最終更新日：2023/3/16

ジオ・サーチ(株)

正社員

業種

建設コンサルタント
検査・整備・メンテナンス
設備工事
サービス（その他）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 払込資本金　3,000万円

売上高: 36億3,000万円（2021年6月時点）

従業員: 200名（2022年5月時点）

募集人数: 6～10名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

真価を見つけ、進化する。唯一無二の減災企業『ジオ・サーチ』

3月1日より本エントリー受付開始！（2023/02/20更新）

弊社ページにアクセスいただき、ありがとうございます。

いよいよ、3月1日より、本エントリーを開始いたします。
『減災事業のパイオニア』として世界へ減災事業を拡大する仲間を募集しております。
皆様のご応募心よりお待ちしております。

　【イベント参加情報】
　　・2023年3月2日（木）　マイナビ就職EXPO　（東京ビッグサイト）

　【会社説明会】
　　・2023年3月 8日（水）10：00-11：30　Web開催
　　・2023年3月10日（金）13：30-15：00　会場開催

ジオ・サーチ株式会社　
採用担当

「人の命と暮らしを守る」という企業理念のもと、多発する自然災害に備えた防災・減災に向けて、私たちは技術力を進化させ続けます。自社開発したスケルカ技術は、マイクロ波を活用して地下情報を可視化する技術です。路面下の空洞や橋梁の劣化、埋設管の位置情報を特定します。

: 「人の命と暮らしを守る」という企業理念のもと、多発する自然災害に備えた防災・減災に向けて、私たちは技術力を進化させ続けます。

: 自社開発したスケルカ技術は、マイクロ波を活用して地下情報を可視化する技術です。路面下の空洞や橋梁の劣化、埋設管の位置情報を特定します。

人の命と暮らしを守るために

【なぜやるのか】今、日本は災害大国と言われ、記憶にあたらしい平成以降に起こった自然災害だけを見ても、阪神淡路大震災や東日本大震災などの大地震のほか、集中豪雨や大型台風、火山の噴火など大きな自然災害が多発しています。自然災害時（特に地震や豪雨）には、平常時の比にならない数の道路陥没や電柱倒壊が起こり、道路機能が確保できなくなってしまいます。災害に巻き込まれた人を救うための救急車や救助隊が道路を通れなくなることで、災害後の人命救助や早期復旧が困難になり、被災後の2次災害の被害が拡大してしまいます。また上記のような自然災害だけでなく、インフラの老朽化により平常時にも道路陥没や橋の抜け落ち事故、電柱倒壊が起こり、私たちの命と暮らしが脅かされる事故が、道路陥没だけでも年間約10,000件起きているのが現状です。私たちは、「自然災害を防ぐことはできないが、知恵と技術で減災することはできる」という想いのもと、サービスを通じて既存のインフラの維持管理を行い、いつでも安心安全に利用できる道路インフラを提供し続けています。これからジオ・サーチは調査業務をベースに、今後新しい事業の開発を進めていきたいと考えております。そのために、当社の企業理念に共感していただくのはもちろんですが、「仲間と協力しながら、リーダーシップを発揮し、道を切り開くことが出来る人」を求めております。フィールドエンジニアで培った技術・知識を発揮していただき、将来のジオ・サーチを担うメンバーとしてご活躍いただきたいと思っております。人は災害を0にすることはできないですが、テクノロジーの力で災害を”減らす”ことはできます。災害という生きる上で隣り合わせの現象と向き合いながら、少しでも世の中で起こる災害を”減災”して、人々の暮らしを守っていきませんか？

【なぜやるのか】
今、日本は災害大国と言われ、記憶にあたらしい平成以降に起こった自然災害だけを見ても、阪神淡路大震災や東日本大震災などの大地震のほか、集中豪雨や大型台風、火山の噴火など大きな自然災害が多発しています。自然災害時（特に地震や豪雨）には、平常時の比にならない数の道路陥没や電柱倒壊が起こり、道路機能が確保できなくなってしまいます。災害に巻き込まれた人を救うための救急車や救助隊が道路を通れなくなることで、災害後の人命救助や早期復旧が困難になり、被災後の2次災害の被害が拡大してしまいます。

また上記のような自然災害だけでなく、インフラの老朽化により平常時にも道路陥没や橋の抜け落ち事故、電柱倒壊が起こり、私たちの命と暮らしが脅かされる事故が、道路陥没だけでも年間約10,000件起きているのが現状です。

