最終更新日：2023/1/25

(株)QES（QUICKグループ・日本経済新聞社グループ）

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2億5,000万円

売上高: 108億9,400万円（2021年12月期）

従業員数: 230名（男性189名・女性41名／2022年4月1日現在シニア雇用含）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

日経グループNo.1のITプロフェッショナル集団。その技術が、日本経済の今を支える。

会社紹介記事

日本を代表する金融情報ベンダーであるQUICKの金融情報システムを支えている使命感と技術を武器に、QESは幅広いお客様に最適かつ確実なソリューションを提供しています。 ITシステムから先進のオフィス環境まで確かな技術と実績でサポート。業種業態を問わず、お客様のビジネスに貢献していきます。

: 日本を代表する金融情報ベンダーであるQUICKの金融情報システムを支えている使命感と技術を武器に、QESは幅広いお客様に最適かつ確実なソリューションを提供しています。

: ITシステムから先進のオフィス環境まで確かな技術と実績でサポート。業種業態を問わず、お客様のビジネスに貢献していきます。

第2の創業をめざして。今、変革の旗を振る。

ITの発展とともに事業領域を拡大し続けた私たちQES。あらゆるお客様のシステムの設計・開発・運用・保守をトータルに手がけるITプロフェッショナル集団へと成長しました。	■変わり続けること―。それがQESのDNA 世界に広がる金融市場。そこでは、膨大なデータが縦横に飛び交っています。その中から毎秒何万件ものデータを取り込み、証券会社や銀行等にリアルタイムで配信しているのが、QUICKです。 QUICKは日本を代表する「金融情報ベンダー」。日本経済の先行指標である日経平均株価などの各種指数を算出するなど、この国の経済取引における情報インフラの役割を果たしています。そのシステム会社として誕生したのが、QESです。 QES 39年の歴史を、一言で表現するなら「変化」の歴史。当初はシステムの保守工事を専門としながら、 ITの発展とともにその事業領域を拡大。証券・金融機関はもちろん官公庁や一般事業者など、あらゆる顧客のシステムの設計・開発・運用・保守をトータルに手がける ITプロフェッショナル集団へと成長しました。 ■来たるべき新時代に向けて設立39周年を経たQESは今、「第2の創業」の時を迎えています。急速に変化し続けるIT業界。昨日までなかったものが、今日には常識になっている。そんな世界で最先端を走り続けるためには、常に情報をキャッチアップし、自らをアップデートし続けるしかありません。 QESはどんどん変わろうとしています。 2013年に社名を一新、2021年には本社を移転しました。新しく生まれる技術やニーズをどう拾い上げ、自分たちのサービスに落とし込んでいくか。今、それぞれの現場が主体となって議論を交わしています。この変化への対応力こそが、QESのDNAです。数千台のサーバから成る国内最大級の「金融情報システム」を支えるプロフェッショナルとして、誰もやったことがないことに挑戦していく醍醐味と面白さが、ここにはあります。 ■情熱こそが挑戦心の根源となるだからこそ、新しい世代のみなさんにもぜひ変化を恐れることなくチャレンジをしてほしい。そのためには、日夜自分を磨き続けることが大切です。それは、言葉で語る以上に大変なこと。日々の仕事に立ち向かいながら自分の知識や技術を広げていくには、不断の努力と不屈の情熱が求められます。逆に言えば、努力を継続する情熱さえあれば、自分の可能性をいくらでも切り開いていけるのです。変わり続けるQESで、描きたい未来を自由にデザインしてください。代表取締役社長和智徳男

ITの発展とともに事業領域を拡大し続けた私たちQES。あらゆるお客様のシステムの設計・開発・運用・保守をトータルに手がけるITプロフェッショナル集団へと成長しました。

■変わり続けること―。それがQESのDNA

世界に広がる金融市場。そこでは、膨大なデータが縦横に飛び交っています。
その中から毎秒何万件ものデータを取り込み、
証券会社や銀行等にリアルタイムで配信しているのが、QUICKです。
QUICKは日本を代表する「金融情報ベンダー」。
日本経済の先行指標である日経平均株価などの各種指数を算出するなど、
この国の経済取引における情報インフラの役割を果たしています。

そのシステム会社として誕生したのが、QESです。
QES 39年の歴史を、一言で表現するなら「変化」の歴史。
当初はシステムの保守工事を専門としながら、
ITの発展とともにその事業領域を拡大。
証券・金融機関はもちろん官公庁や一般事業者など、
あらゆる顧客のシステムの設計・開発・運用・保守をトータルに手がける
ITプロフェッショナル集団へと成長しました。

