最終更新日:2022/6/1

応用地質(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建設
  • 環境・リサイクル
  • ソフトウエア
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
161億7,460万円
売上高
285億9,100万円(2020年12月実績)
従業員
1,141名

地球にかかわる総合コンサルタントとして、地域社会に貢献するとともに、独創的な技術により新しい市場を自ら創造する企業を目指しています。

会社紹介記事

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業界No.1の地位を確立した要因の一つは、調査のための計測機器類を自社で開発・製造していること。土質試験等を行うコアラボ試験センターも保有し、強みを発揮しています。
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詳細な資料を示しながら、お客様の期待する以上のソリューションを提案。これが信頼を獲得する大きなポイントになっています。

安全・安心を技術で支え、社会に貢献する“地球のお医者さん”

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「人生の方向性を決める岐路になります。好きなことを仕事にでき、専門を活かせる幸せがあり、しかも社会貢献できる喜びもあります」(人事企画部長の住田さん)

「地質工学の創造」を掲げ、1957年に創業した当社は地質工学を社会に役立てるため、土木工学と地質学の境界領域を開拓し、総合的なコンサルタントを目指して活動を開始。以来、日本の国土開発、国土保全はもちろんのこと、世界でもトップレベルの技術を駆使した国際的な活動にも注力しています。

当社の仕事は、たとえるならば“地球のお医者さん”。多様な保有技術や蓄積したノウハウを活かし、地球に発生するさまざまな課題に対し、診察や検査(調査)を行い、診断書(レポート)を書き、さらに予防のための処方箋(提案・アドバイス)を発行。その後も、経過観察(アフターフォロー)を通した新たな課題への取り組みというサイクルで、コンサルティングサービスを提供しています。

具体的に、例えば建設分野では、ダムやトンネル、橋梁などの工事前の事前調査。環境分野では、環境調査のノウハウを震災がれき処理の計画立案・監理へ発展させるなど、防災・減災を軸とした国土の保全に貢献し、安全・安心な社会の実現に向け事業領域を拡大してきました。またグローバルな問題にも積極的に取り組み、開発を加速する発展途上国にノウハウを提供。さらに、例えば乾燥地の緑化に技術を提供するなど、地球規模でのジオコンサルタントとして活躍しています。特に途上国では、理学・工学的なソリューションだけでなく、社会学的な見地からのソリューションも併せて提供することで、より高いレベルでの貢献ができます。そうした意味で、今当社に求められているのは、営業や管理部門も含め文・理それぞれの多様な専門領域を持つ人材が集い、総合力として十分に実力を発揮すること。

当社は“人”がすべての礎と考え、教育・研修に力を注いでいます。キャリアパスを明確にし、各段階での人材像、コンピテンシーを分かりやすく明示。パスごとの階層別研修や専門職研修など充実のカリキュラム、「技術士」などの資格取得の奨励、自己申告制度など、一人ひとりの人材を大切に育成します。また新入社員には専任指導員がつき、1年間親身になって指導します。学生時代はしっかりと自分の研究をし、向上心をもって新技術を学習。協調性と柔軟性を発揮し、“地球のお医者さん”として活躍してください。
<住田 賢二 経営企画本部人事企画部 部長>

会社データ

事業内容
【メンテナンス事業】
AIを活用した路面下空洞探査、トンネル・河川構造物・
港湾施設・鉄道施設の点検・維持管理サービスなど

【流域・砂防事業】
水害・土砂災害対策、水環境整備、地熱・地中熱関連サービス
砂防・地すべり・火山・治山・ダムなどの砂防事業サービス、
防災タイムライン、避難支援など防災サービス、豪雨災害などの
土砂災害対策サービス

【社会インフラ事業】
新規建設整備に関する設置、設計サービス
(地質調査、三次元物理探査、土木設計、リスク評価)