私たちは、「自然災害を防ぐことはできないが、知恵と技術で減災することはできる」という想いのもと、サービスを通じて既存のインフラの維持管理を行い、いつでも安心安全に利用できる道路インフラを提供し続けています。

これからジオ・サーチは調査業務をベースに、今後新しい事業の開発を進めていきたいと考えております。そのために、当社の企業理念に共感していただくのはもちろんですが、「仲間と協力しながら、リーダーシップを発揮し、道を切り開くことが出来る人」を求めております。フィールドエンジニアで培った技術・知識を発揮していただき、将来のジオ・サーチを担うメンバーとしてご活躍いただきたいと思っております。

人は災害を0にすることはできないですが、テクノロジーの力で災害を”減らす”ことはできます。

災害という生きる上で隣り合わせの現象と向き合いながら、少しでも世の中で起こる災害を”減災”して、人々の暮らしを守っていきませんか？

会社データ

プロフィール	ジオ・サーチ(株)は、1989年に創業し、現在は東京・札幌・仙台・名古屋・大阪・広島・福岡に事業所があります。弊社は創業以来一貫して道路、港湾、空港施設などの路面下に発生した空洞、埋設物の正確な位置情報、橋梁などのコンクリート構造物内部の劣化箇所など、さまざまなインフラの内部に潜む見えない危険を、世界随一独自開発の「スケルカ」システムを用いて探知し防災・減災に取り組み続けてきました。 1992年、当社の技術力に注目した国連や政府関係者の要請を受け、社会貢献の一環として地雷除去活動を開始。 1998年にはNGO「人道目的の地雷除去支援の会　JAHDS」を創設。タイ・カンボジア国境にて地雷除去活動に取り組みました。 2006年には現地財団に活動を継承し、2年後には同エリアがユネスコから世界遺産登録される成果を残すことが出来ました。国や自治体からの依頼を受け続け、これまでの路面下空洞調査の調査距離207,456km、発見空洞信号数79,763箇所（2019年9月末現在）は世界ナンバーワンの実績を誇っています。未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」、2016年に発生した「熊本地震」、2018年に発生した「北海道胆振東部地震」等の大規模災害時には、道路ネットワークの安全を確保するために、発災直後より緊急輸送路・救助路の緊急調査を実施しました。2017年11月に発生した博多駅前での大規模道路陥没事故においても、周辺道路や復旧箇所での安全確認調査を実施しました。ジオ・サーチは緊急時においても早期対応・確実な調査を行い社会に貢献しています。また海外においては、2014年にソウルでの無償の空洞調査を実施。 2015年にはJICA（独立行政法人国際協力機構）の中小企業海外展開支援事業（案件化調査）において、タイ国での「日本の道路陥没リスク診断技術を活用した道路ネットワークのレジリエンス強化に係る案件化調査」が採択されました。昨年の台湾でのボランティア調査活動を100件を超える様々なメディアに紹介されました。2019年8月に満を持して台湾支店を開設。活躍のフィールドは海外にも広がりつつあります。今後も「貢献心は本能」という共通認識のもと災害に強いまちづくりに貢献し、人の命と暮らしを守るチーム減災として奮闘し続けていきます。
事業内容	■建設コンサルタント（登録／建19第7690号） ■独自で開発したマイクロ波を用いた高性能・高解像度の非破壊検査技術「スケルカ技術」を用いた公共構造物の非破壊検査 ※ISO9001・ISO14001認証登録当社が提供しているサービスはあくまでの手段です。道路の陥没予防やインフラの劣化、無電柱化工事を推進していくことで「人の命と暮らしを守る」を実現していきます。

プロフィール

ジオ・サーチ(株)は、1989年に創業し、現在は東京・札幌・仙台・名古屋・大阪・広島・福岡に事業所があります。

弊社は創業以来一貫して道路、港湾、空港施設などの路面下に発生した空洞、埋設物の正確な位置情報、橋梁などのコンクリート構造物内部の劣化箇所など、さまざまなインフラの内部に潜む見えない危険を、世界随一独自開発の「スケルカ」システムを用いて探知し防災・減災に取り組み続けてきました。

