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最終更新日:2023/4/13
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ITの発展とともに事業領域を拡大し続けた私たちQES。あらゆるお客様のシステムの設計・開発・運用・保守をトータルに手がけるITプロフェッショナル集団へと成長しました。
■変わり続けること―。それがQESのDNA世界に広がる金融市場。そこでは、膨大なデータが縦横に飛び交っています。その中から毎秒何万件ものデータを取り込み、証券会社や銀行等にリアルタイムで配信しているのが、QUICKです。QUICKは日本を代表する「金融情報ベンダー」。日本経済の先行指標である日経平均株価などの各種指数を算出するなど、この国の経済取引における情報インフラの役割を果たしています。そのシステム会社として誕生したのが、QESです。QES 39年の歴史を、一言で表現するなら「変化」の歴史。当初はシステムの保守工事を専門としながら、ITの発展とともにその事業領域を拡大。証券・金融機関はもちろん官公庁や一般事業者など、あらゆる顧客のシステムの設計・開発・運用・保守をトータルに手がけるITプロフェッショナル集団へと成長しました。■来たるべき新時代に向けて設立39周年を経たQESは今、「第2の創業」の時を迎えています。急速に変化し続けるIT業界。昨日までなかったものが、今日には常識になっている。そんな世界で最先端を走り続けるためには、常に情報をキャッチアップし、自らをアップデートし続けるしかありません。QESはどんどん変わろうとしています。2013年に社名を一新、2021年には本社を移転しました。新しく生まれる技術やニーズをどう拾い上げ、自分たちのサービスに落とし込んでいくか。今、それぞれの現場が主体となって議論を交わしています。この変化への対応力こそが、QESのDNAです。数千台のサーバから成る国内最大級の「金融情報システム」を支えるプロフェッショナルとして、誰もやったことがないことに挑戦していく醍醐味と面白さが、ここにはあります。■情熱こそが挑戦心の根源となるだからこそ、新しい世代のみなさんにもぜひ変化を恐れることなくチャレンジをしてほしい。そのためには、日夜自分を磨き続けることが大切です。それは、言葉で語る以上に大変なこと。日々の仕事に立ち向かいながら自分の知識や技術を広げていくには、不断の努力と不屈の情熱が求められます。逆に言えば、努力を継続する情熱さえあれば、自分の可能性をいくらでも切り開いていけるのです。変わり続けるQESで、描きたい未来を自由にデザインしてください。代表取締役社長 和智徳男
■QUICKグループ+日経グループの強力なバックボーン日本経済新聞社や日経BP社、テレビ東京など数多くのメディアを有し、日本経済のフロントランナーとして知られる日経グループ。そのデジタル事業を担うのが、親会社であるQUICKです。QESは、日経グループNo.1のITソリューション会社として、国内外の経済・金融情報をリアルタイムで提供するために国内最大級「金融情報システム」の開発・運用・保守を手がけています。■中立・公平の立場から最適なソリューションを提案するQESのお客様は、QUICKや日経グループ各社にとどまりません。銀行・証券に始まり、官公庁や学校法人、民間企業まで、様々な分野で私たちの技術が用いられています。国内に数多あるSIerの中から、なぜQESが選ばれるのか。その秘密は、メディア企業のグループ会社という独自の立ち位置。メーカー系企業を親会社に持つ多くのSIerとは異なり、特定のメーカーの機器やソフトに縛られず、常にお客様にとって最適な解決策を提案することができます。この顧客本位のエンジニアリングソリューションが、QESの信頼の礎です。■日本経済をITで支えるもしも私たちが扱う金融情報システムがダウンすれば、日経平均株価などの各種経済指標や金融・為替に関する情報はすべて世に流通しなくなります。それは、この国の経済がストップしてしまうことと同義。それだけミッションクリティカルなシステムを自らの技術で支えることが、QESで働くエンジニアの誇りです。私たちが扱う金融情報システムには毎秒数万件ものデータが送りこまれています。取りこまれたデータは付加価値の高い情報に加工された上で、証券・銀行など金融のプロが用いる数万台の端末や、数百万人もの個人投資家のもとへ配信されます。これらの膨大なデータ処理を支えるのは、数千台のサーバを高速LANで結んだ巨大システム。これほど大規模なシステムに関われるのも、QESならでは。その貴重な経験が、エンジニアとしての成長を後押しします。■無借金経営の優良企業です自己資本比率が70%を超えると、一般的に理想企業と言われます。QESはそんな数少ない会社のひとつであり、無借金経営の優良企業として社会から高い評価を受けています。こうした経営の安定性も社員にとっては心強い安心材料と言えるでしょう。
最新技術を学び、着実に「ITのプロ」になれる環境があります。
<大学院> 東京工業大学、東京農工大学、千葉大学、芝浦工業大学、成城大学、神奈川大学 <大学> 青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大妻女子大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、城西大学、駿河台大学、聖心女子大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、電気通信大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、福岡工業大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学 <短大・高専・専門学校> アーツカレッジヨコハマ、ECCコンピュータ専門学校、大阪情報専門学校、大阪情報コンピュータ専門学校、大阪成蹊短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原簿記学校、京都コンピュータ学院鴨川校、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、昭和学院短期大学、情報科学専門学校、駿台電子情報&ビジネス専門学校、中央工学校、専門学校デジタルアーツ東京、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、東京ベルエポック製菓調理専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本国際工科専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、日本電子専門学校、日本理工情報専門学校、HAL大阪、HAL東京、船橋情報ビジネス専門学校
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