【地震防災事業】
地震によるハザード予測解析サービス、リスク予測解析サービス、
防災減災対策サービス、模擬地震波作成サービス

【地球環境事業】
地盤環境・自然環境・資源循環最適化サービス、環境リスク評価等

【エネルギー事業】
エネルギー関連施設建設支援、再生エネルギー事業開発・資源開発支援

【情報システム事業】
社会インフラの維持管理システム提供、ICTソリューション提供、
地盤三次元解析、BIMCIMによる地盤地質リスク情報提供

【計測システム事業】
計測機器の企画・設計・製造・販売・保守、システム提供、計測

全国の事務所、世界のOYOグループ会社から最適な技術サービスを提供しています。
本社郵便番号 101-8486
本社所在地 東京都千代田区神田美土代町7番地
本社電話番号 03‐5577‐4501
設立 1957(昭和32)年5月2日
資本金 161億7,460万円
従業員 1,141名
売上高 285億9,100万円(2020年12月実績)
事業所 【本社】
本社(東京都千代田区)
【本部・事業部】
経営企画本部、情報企画本部、コンプライアンス室、サービス開発本部、事務本部、生産管理本部、技術本部、事業部統轄本部、業務監査室、ジオデザインセンター、計測システム事業部、エネルギー事業部、情報システム事業部、地球環境事業部、メンテナンス事業部、社会インフラ事業部、流域・砂防事業部、地震防災事業部
【研究所】
コアラボ試験センター(さいたまラボ)、応用生態工学研究所
【事務所】
北海道事務所、東北事務所、東京事務所、北信越事務所、中部事務所、関西事務所、四国事務所、九州事務所
【営業所】
34カ所
関連会社 【国内】
応用計測サービス(株)、オーシャンエンジニアリング(株)、応用地震計測(株)、応用リソースマネジメント(株)、エヌエス環境(株)、宏栄コンサルタント(株)、応用アール・エム・エス(株)、(株)ケー・シー・エス、(株)イー・アール・エス、応用ジオテクニカルサービス(株)、東北ボーリング(株)、南九地質(株)
【海外】
Oyo Corporation U.S.A.、 Kinemetrics,Inc、 NCS SubSea,lnc、 OYO Corporation,Pacific. Geometrics,Inc、 Geophysical Survey Systems,Inc、Fong Consult Pte.Ltd. FC lnspection Pte.Ltd、Robertson Geologging Ltd、 Iris Instruments,S.A.
平均年齢 45.0歳
沿革
  • 1957年
    • 5月2日  (株)応用地質調査事務所設立
           (東京都中央区、資本金500万円)
  • 1960年代
    • 1963年 浦和研究所開設
           建設業登録認可
  • 1970年代
    • 1974年 第1回OYO展開催
      1977年 計量証明事業(騒音レベル)登録認可
           地質調査業登録認可(1977年4月制定)
  • 1980年代
    • 1980年 一級建築士事務所登録認可
      1983年 OYO CORPORATION U.S.A 設立
      1985年 商号を「応用地質(株)」に変更
      1986年 東北ボーリング(株)を買収
      1988年 (社)日本証券業協会に株式店頭公開
           南九地質(株)を設立
  • ~1995年
    • 1991年 東証二部に株式上場
      1992年 埼玉県大宮市にコアラボ完成
           エヌエス環境(株)を買収
      1995年 東証一部に株式上場
  • 1996年
    •       200万株公募増資、(資本金161億7,460万円)
            オーシャンエンジニアリング(株)設立
            応用地震計測(株)設
  • 1997年
    •       グループウエア(OYONET)の運用関始
            宏栄コンサルタント(株)を買収
            ジオメトリクス社を買収
            応用インターナショナル(株)を設立
  • 1998年
    •       (株)イー・アール・エスを設立
            応用アール・エム・エス(株)を設立
  • 1999年
    •       応用生態工学研究所設置(福島県三春町)
            計測技術研究所でISO9001認証取得
            (JQA-2772)
            認定範囲:地盤調査機器と地盤の動態観測機器の 
            設計・開発、製造及び付帯サービス(機器の修 
            理)
  • ~2001年
    • 1999年 つくば技術開発センターを開設
      2000年 執行役員制度導入
      2001年 全社でISO9001の認証を取得(BCJ-QS-0258)
          (本社の一部を除く)
           認定範囲:地質調査、建設コンサルタント、土木設
           計
  • ~2003年
    • 2002年 品質ISOを2000年版へ移行
      2003年 全社で環境ISOの認証を取得(BCJ-EMS-0072)
           全事業所(本社の一部を除く)
           認定範囲:地質調査、建設コンサルタント、土木設
           計
           土壌汚染対策法の環境省指定機関に登録
  • 2003年
    •       OYOインターナショナル(株)を設立
            応用ジオテクニカルサービス(株)を設立
            経営理念、経営ビジョンを刷新