1992年、当社の技術力に注目した国連や政府関係者の要請を受け、社会貢献の一環として地雷除去活動を開始。

1998年にはNGO「人道目的の地雷除去支援の会　JAHDS」を創設。
タイ・カンボジア国境にて地雷除去活動に取り組みました。
2006年には現地財団に活動を継承し、2年後には同エリアがユネスコから世界遺産登録される成果を残すことが出来ました。

国や自治体からの依頼を受け続け、これまでの路面下空洞調査の調査距離207,456km、発見空洞信号数79,763箇所（2019年9月末現在）は世界ナンバーワンの実績を誇っています。

未曾有の被害をもたらした「東日本大震災」、2016年に発生した「熊本地震」、2018年に発生した「北海道胆振東部地震」等の大規模災害時には、道路ネットワークの安全を確保するために、発災直後より緊急輸送路・救助路の緊急調査を実施しました。2017年11月に発生した博多駅前での大規模道路陥没事故においても、周辺道路や復旧箇所での安全確認調査を実施しました。ジオ・サーチは緊急時においても早期対応・確実な調査を行い社会に貢献しています。

また海外においては、2014年にソウルでの無償の空洞調査を実施。
2015年にはJICA（独立行政法人国際協力機構）の中小企業海外展開支援事業（案件化調査）において、タイ国での「日本の道路陥没リスク診断技術を活用した道路ネットワークのレジリエンス強化に係る案件化調査」が採択されました。
昨年の台湾でのボランティア調査活動を100件を超える様々なメディアに紹介されました。2019年8月に満を持して台湾支店を開設。活躍のフィールドは海外にも広がりつつあります。

今後も「貢献心は本能」という共通認識のもと災害に強いまちづくりに貢献し、人の命と暮らしを守るチーム減災として奮闘し続けていきます。

事業内容

■建設コンサルタント（登録／建19第7690号）
■独自で開発したマイクロ波を用いた高性能・高解像度の非破壊検査技術「スケルカ技術」を用いた公共構造物の非破壊検査
※ISO9001・ISO14001認証登録

当社が提供しているサービスはあくまでの手段です。道路の陥没予防やインフラの劣化、無電柱化工事を推進していくことで「人の命と暮らしを守る」を実現していきます。

本社郵便番号	144-0051
本社所在地	東京都大田区西蒲田7-37-10 9F
本社電話番号	03-5710-0200
創業	1989年1月1日
資本金	払込資本金　3,000万円
従業員	200名（2022年5月時点）
売上高	36億3,000万円（2021年6月時点）
事業所	北海道事務所、東北事務所、神奈川営業所、埼玉営業所、北陸営業所、中部事務所、大阪事務所、中国事務所、四国営業所、九州事務所、熊本営業所、台湾支店
【企業理念】	◆人の命と暮らしを守る ■わが社は、人の命と暮らしを守るために、スケルカ・システムを活用した減災事業を通じて、災害に強い社会作りに貢献することを使命とします。 ■わが社は、全員の物心の幸福を追求することを目的として、社員の創造性および生産性を高め、チームワークと相互信頼の念を育み、さらに適切な報酬をもたらす優れた環境の育成に努めます。 ■わが社の社員は、常に誠実を旨とし、いかなる困難に直面しても心を弾ませて、道を切り開き、事業が幾世代にもわたって受け継がれ、さらに国内外で発展を続けられるように努めます。また、個人として、人として正しいかどうか公正であるかという基準のもと勇気をもって、明るく正々堂々と意義のある人生を送れることを心がけます。
保有特許	・地中探査方法(路面映像システム)（特許第3936472号）・測距装置、撮影装置および空洞内部状況把握システム（特許第3364628号）・レーダ探査装置(小型探査車)（特許第4072569号）・鉄筋コンクリート体の健全性の非破壊評価方法、及びその装置（特許第4315464号）・舗装の内部損傷箇所の非破壊調査方法（特許第4442914号・第4442916号）・埋設管マッピングシステム（NETIS登録 No.CG-040028-V) ・埋設管マッピングシステム（東京都　新技術登録) ・埋設管マッピングシステム（横浜市　新技術・新工法登録) ・港湾施設空洞調査システム（東京都港湾局　新材料・新工法登録) ・地中空洞検出装置（特許第4156960号）・レーダ装置（極性判定）（特許第4172575号）・路上作業用車両、牽引装置、及び路上作業方法（特許第4895064号）・探査装置（無線型ドーロスコープ装置）（特許第5242970号）・空洞厚探査方法（特許第5629840号）・舗装の健全性評価方法（特許第5701109号）・スケルカ・陥没防止技術（路面下空洞調査）（NETIS登録No.HR－130013－A）・車載用地中レーダーのアンテナシールド装置（特許第2986233号）・地中探査方法及び地中探査装置（特許第3423948号）・地雷検知装置および検査装置（特許第3768101号、国際特許イギリス・オーストラリア・カナダ)
沿革	1989年1月安全な社会作りに貢献する目的に、先進技術を応用した公共構造物の調査診断サービス事業の創成を目指し創業。 1990年11月建設省の開発委託を請け、顕在化した道路陥没を未然に防止するために、世界で初めて「路面下空洞探査システム」を開発・実用化。完成直後にパレードコースで空洞を発見。 1992年11月国連DPKO地雷除去責任者の来訪をうけ、地雷探知技術開発の協力を打診される。 1997年1月世界で初めて対人地雷をビジュアルに探知できる試作機「マイン　アイ」を完成。 2004年 10月新潟県中越地震後の緊急調査で災害後の復旧に寄与。 11月 NHK「プロジェクトX」で社会貢献への取組みが紹介される。 2010年 9月「スケルカ」で商標登録。 11月橋梁床版や道路を一気にスケルカする「SKELE-Car(スケルカー)」を実用化。 11月第23回大田区中小企業新製品・新技術コンクールにて最優秀賞を受賞 2011年 3月東日本大震災後の緊急調査に出動開始。 7月 NHKスペシャル「世界最大の液状化」にて当社の調査が紹介される。 12月東日本大震災における弊社の取り組みが評価され、東京都江東区から感謝状を授与される 2015年 3月スケルカ技術が「ジャパン・レジリエンス・アワード（強靭化大賞）2015」において、特別顧問賞古屋圭司（初代国土強靭化担当大臣）賞を受賞 2017年 4月熊本市が、熊本地震による道路の異常を確認するため、スケルカーを使って市道の約440kmを調査した結果を公表

