最終更新日:2022/5/11

JR東日本コンサルタンツ(株)

業種

  • 建設コンサルタント
  • 機械設計
  • 専門コンサルティング
  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
239億円(2020年3月)
従業員
744名(2021年4月現在)

未来を描く想像力と、実現する技術力。鉄道の安全・安定輸送を支え、地域社会の発展に貢献し、さらには鉄道の未来を先進のチャレンジで切り拓いていきます。

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
普段使っている鉄道…それを当社の技術者が支えている!
PHOTO
総合技術コンサルタンツとしての真価を発揮した『上野東京ライン』

鉄道を基軸とした総合技術コンサルタンツ

PHOTO

若手社員のうちから主体的に取り組める職場環境・雰囲気です!

■普段使っている鉄道……それを当社の技術者が支えている
毎日の通学や旅行などで何気なく利用している鉄道。皆さんは知らず知らずのうちに当社の技術に触れているはずです。例えば鉄道高架化や橋りょう、線路下を道路が横断する立体交差、鉄道駅や大規模ターミナル駅の改良、ホームやバリアフリー設備など、鉄道土木構造物は当社の技術者によって支えられています。当社の「鉄道を基軸とした総合技術コンサルタンツ」としての財産は、鉄道を取り巻く幅広い分野に亘る「技術・経験」と、それを駆使し社会へ貢献する「技術者たち」です。構造物設計では、コンクリート、鋼、基礎、土構造などの構造種別ごと、あるいは駅改良、立体交差、バリアフリー、橋りょうなどの対象種別ごとに専門とする部署・チームがあり、その中で多くの技術者が活躍しています。一人ひとりの技術者が社会的使命を胸に刻み、日々技術力の研鑚に努めています。
■総合技術コンサルタンツとして真価を発揮した『上野東京ライン』
2015年3月に開通した上野東京ラインは、上野-東京間に新線を設けることで宇都宮・高崎・常磐各線と東海道線の直通運転を可能にしたプロジェクトです。その中で当社は、配線計画、測量・地質調査、土木構造物設計、関連車両基地整備といった数多くの業務を担当しました。上野東京ラインの開通により、ラッシュ時の混雑緩和、乗り換え解消に伴う速達性の向上、輸送ネットワーク増強による地域の活性化等の効果が期待されています。総合技術コンサルタンツだからこそなし得ることができた大規模鉄道建設プロジェクト。大きな達成感と充実感、そしてやりがいを感じることができます。
■若手社員のうちから主体的に取り組める職場環境・雰囲気
当社は、鉄道構造物の設計を中心に、調査・計画から施工計画・施工監理そして防災・メンテナンスに至るまで、鉄道建設プロジェクトをトータルな視点でコンサルティングしています。各技術分野・部門には専門知識をもったエキスパートが多くおり、それぞれが責任感を携え、お互いに協力しながら業務を進めています。そのような経験豊かな先輩のサポートの下、若いうちから主体的に業務に携わることができる職場環境なので、質問・議論も部署に関係なく出来る風土があります。また、仕事以外でもクラブ活動・レクリエーション活動といった交流の場が多くあり、雰囲気のよい会社です。

会社データ

事業内容
当社はJR東日本グループの中で、鉄道を基軸とした総合技術コンサルタンツとして鉄道構造物の設計業務を中心に以下のコンサルティング業務を行っています。
【調査・計画】
鉄道施設計画、交通計画、都市計画、需要予測および調査など
【構造物設計】
鉄道、地下鉄、モノレール、新交通システム、道路、トンネル、橋りょう、高架橋、景観デザイン、河川・護岸、水路などの構造物の設計、構造解析
【土木構造物メンテナンス】
鉄道等土木構造物の維持管理のための点検・調査・計測・補修・補強計画など
【防災計画】
岩盤・斜面崩壊等の地形災害の調査・評価・対策、トンネルや路盤の検査・データ解析など
【工事施工技術】
工事計画および土木・建築・電気・機械・軌道工事の施工監理、積算、構造物検査など
【環境・緑化】
振動・騒音測定、土壌・水質調査、環境アセスメント、屋上・壁面緑化など
【ICTソリューション】
ICTを用いた技術開発、位置情報サービス、グラフィックデザインシステム、BIM、クラウドサービス、モバイルサービス、鉄道関連設計プログラムの開発、その他の情報処理など
【運輸計画】
鉄道・新交通システムの輸送計画、運転設備計画など
【機械設備設計】
鉄道車両基地・工場の機械設備の調査設計、消融雪設備・公害防止設備などの設計、建物および地下駅などの空調・換気・防災設備の設計、その他鉄道機械設備の鑑定評価など
【電気設計】
鉄道電気の計画および設計など
【測量・土地調査】
交通量調査、地質・土質調査、土地調査、鉄道・道路路線測量、各種試験・計測、用地調査・測量、用地事務、用地管理、補償業務など
【海外事業】
新線計画や鉄道システムの近代化に伴う各種調査業務・技術提案書の作成、鉄道構造物の健全度調査・評価など