            企業行動指針を制定
  • ~2005年
    • 2004年 コンプライアンス室設置
      2005年 機器事業本部を設置
           東京本社と関西支社に
           ジオテクニカルセンターを設置
           個人情報保護方針策定
  • 2006年
    •       ジオテクニカルセンター全国展開
            (株)ケー・シー・エスを買収
            応用アール・エム・エス(株)を会社分割
            (RMS Japan(株)と応用アール・エム・エス(株)
            に分割)
            応用地質コンプライアンス・マニュアル制定
  • ~2009年
    • 2007年 グループ統轄本部設置
           創立50周年(1957年5月2日設立)
      2008年 データベース事業推進室
           国際プロジェクト室設置(東京本社)
      2009年 戦略事業推進本部設置
           応用地質グループ長期経営ビジョン(OYO2020)
  • 2010年
    •       エヌエス環境(株)を完全子会社化
            データベース事業部設置
            新中期経営計画(OYO Hop10)
            OYO CORPORATION, PACIFIC設立
  • 2010年
    •       全社の品質ISOを2008年版へ移行
            (BCJ-QMS-0258)
            機器事業本部の品質ISOを2008年版へ移行
            (JQA-2772)
  • 2011年
    •       機器事業本部を計測システム事業部に改称
            マレーシア駐在員事務所設立
            震災復興本部設置
  • 2012年
    •       名古屋大学減災連携研究センター内に
            寄付部門開設(地域社会減災計画部門)
            中国に合弁会社
            「天津奥優星通伝感技術有限公司」設立、
            土砂災害監視機器の製造・販売
  • 2013年
    •       「情報セキュリティ基本方針」を制定
            本社を現在地(千代田区神田)に移転
            「地盤のリアルタイム液状化判定装置の開発」が
            国土交通大臣賞受賞
            名古屋大学と共同で伊豆大島被害調査
  • 2014年
    •       中期経営計画(OYO Step14)制定
            「CSR活動方針」を制定
            地球環境事業部、社会システム事業部設置
            OYO展をOYOフェアに改称
            広島市の土砂災害調査
            メキシコ湾でSAFE-BANDプロジェクト
  • 2015年
    •       維持管理事業部を設置
            火山地震計設置業務(47火山)
            ネパール地震の被害調査
            北海道大学寄附分野
            「循環・エネルギー社会技術システム分野」に協
            力
            次世代認定マーク(くるみんマーク)を取得
  • ~2017年
    • 2016年  砂防・防災事業部を設置
            えるぼし2段階目を取得
            平成28年熊本地震被害調査
            地盤リスク診断サービス「JudGe5」開始
            レジリエンス認証を取得
      2017年  創立60周年
  • 2020年
    •      ・「DX注目企業2020」に選定
           ・「第4回日経スマートワーク経営調査」において
            3つ星の格付けを獲得
           ・『ハザードマッピングセンサソリューション』が
            MCPC award 2020 のサービス&ソリューション
            部門の最優秀賞を受賞
  • 2021年
    •      新中期経営計画「OYO Advance 2023」を策定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.2年
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 19名 26名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 7名 4名 11名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修
・専任指導員制(入社1年目)
・その他階層別研修など
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得費用負担※会社が推奨する資格に限る
・インセンティブ制度(資格取得報奨金および資格手当の支給等)
メンター制度 制度あり
・入社後1年間、専任指導員がサポート
・技術士試験合格に向けたサポート

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 37 18 55
    2020年 22 9 31
    2019年 26 13 39
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 55
    2020年 31
    2019年 39

