最終更新日：2023/1/24

(株)東京ソイルリサーチ

業種

建設コンサルタント
建築設計
設備工事
建設
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億6,500万円

売上高: 51億円（2021年9月期実績）

従業員: 252人（2022年3月1日付）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

地盤調査のリーディングカンパニーが、新時代への挑戦をはじめます。

会社紹介記事

地盤・建物調査のエキスパートとして高い評価を得ている東京ソイルリサーチ。独自技術で国際特許を取得するなど、技術に裏打ちされた数々の実績を残している。 50年の歴史の中で積み上げた強みを武器に成長し続ける当社。挑戦意欲と活力にあふれた若手社員こそ今後の主役。新規事業や海外進出など活躍の場は広がっている。

: 地盤・建物調査のエキスパートとして高い評価を得ている東京ソイルリサーチ。独自技術で国際特許を取得するなど、技術に裏打ちされた数々の実績を残している。

: 50年の歴史の中で積み上げた強みを武器に成長し続ける当社。挑戦意欲と活力にあふれた若手社員こそ今後の主役。新規事業や海外進出など活躍の場は広がっている。

自然災害に負けない社会であるために、より良い就業環境の整備にも取り組んでいます。

従業員全員がやりがいをもって仕事に取り組める環境を整えることは当社の成長戦略に極めて重要なこと。次世代を担う従業員のため働き方改革に積極的に取り組んでいる。	■自然災害に負けない社会を創造する近年、広範囲における集中豪雨や超大型台風など、地球規模での気候変動が加速。日本においては地震活動期に入ったと言われ、地盤の緩みなども大きなリスクに挙げられています。「土壌」の意味を持つ「Soil」を社名に掲げる私たちは、構造物を設計する上で必要な地盤調査を主体とする事業を展開。特に地方創生事業に必要不可欠な建造物の建設計画において、地盤調査や耐震技術の専門家である当社には、数千件を数える依頼が寄せられています。地盤調査から地震動解析、建物補強設計まで一貫して対応できる体制こそ私たちの強み。日本有数の大型動的試験装置などを擁する充実した設備環境を整えています。スーパーゼネコンや大手設計会社をはじめとする民間企業300社と、半世紀にわたり培ってきた信頼関係も大きな支えとなり、創業以来50年以上にわたり安定した経営を継続しています。また、ここ数年で海外事業にも力をいれ、ベトナムやバングラディッシュの現地法人と関係強化をはかるなど、着実に事業フィールドの拡大を行っています。 ■新しい時代に向けた経営基盤強化と働き方改革を推進中経営基盤の強化をはかるため2019年春にオリックスとの資本提携を実施。社員育成の強化もより一層推進できる体制が整い、同時に新規事業への取り組みにも力を入れることが可能になります。また、2019年9月からは次世代育成のため、以下の行動計画目標がスタート。「子育てを行う社員の仕事と家庭生活の両立を支援する」「所定外労働の削減を目指し、毎月1回のノー残業デーを実施する」「有給休暇取得率5％増加を目指す」顧客企業や協力会社との信頼関係の強化と同時に「働き方改革」を推進し、就業環境のさらなる改善に力を入れています。 ■新しい時代のキーパーソンとなるのはみなさんです「既存事業の維持・強化」「組織力の向上」「新規事業へのチャレンジ」上記3つは2020年10月に策定された中期経営計画の戦略目標。これまでの強みを発揮しながら、新しい時代に挑戦する組織を創っていきます。今後、海外事業も当社の大きな柱となることが見込まれていることもあり、従業員全員があらゆるシーンで活躍できるよう取り組んで参ります。

従業員全員がやりがいをもって仕事に取り組める環境を整えることは当社の成長戦略に極めて重要なこと。次世代を担う従業員のため働き方改革に積極的に取り組んでいる。

■自然災害に負けない社会を創造する
近年、広範囲における集中豪雨や超大型台風など、地球規模での気候変動が加速。日本においては地震活動期に入ったと言われ、地盤の緩みなども大きなリスクに挙げられています。「土壌」の意味を持つ「Soil」を社名に掲げる私たちは、構造物を設計する上で必要な地盤調査を主体とする事業を展開。特に地方創生事業に必要不可欠な建造物の建設計画において、地盤調査や耐震技術の専門家である当社には、数千件を数える依頼が寄せられています。

地盤調査から地震動解析、建物補強設計まで一貫して対応できる体制こそ私たちの強み。日本有数の大型動的試験装置などを擁する充実した設備環境を整えています。スーパーゼネコンや大手設計会社をはじめとする民間企業300社と、半世紀にわたり培ってきた信頼関係も大きな支えとなり、創業以来50年以上にわたり安定した経営を継続しています。また、ここ数年で海外事業にも力をいれ、ベトナムやバングラディッシュの現地法人と関係強化をはかるなど、着実に事業フィールドの拡大を行っています。