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 25.2時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.9日
2020年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修入社6カ月フォロー研修入社2年目研修土木技術入門研修画像診断プログラム（入門編～プロフェッショナル編）機材メンテナンス研修工程管理研修
自己啓発支援制度	制度あり資格報奨金制度：社内規定で定めている資格を取得した際に一時金を支給しております。対象資格（一部）：技術士、技術士補（入社後取得した場合に限る）、一級土木技術者、RCCM、防災士、測量士（入社後取得した場合に限る）
社内検定制度	制度あり画像診断士資格

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞京都大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、広島大学、静岡大学、東海大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、明治大学、東洋大学、東北学院大学、長岡技術科学大学、関西大学、福島大学、日本大学＜大学＞北海道大学、神戸大学、早稲田大学、中央大学、国際基督教大学、千葉大学、静岡大学、弘前大学、筑波大学、首都大学東京、埼玉大学、島根大学、信州大学、三重大学、鳥取大学、鹿児島大学、北九州市立大学、京都女子大学、東京農業大学、東京学芸大学、近畿大学、國學院大學、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、下関市立大学、長崎県立大学、創価大学、高千穂大学、千葉工業大学、東海大学、東京都市大学、東北学院大学、東洋大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）
採用実績（人数）	2018年　　 10名（男5、女5） 2019年　　　9名（男6、女3） 2020年　　　7名（男5、女2） 2021年　　　2名（男2）

採用実績（学校）

＜大学院＞
京都大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、広島大学、静岡大学、東海大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、明治大学、東洋大学、東北学院大学、長岡技術科学大学、関西大学、福島大学、日本大学
＜大学＞
北海道大学、神戸大学、早稲田大学、中央大学、国際基督教大学、千葉大学、静岡大学、弘前大学、筑波大学、首都大学東京、埼玉大学、島根大学、信州大学、三重大学、鳥取大学、鹿児島大学、北九州市立大学、京都女子大学、東京農業大学、東京学芸大学、近畿大学、國學院大學、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、下関市立大学、長崎県立大学、創価大学、高千穂大学、千葉工業大学、東海大学、東京都市大学、東北学院大学、東洋大学、奈良大学、日本大学、日本女子大学、福岡大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）

採用実績（人数）

2018年　　 10名（男5、女5）
2019年　　　9名（男6、女3）
2020年　　　7名（男5、女2）
2021年　　　2名（男2）

過去3年間の新卒採用者数（男女別）