PHOTO

構造物設計(線路を跨ぐ橋りょうの設計) 新都心大橋[埼玉県さいたま市]~田中賞受賞作品~

本社郵便番号 141-0033
本社所在地 東京都品川区西品川1-1-1 大崎ガーデンタワー14 階
本社電話番号 03-5435-7613
設立 1989年4月1日
資本金 5,000万円
従業員 744名(2021年4月現在)
売上高 239億円(2020年3月)
事業所 本社:東京都品川区
支店:宮城県仙台市、群馬県高崎市
営業所:横浜、八王子、さいたま、水戸、千葉、盛岡、秋田、郡山、長野、新潟
売上高推移 245億円(2019年度実績)
237億円(2018年度実績)
228億円(2017年度実績)
株主構成 東日本旅客鉄道(株) 100%
主な取引先 東日本旅客鉄道(株)
JR東日本グループ関連会社
地方自治体など
企業の特徴 建設コンサルタント売上高ランキング(鉄道部門) 第2位

弊社は建設コンサルタント売上高ランキングの鉄道部門において14年連続上位の座を維持し続けています。
建設コンサルタント業界全体の中でも第4位と有数の好業績企業です。
(日経コンストラクション 2020年4月27日号より)
最近の主なプロジェクト ・駅改良プロジェクト(東京・渋谷・品川・新宿・御茶ノ水・原宿・千駄ヶ谷・信濃町・神田・新橋・板橋・横浜・川崎・菊名・千葉・仙台など)
・新駅(高輪ゲートウェイ、Jヴィレッジ、あしかがフラワーパーク)

・中央快速線グリーン車導入プロジェクト
・羽田空港アクセス線プロジェクト

・東日本大震災における震災復興プロジェクト(常磐線、仙石線、石巻線、気仙沼線、大船渡線、山田線など)
・首都直下地震に備えた鉄道構造物の耐震補強対策

・新潟駅付近連続立体交差化
・十条駅付近連続立体交差化
・横浜環状南線(鉄道交差部)

・ホームドア整備(山手線・京浜東北線ほか)
・バリアフリー設備整備(エレベーター、エスカレーターなど)

・メンテナンス・防災関連事業(橋りょうモニタリング・下部工点検、トンネル覆工検査、落石検査、防風柵など)
・社会インフラ事業(こ線道路橋点検ほか)

・環境関連事業(新幹線高速走行対応騒音・振動環境試験、土壌・水質調査、屋上緑化など)

・ICT事業(鉄道GISソリューション、G空間情報ソリューション、BIMソリューション、クラウドレールソリューション、モバイルソリューションなど)

・ヤンゴン・マンダレー鉄道整備プロジェクト(ミャンマー)
・マニラLRT2号線延伸プロジェクト(フィリピン)
代表的なプロジェクト ・上野東京ラインプロジェクト
・みなとみらい21線プロジェクト
・りんかい線プロジェクト
・東京駅中央線重層化
・連続立体交差化プロジェクト(中央線三鷹・立川間、南武線稲城長沼・府中本町間)
・高架化プロジェクト(浦和駅付近・赤羽駅付近・栃木駅付近・伊勢崎駅付近・長町駅付近・多賀城駅付近)

・東京駅丸の内駅舎保存・復原プロジェクト
・新宿駅南口地区基盤整備事業(バスタ新宿)
・新駅設置(さいたま新都心駅、横須賀線武蔵小杉駅、武蔵野線越谷レイクタウン駅)

・常磐線利根川橋りょう改築
・第三吾妻川橋りょう
・新都心大橋(赤岩こ線橋)
・水郡線那珂川橋りょう改築
・仙台駅構内宮城野橋改築

・東日本大震災などにおける災害復旧
・鉄道博物館プロジェクト

・山形新幹線(福島・新庄間)
・長野新幹線
・秋田新幹線(盛岡・秋田間)
・東北新幹線八戸延伸,新青森駅整備
・北陸新幹線(飯山駅)

