最終更新日:2022/7/13

(株)多摩川電子

業種

  • 半導体・電子・電気機器
  • コンピュータ・通信機器
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
神奈川県
資本金
3億1,000万円
売上高
39億8,263万円(2021年3月期)
従業員
156名(男119名・女37名)

創業54年、新規技術開発に常に取り組むエキスパート集団。情報通信のキーテクノロジーを担う、「高周波無線技術」の専門メーカーです!

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会社紹介記事

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日本を代表する電機メーカー、通信キャリアとの長きに渡る信頼を築いてきた当社。受注案件のほとんどがオーダーメイドだけに技術者の仕事領域は広く、職場の風通しもいい。
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神奈川県綾瀬市の本社。大型案件として『次世代放射光施設の線型加速器用低電力高周波回路及びビームモニタ回路システムの製作』を開発中。

情報通信社会を支える高周波無線のエキスパート集団です。

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「高周波無線という分野で、コミュニケーション力と探究心を発揮してモノづくりをしたい人、そんな技術者と一緒に仕事がしたい人はぜひ!」(経営管理部・嶋津頼子さん)

【創立以来の高周波無線技術で日本のトップメーカーを支える会社】
私たち多摩川電子は、高周波無線技術のエキスパート集団として、移動体通信(携帯電話)から、放送(画像転送)、航空宇宙(衛星通信)、防災(防災無線)、交通(列車無線)、官公庁(監視レーダー)まで、幅広い分野の発展に貢献。日本を代表する電機メーカー、通信キャリアから絶大な信頼を得ています。

ですから、情報インフラに興味があり、モノづくりを生涯の仕事にしたい人、技術者とお客様の橋渡し役となり、高度な技術で生み出される製品を全国に届けたいという熱意のある人にとっては刺激とやりがいに満ちた場所です。

【高周波アナログ回路に圧倒的に強い】
高周波無線は、膨大な情報をスピーディに伝送できるという特性がある反面きわめて繊細で、電波干渉や回路内部での寄生といったさまざまな問題を解決する専門技術が要求されます。当社は国内でそれを持っている数少ない会社のひとつであり、高周波アナログ回路に圧倒的に強いという面でも業界での存在感は際だっています。

【入社後の現場実習と配属後の勉強会でコア技術の基礎を理解】
高周波無線技術に関する専門的な知識については、主力製品のアッテネータやフィルタ、それらを組み込んだシステム品などの開発・設計を行う技術部、実際に製品の組み立てや試験・調整などを行う製造部、こうした製品の部品を用意する調達部など、主要部署の業務をローテーションで経験する研修によって学ぶことができます。

配属後もOJTと、先輩が講師役となって定期的に開催する勉強会によってお客様のニーズを実現するために必要なスキルを継続的に習得しますので、大学で高周波無線について専門的に学んだ方も、一から勉強するつもりで来ていただきたいと考えています。

会社データ

事業内容
■高周波回路素子製品の製造及び販売
高周波無線・光伝送・信号処理・ソフトウェア技術の融合により、様々な無線通信設備や情報伝送設備の開発・製造を行っています。

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2016年10月には「第33回神奈川工業技術開発大賞」において、当社が開発した『光伝送・給電方式の高帯域電磁波計測装置』が奨励賞を受賞。

本社郵便番号 252-1113
本社所在地 神奈川県綾瀬市上土棚中3-11-23
本社電話番号 0467-76-2291
創業 1968年11月4日
設立 2007年10月1日
資本金 3億1,000万円
従業員 156名(男119名・女37名)
売上高 39億8,263万円(2021年3月期)
株主構成 (株)多摩川ホールディングス100%子会社
主な取引先 三菱電機(株)、日本電気(株)、(株)東芝、(株)日立国際電気、KDDI(株)、(株)エヌ・ティ・ティ・ドコモ、ソフトバンクモバイル(株)、日本無線(株)、官公庁 各種研究機関 他
平均年齢 41.9歳
沿革
  • 1968年 11月
    • 東京都大田区に(有)多摩川電子を設立(資本金100万円)
  • 1970年 5月
    • 有限会社より株式会社へ組織変更
      横浜市港北区に本社・工場を移転
  • 1977年 4月
    • 神奈川県高座郡綾瀬町(現 綾瀬市)に本社工場を建設、移転
  • 1985年 4月
    • 事業拡大により新工場(綾瀬市)を建設
  • 1994年 10月
    • 本社新社屋完成
  • 1996年 3月
    • ISO9001認証取得
  • 1999年 8月
    • 日本証券業協会に株式を店頭登録
  • 2004年 2月
    • ISO14001認証取得
  • 2007年 4月
    • かながわ中小企業モデル工場指定更新
  • 2007年 10月
    • 会社分割により(株)多摩川電子を新設
  • 2012年 7月
    • FET用RFバーイン装置に関する特許を取得
      (特許第5036059号)
  • 2015年 4月
    • ベトナムハノイ近郊にTMEV(子会社)を設立
  • 2016年 10月
    • 光伝送・給電方式の高帯域電磁波計測装置にて第33回神奈川工業技術開発大賞「奨励賞」を受賞
  • 2016年 10月
    • 日本空港無線サービス株式会社より開発・製造委託を受けた空港MCA用DASシステムが、成田国際空港で運用開始
  • 2016年 11月
    • 次世代気象観測装置に使用されるサブシステムを株式会社東芝より受注
  • 2019年 3月
    • TMEV(子会社)がベトナムにホーチミン事務所を開設
  • 2020年 3月
    • 次世代放射光施設の線型加速器用低電力高周波回路及びビームモニタ回路システムの製作を国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構より一般競争入札で落札

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (0名中0名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者研修、新入社員研修、階層別WEB研修、社内勉強会
自己啓発支援制度 制度あり
社外資格取得支援(受検料補助)
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
各種資格認定制度(鉛フリーはんだ付け、各種内部監査、設計資格、製造技能者他)

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 0 0 0
    2020年 2 1 3
    2019年 5 1 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 0
    2020年 3
    2019年 6

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
神奈川大学、近畿大学、千葉工業大学、東京工科大学、東京工芸大学、東北工業大学、名古屋大学、法政大学、龍谷大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、足利工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、北見工業大学、近畿大学、恵泉女学園大学、工学院大学、神戸芸術工科大学、国士舘大学、相模女子大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、職業能力開発総合大学校、駿河台大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東北工業大学、常磐大学、同志社大学、名古屋大学、日本大学、八戸工業大学、兵庫県立大学、法政大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、神奈川県立産業技術短期大学校、東京外語専門学校、東京工学院専門学校、東京工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、日本工学院専門学校

前年度の採用実績(人数)     2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
大学   1名   3名   6名   2名    ―

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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