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、亜細亜大学、茨城大学、宇都宮大学、横浜市立大学、岡山大学、岡山理科大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都大学、京都府立大学、金沢大学、金沢工業大学、九州工業大学、九州大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、広島工業大学、広島大学、弘前大学、香川大学、高知大学、佐賀大学、埼玉大学、三重大学、山形大学、山口大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、秋田県立大学、秋田大学、信州大学、新潟大学、神戸大学、静岡大学、千葉大学、早稲田大学、足利工業大学、大阪市立大学、大阪大学、大阪府立大学、大阪工業大学、大同大学、拓殖大学、筑波大学、中央大学、中部大学、長岡技術科学大学、鳥取大学、電気通信大学、都留文科大学、島根大学、東海大学、東京工業大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、日本大学、富山大学、福井大学、福岡大学、北海道大学、北見工業大学、名古屋工業大学、名古屋大学、名城大学、明治大学、立正大学、立命館大学、東京都立大学、琉球大学
<大学>
テンプル大学、亜細亜大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知大学、一橋大学、愛媛大学、茨城大学、岡山商科大学、岡山大学、岡山理科大学、下関市立大学、学習院大学、関西学院大学、関西大学、関東学院大学、岩手大学、岐阜大学、宮崎大学、京都大学、京都美術工芸大学、京都府立大学、近畿大学、金沢大学、九州工業大学、九州産業大学、九州大学、駒澤大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、広島工業大学、広島大学、弘前大学、香川大学、高知大学、国際基督教大学、国際教養大学、国士舘大学、佐賀大学、阪南大学、埼玉大学、札幌大学、三重大学、山形大学、山口大学、山梨大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、実践女子大学、芝浦工業大学、秋田大学、小樽商科大学、松山大学、上智大学、信州大学、桜美林大学、新潟大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸大学、神奈川大学、椙山女学園大学、成城大学、西南学院大学、青山学院大学、静岡大学、跡見学園女子大学、千葉商科大学、千葉大学、専修大学、川村学園女子大学、大阪市立大学、園田学園女子大学、早稲田大学、足利工業大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪大学、大正大学、大東文化大学、大同大学、大分大学、拓殖大学、筑波大学、中央学院大学、中央大学、中京大学、中部大学、朝日大学、長崎大学、帝京大学、島根大学、東海大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工科大学、東京大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北学院大学、東北大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、徳島大学、獨協大学、日本体育大学、日本大学、日本文理大学、八戸工業大学、九州国際大学、富山大学、福井工業大学、福岡教育大学、福岡女子大学、福岡大学、福山大学、福島大学、文教大学、放送大学、法政大学、北海道大学、名古屋工業大学、北見工業大学、名古屋外国語大学、名城大学、明海大学、明治学院大学、明治大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通科学大学、琉球大学、久留米大学、東京都立大学
<短大・高専・専門学校>
愛国学園短期大学、愛知県立名古屋高等技術専門校、旭川工業高等専門学校、茨城県立土浦産業技術専門学院、園田学園女子大学短期大学部、沖縄キリスト教短期大学、華頂短期大学、熊本高等専門学校、香蘭女子短期大学、札幌大学女子短期大学部、山形県立米沢女子短期大学、山陽女子短期大学、鹿児島工業高等専門学校、鹿児島純心女子短期大学、秋田工業高等専門学校、尚絅大学短期大学部、松江工業高等専門学校、松山東雲短期大学、新潟青陵大学短期大学部、神戸市立工業高等専門学校、星美学園短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、仙台高等専門学校、中央工学校、長岡工業高等専門学校、東京デザイナー学院、東京医薬看護専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、東京電子専門学校、東北女子短期大学、東北電子専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福岡建設専門学校、豊田工業高等専門学校、北海道武蔵女子短期大学、北星学園大学短期大学部、阿南工業高等専門学校、金城大学短期大学部、高知工業高等専門学校、淑徳大学短期大学部、千葉経済大学短期大学部、中日本航空専門学校、大原簿記学校、和歌山信愛女子短期大学、武庫川女子大学短期大学部、東京法律公務員専門学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京アニメーター学院専門学校、鶴見大学短期大学部

前年度の採用実績(人数) 2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
------------------------------------------------------
34名   45名  39名   31名   55名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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