■来たるべき新時代に向けて

設立39周年を経たQESは今、「第2の創業」の時を迎えています。
急速に変化し続けるIT業界。
昨日までなかったものが、今日には常識になっている。
そんな世界で最先端を走り続けるためには、
常に情報をキャッチアップし、自らをアップデートし続けるしかありません。

QESはどんどん変わろうとしています。
2013年に社名を一新、2021年には本社を移転しました。
新しく生まれる技術やニーズをどう拾い上げ、
自分たちのサービスに落とし込んでいくか。
今、それぞれの現場が主体となって議論を交わしています。

この変化への対応力こそが、QESのDNAです。
数千台のサーバから成る国内最大級の
「金融情報システム」を支えるプロフェッショナルとして、
誰もやったことがないことに挑戦していく醍醐味と面白さが、ここにはあります。

■情熱こそが挑戦心の根源となる

だからこそ、新しい世代のみなさんにも
ぜひ変化を恐れることなくチャレンジをしてほしい。

そのためには、日夜自分を磨き続けることが大切です。
それは、言葉で語る以上に大変なこと。
日々の仕事に立ち向かいながら自分の知識や技術を広げていくには、
不断の努力と不屈の情熱が求められます。
逆に言えば、努力を継続する情熱さえあれば、
自分の可能性をいくらでも切り開いていけるのです。

変わり続けるQESで、描きたい未来を自由にデザインしてください。

代表取締役社長和智徳男

会社データ

事業内容	■日本を代表する金融情報ベンダー (株)QUICK（日本経済新聞社デジタルコンテンツ部門の中核企業）の金融情報サービスシステムの開発、運用 ■最新のIT技術を活用したインフラの設計・構築 ■情報機器・ソフトウェア等の販売 ■証券会社・金融機関・事業会社のオフィス内装の企画・設計・施工最新技術を学び、着実に「ITのプロ」になれる環境があります。