・チュニジア国鉄電化プロジェクト
・ホーチミン都市鉄道1号線プロジェクト(ベトナム)
・ハノイ都市鉄道1号線プロジェクト(ベトナム)
沿革
  • 1989年
    • 会社設立
      本社・東北支店の2拠点 32名で土木設計業務スタート
      計画部新設 鉄道ネットワーク計画業務を開始
      初年度売上高8億円
  • 1991年
    • 運転計画部新設 運転に関するコンサルティング業務を開始
  • 1992年
    • 施工監理業務を開始
  • 1993年
    • 新卒採用開始(プロパー社員1期生入社)
      機械設備部新設 機械設備設計業務を開始
  • 1995年
    • 阪神・淡路大震災被災に調査団5班23人を派遣
      電気部を新設 電気設備設計業務を開始
  • 1997年
    • プロパー社員のJR東日本への出向を開始(現在も継続しているキャリアパス)
  • 1998年
    • 上信越支店を開設
      売上高50億円突破
  • 1999年
    • 新技術推進部を新設
  • 2000年
    • 測量・地質調査部、土地調査部を新設 測量・地質調査業務を開始
      耐震解析部、施設保全部を新設 既存構造物の維持管理業務の体制を整える
      仙石線鳴瀬川橋りょうが1999年度社団法人土木学会田中賞を受賞
  • 2002年
    • IT事業推進室を新設 将来のICT事業の礎を築く
  • 2003年
    • チェニス南部郊外線電化プロジェクト契約調印式 初めてJV(共同企業体)として海外コンサルティング業務に進出
      屋上緑化の事業展開開始
  • 2004年
    • バリアフリー設計部の新設 駅改良・バリアフリー設備設計業務への体制を整える
      耐震補強推進室の新設 耐震補強プロジェクトへの体制を整える
  • 2005年
    • 売上高100億円突破
  • 2007年
    • 施工計画室を新設 工法選定、施工計画、概算工事費、工程等の作成業務をコンサルとして実施する体制を整える
      天間川橋りょうが2006年度土木学会田中賞を受賞
  • 2010年
    • 施設保全部をメンテナンス事業部に改称 メンテナンス業務への本格参入
  • 2011年
    • 東日本大震災発生 被災調査や後の震災復興関連業務を実施
  • 2012年
    • 防災計画部の新設
      第三吾妻川橋りょうが2011年度土木学会田中賞を受賞
  • 2014年
    • フレックスタイムを導入
  • 2015年
    • 売上高200億円突破
  • 2016年
    • 社会インフラ部の新設 自治体・民鉄等の社会インフラ鉄道施設設計の体制を整える
      インド高速鉄道PTの新設 インド高速鉄道施設設計の体制を整える
  • 2017年
    • 景観デザイン室の新設
  • 2018年
    • 社名の一部を変更(ジェイアール東日本コンサルタンツ→JR東日本コンサルタンツ)
      本社オフィスを大崎に移転
      特殊解析室の新設
  • 2019年
    • 宮益架道橋架替(埼京上り線)が2018年度土木学会田中賞(改築)を受賞

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 7名 13名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 1名 7名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
鉄道特有のルールも入社後の研修にてフォローいたしますので、安心してご応募ください。
【技術研修】
新入社員集中研修(基礎研修、鉄道技術研修、CAD・BIM研修、実習)、JR東日本グループ交流研修、安全基礎研修、現場見学会、設計実務研修、建設基礎及び応用研修(鉄道施設計画、構造計画・設計)、社内通信研修など
【階層別研修】
昇職者研修、フォローアップ研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
【JR東日本グループ通信研修】
JR東日本の通信研修49講座(建設工事入門、鉄道土木、鉄道構造物設計、施設技術入門、建設プロジェクトプランニング、鉄道プロジェクトマネジメントなど)が受講可能(修了後、会社補助あり)
【その他通信研修】
ビジネススキル、マネジメント、資格取得、パソコンスキルなど、全403講座が受講可能(修了後、会社補助あり)
【資格取得支援】
技術士・一級土木施工管理技士などを対象に、取得時褒賞・月額手当の支給、技術士の受験指導、その他各種学会などへの研究発表を実施しています。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 6 6 12
    2020年 15 3 18
    2019年 12 4 16

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪市立大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、崇城大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、日本大学、法政大学、前橋工科大学、山梨大学
<大学>
秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、近畿大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、信州大学、聖心女子大学、崇城大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京都市大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、法政大学、前橋工科大学、山梨大学、横浜国立大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

※外国人留学生の採用実績有

前年度の採用実績(人数)        2019年度 2020年度 2021年度
-----------------------------------------------------
大学院了     2名    5名    3名
大学卒      11名    11名    6名
高等専門学校卒  3名    2名    1名
高卒       0名    0名    2名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

JR東日本コンサルタンツ(株)と業種や本社が同じ企業を探す。
JR東日本コンサルタンツ(株)を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. JR東日本コンサルタンツ(株)の会社概要