技術(株)と米国Helix Technology Corporationは、技術提携を前提とした共同出資による合弁会社として当社、アルバック・クライオ(株)を設立 1983年11月創業以来CTI製品の国産化後、大型冷凍機、コンプレッサについて内作化を完成し、製造、販売を開始 1985年11月本社・工場を茅ヶ崎市矢畑へ移転 1987年3月排気速度可変型クライオポンプ(8型、12型)を開発、販売を開始 1988年12月コンプレッサ(C20W/A、C10)を新商品として開発を完了し、販売を開始 1989年7月大阪支店開設 1990年4月スーパートラップ(極低温トラップ)CRYO-Tシリーズを開発、販売を開始 2004年12月韓国アルバック・クライオ(株)を資本金6.5億円100％出資により設立 2005年5月寧波アルバック・クライオ有限公司を資本金3億円100％出資により設立 2009年1月 4K冷凍機を販売開始 2014年5月岩谷瓦斯(株)より低温機器技術の譲渡、宇治工場を開設し製造・販売開始 2015年12月宇治工場移転、名称を京都工場へ変更 2022年1月京都工場移転、名称を京都事務所へ変更

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.3年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.5時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.2日
2020年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入教育、階層別研修、職務別研修、社内講座（集合教育）
自己啓発支援制度	制度あり TOEIC試験の社内実施（全額会社負担）通信教育(一部奨励金制度あり)
メンター制度	制度なし新入社員研修時、新入社員一人ひとりに指導員がつきます。
キャリアコンサルティング制度	制度ありキャリアプランについて年に１度、本人と上司が話し合う機会が用意されています。
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞九州工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、首都大学東京、大阪市立大学＜大学＞大分大学、鹿児島大学、神奈川大学、関東学院大学、九州大学、九州工業大学、京都外国語大学、慶應義塾大学、駒沢女子大学、静岡大学、湘南工科大学、成蹊大学、専修大学、第一工業大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京都市大学、東京理科大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、文教大学、法政大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、大阪市立大学、首都大学東京、龍谷大学、近畿大学、甲南大学、筑波大学、京都教育大学、明治学院大学、国士舘大学＜短大・高専・専門学校＞東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、横浜システム工学院専門学校、仙台高等専門学校、自由が丘産能短期大学、米子工業高等専門学校、武庫川女子大学短期大学部、サレジオ工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、松江工業高等専門学校
採用実績（人数）	中途採用含む正社員 2017年度：6名（中途採用4名） 2018年度：7名（中途採用6名） 2019年度：4名（中途採用4名） 2020年度：2名（中途採用1名） 2021年度：1名 (中途採用0名)

採用実績（学校）

＜大学院＞
九州工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、明星大学、横浜国立大学、立教大学、首都大学東京、大阪市立大学
＜大学＞
大分大学、鹿児島大学、神奈川大学、関東学院大学、九州大学、九州工業大学、京都外国語大学、慶應義塾大学、駒沢女子大学、静岡大学、湘南工科大学、成蹊大学、専修大学、第一工業大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京都市大学、東京理科大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、文教大学、法政大学、明治大学、桃山学院大学、横浜国立大学、立教大学、大阪市立大学、首都大学東京、龍谷大学、近畿大学、甲南大学、筑波大学、京都教育大学、明治学院大学、国士舘大学
＜短大・高専・専門学校＞
東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、横浜システム工学院専門学校、仙台高等専門学校、自由が丘産能短期大学、米子工業高等専門学校、武庫川女子大学短期大学部、サレジオ工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、松江工業高等専門学校

採用実績（人数）

中途採用含む正社員
2017年度：6名（中途採用4名）
2018年度：7名（中途採用6名）
2019年度：4名（中途採用4名）
2020年度：2名（中途採用1名）
2021年度：1名 (中途採用0名)

過去3年間の新卒採用者数（男女別）