本社郵便番号	103-0026
本社所在地	東京都中央区日本橋兜町7‐1　KABUTO ONE 12階
本社電話番号	050‐3354‐0060
設立	1983年3月1日
資本金	2億5,000万円
従業員数	230名（男性189名・女性41名／2022年4月1日現在シニア雇用含）
売上高	108億9,400万円（2021年12月期）
売上高／経常利益推移	108億9,400万円／5億5,100万円（2021年12月期） 98億2,800万円／5億6,300万円（2020年12月期） 109億4,100万円／7億3,600万円（2019年12月期） 98億9,700万円／5億2,600万円（2018年12月期） 87億8,900万円／3億4,100万円（2017年12月期） ※創業以来、無借金経営です。
事業所	本社：東京都中央区日本橋兜町7‐1　KABUTO ONE 12階大阪支社：大阪市中央区北浜1-8-16 大阪証券取引所ビル10F
主な取引先	(株)QUICK 日本経済新聞社グループ各社証券会社・銀行他金融機関一般事業法人　他
平均年齢	44.5歳（男性45.5歳・女性40.1歳／2022年4月現在）
給与標準モデル	30歳：月間（基準内給与）323,430円（2022年30歳標準モデル）
新人研修プログラム	新人研修プログラムは、『内定者研修』『配属前研修』『配属後研修』の【3つのステップ】と『社員一般教育』『QUICK関連知識教育・日本経済新聞社グループとの関係』『技術教育』『情報リテラシー』の【4つの柱】から構成されます。新入社員は【4つの柱】を【3つのステップ】で段階的に教育を受け、『コミュニケーション力のある技術者』の基盤作りを行って、その後の人材教育制度につなげます。
株主構成	(株)QUICK（100％）
沿革	1983年3月千代田区大手町に資本金1億円で設立（商号：(株)クイック電子サービス） 1983年4月大阪事業所（現大阪支社）を大阪市中央区に開設 1985年4月本社事務所を中央区新川に移転 1989年3月資本金を2億5,000万円に増資 1991年4月社名を「(株)QUICK電子サービス」に変更 2002年10月建設業の許可取得（国土交通大臣許可）（2020年現在）特定建設業：建築工事、電気工事、内装仕上工事一般建設業：電気通信工事 2003年9月～一級建築士事務所登録 2005年11月日本情報処理開発協会よりプライバシーマーク使用許諾を受ける 2011年5月 ISMS情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格である「ISO/IEC 27001」の認証取得 2013年3月社名を「(株)QES」に変更 2014年4月本社オフィスを中央区新川の「茅場町ファーストビル」に移転 2015年9月品質マネジメントシステムの国際規格である「ISO 9001」の認証取得 2021年10月本社オフィスを中央区日本橋の「ＫＡＢＵＴＯＯＮＥ」に移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.2年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.6時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.2日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	2名	4名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	1名	3名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 5.6%
  （89名中5名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり 1．新人研修新人研修プログラムは、『内定者研修』『配属前研修』『配属後研修』の【3つのステップ】と『社員一般教育』『QUICK関連知識教育・日本経済新聞社グループとの関係』『技術教育』『情報リテラシー』の【4つの柱】から構成されます。新入社員は【4つの柱】を【3つのステップ】で段階的に教育を受け、『コミュニケーション力のある技術者』の基盤作りを行って、その後の人材教育制度につなげます。 2．階層別研修基本スキルの向上、昇進・昇格による意識改革やマネジメント力の強化、入社数年、慣れによるマンネリの打破、異業種、他社の同世代との交流等、各個人が広い視野からそれぞれの立場や役割を再認識し、業績の向上に貢献するとともに自身のキャリアアップを目的として、階層別研修を実施します。例えば、（1）若手社員研修ー若手社員の戦力化（2）リーダーシップ研修（3）新任課長研修（4）プロジェクト責任者のためのマネジメント研修（5）部門経営者としての部長研修（6）キャリアデザイン研修「ありたい自分の姿」 3．技術研修技術を学ぶことに終わりはありません。毎年度、自己の目標を定めて、研鑽に努めます。
自己啓発支援制度	制度あり資格取得奨励制度会社が定める資格を取得した社員に奨励金を支給します。対象となる資格は合計300以上。多くの先輩が資格を武器に自らの市場価値を高めています。
メンター制度	制度あり内定者メンター制度内定から入社までの間、年齢の近い先輩社員が相談相手となり、入社までの疑問や不安などを取り除きサポートします。指導員制度入社後は年齢の近い先輩社員が指導員となって、マンツーマンであなたをバックアップします。仕事面はもちろんのこと、社内ルールや上手な気分転換の方法まで、社会人1年目でつまずきやすいいろんな悩みを指導員がサポートします。安心して相談できる相手がいるからこそ、曇りのない気持ちで仕事に向き合うことができるのです。

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	1名	1名	2名
2021年	3名	4名	7名
2020年	3名	0名	3名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	2名
2021年	7名
2020年	3名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	2名
2020年	0名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞東京工業大学、東京農工大学、千葉大学、芝浦工業大学、成城大学、神奈川大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大妻女子大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、城西大学、駿河台大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、電気通信大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、福岡工業大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞大阪成蹊短期大学、昭和学院短期大学、大原簿記学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、専門学校デジタルアーツ東京、東京アニメーションカレッジ専門学校、中央工学校、東京外語専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、早稲田速記医療福祉専門学校、日本国際工科専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、アーツカレッジヨコハマ、情報科学専門学校、名古屋情報メディア専門学校、京都コンピュータ学院鴨川校、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、ＨＡＬ大阪、大阪情報専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、日本理工情報専門学校
前年度の採用実績(人数)	2022年　　大卒2名 2021年　　大卒7名 2020年　　大卒2名　大学院了1名 2019年　　大卒4名大学院了1名 2018年　　大卒2名専門卒1名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
東京工業大学、東京農工大学、千葉大学、芝浦工業大学、成城大学、神奈川大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大妻女子大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、城西大学、駿河台大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、電気通信大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、福岡工業大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪成蹊短期大学、昭和学院短期大学、大原簿記学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ東京、専門学校デジタルアーツ東京、東京アニメーションカレッジ専門学校、中央工学校、東京外語専門学校、専門学校日本鉄道＆スポーツビジネスカレッジ、早稲田速記医療福祉専門学校、日本国際工科専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、アーツカレッジヨコハマ、情報科学専門学校、名古屋情報メディア専門学校、京都コンピュータ学院鴨川校、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、ＥＣＣコンピュータ専門学校、ＨＡＬ大阪、大阪情報専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、日本理工情報専門学校

前年度の採用実績(人数)

2022年　　大卒2名
2021年　　大卒7名
2020年　　大卒2名　大学院了1名
2019年　　大卒4名大学院了1名
2018年　　大卒2名専門卒1名