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最終更新日:2023/1/24
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従業員全員がやりがいをもって仕事に取り組める環境を整えることは当社の成長戦略に極めて重要なこと。次世代を担う従業員のため働き方改革に積極的に取り組んでいる。
■自然災害に負けない社会を創造する近年、広範囲における集中豪雨や超大型台風など、地球規模での気候変動が加速。日本においては地震活動期に入ったと言われ、地盤の緩みなども大きなリスクに挙げられています。「土壌」の意味を持つ「Soil」を社名に掲げる私たちは、構造物を設計する上で必要な地盤調査を主体とする事業を展開。特に地方創生事業に必要不可欠な建造物の建設計画において、地盤調査や耐震技術の専門家である当社には、数千件を数える依頼が寄せられています。地盤調査から地震動解析、建物補強設計まで一貫して対応できる体制こそ私たちの強み。日本有数の大型動的試験装置などを擁する充実した設備環境を整えています。スーパーゼネコンや大手設計会社をはじめとする民間企業300社と、半世紀にわたり培ってきた信頼関係も大きな支えとなり、創業以来50年以上にわたり安定した経営を継続しています。また、ここ数年で海外事業にも力をいれ、ベトナムやバングラディッシュの現地法人と関係強化をはかるなど、着実に事業フィールドの拡大を行っています。■新しい時代に向けた経営基盤強化と働き方改革を推進中経営基盤の強化をはかるため2019年春にオリックスとの資本提携を実施。社員育成の強化もより一層推進できる体制が整い、同時に新規事業への取り組みにも力を入れることが可能になります。また、2019年9月からは次世代育成のため、以下の行動計画目標がスタート。「子育てを行う社員の仕事と家庭生活の両立を支援する」「所定外労働の削減を目指し、毎月1回のノー残業デーを実施する」「有給休暇取得率5%増加を目指す」顧客企業や協力会社との信頼関係の強化と同時に「働き方改革」を推進し、就業環境のさらなる改善に力を入れています。■新しい時代のキーパーソンとなるのはみなさんです「既存事業の維持・強化」「組織力の向上」「新規事業へのチャレンジ」上記3つは2020年10月に策定された中期経営計画の戦略目標。これまでの強みを発揮しながら、新しい時代に挑戦する組織を創っていきます。今後、海外事業も当社の大きな柱となることが見込まれていることもあり、従業員全員があらゆるシーンで活躍できるよう取り組んで参ります。
地盤調査は、土木構造物や建築物を築造する上で欠かせない地下の情報を提供する役割を担う。生活基盤を支える仕事であり、地域や社会への貢献も十分に実感できる。
<大学院> 秋田大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、近畿大学、熊本大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、日本大学、弘前大学、法政大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学 <大学> 秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、崇城大学、千葉大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東京農業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立正大学 <短大・高専・専門学校> 鹿児島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校