■新しい時代に向けた経営基盤強化と働き方改革を推進中
経営基盤の強化をはかるため2019年春にオリックスとの資本提携を実施。社員育成の強化もより一層推進できる体制が整い、同時に新規事業への取り組みにも力を入れることが可能になります。

また、2019年9月からは次世代育成のため、以下の行動計画目標がスタート。
「子育てを行う社員の仕事と家庭生活の両立を支援する」
「所定外労働の削減を目指し、毎月1回のノー残業デーを実施する」
「有給休暇取得率5％増加を目指す」

顧客企業や協力会社との信頼関係の強化と同時に「働き方改革」を推進し、
就業環境のさらなる改善に力を入れています。

■新しい時代のキーパーソンとなるのはみなさんです
「既存事業の維持・強化」
「組織力の向上」
「新規事業へのチャレンジ」

上記3つは2020年10月に策定された中期経営計画の戦略目標。これまでの強みを発揮しながら、新しい時代に挑戦する組織を創っていきます。今後、海外事業も当社の大きな柱となることが見込まれていることもあり、従業員全員があらゆるシーンで活躍できるよう取り組んで参ります。

会社データ

事業内容	■地盤調査 ■地盤解析 ■地震動解析 ■環境調査・保全 ■構造物調査設計 ■構造物の耐震診断調査・補強設計 ■測量 ■土木設計・既存擁壁調査 ■計測・観測【登録・許可事項】 ◇建設コンサルタント登録（河川、砂防及び海岸・海洋部門、道路部門、　地質部門、土質及び基礎部門、鋼構造及びコンクリート部門）　 ◇地質調査業者登録 ◇測量業者登録 ◇一級建築士事務所登録（東京都、茨城県、神奈川県、大阪府、兵庫県） ◇建設業大臣許可（とび・土工工事業、さく井工事業） ◇計量証明事業東京都登録（音圧レベル、振動加速度レベル） ◇「土壌汚染対策法」指定調査機関地盤調査は、土木構造物や建築物を築造する上で欠かせない地下の情報を提供する役割を担う。生活基盤を支える仕事であり、地域や社会への貢献も十分に実感できる。

事業内容

■地盤調査
■地盤解析
■地震動解析
■環境調査・保全
■構造物調査設計
■構造物の耐震診断調査・補強設計
■測量
■土木設計・既存擁壁調査
■計測・観測

【登録・許可事項】
◇建設コンサルタント登録（河川、砂防及び海岸・海洋部門、道路部門、
　地質部門、土質及び基礎部門、鋼構造及びコンクリート部門）　
◇地質調査業者登録
◇測量業者登録
◇一級建築士事務所登録（東京都、茨城県、神奈川県、大阪府、兵庫県）
◇建設業大臣許可（とび・土工工事業、さく井工事業）
◇計量証明事業東京都登録（音圧レベル、振動加速度レベル）
◇「土壌汚染対策法」指定調査機関

地盤調査は、土木構造物や建築物を築造する上で欠かせない地下の情報を提供する役割を担う。生活基盤を支える仕事であり、地域や社会への貢献も十分に実感できる。

本社郵便番号	152-0021
本社所在地	東京都目黒区東が丘2-11-16
本社電話番号	03-3410-7221
設立	1966（昭和41）年4月7日
資本金	1億6,500万円
従業員	252人（2022年3月1日付）
売上高	51億円（2021年9月期実績）
事業所	■本社・構造調査設計事業部・解析技術部東京都目黒区東が丘2-11-16 ■支店東京／東京都目黒区札幌／北海道札幌市東北／宮城県仙台市横浜／神奈川県横浜市名古屋／愛知県名古屋市関西／大阪府吹田市広島／広島県広島市九州／福岡県福岡市 ■営業所北関東、川口、千葉、新潟、茨城、川崎、相模原、藤沢、金沢、神戸、岡山、鹿児島、沖縄 ■試験所つくば総合試験所／茨城県つくば市土質基礎研究所／神奈川県川崎市
主な取引先	清水建設(株)、(株)竹中工務店、鹿島建設(株)、独立行政法人都市再生機構、国土交通省
関連会社	オリックス(株)
資格保有者一覧	工学博士／3 農学博士／1 技術士／52 構造設計一級建築士／9 一級建築士／18 二級建築士／2 一級土木施工管理技士／42 二級土木施行管理技士／7 測量士／10 測量士補／22 コンクリート診断士／2 コンクリート主任技士／2 コンクリート技士／11 RCCM／19 地質調査技士／79 地質情報管理士／7 土壌汚染調査技術管理者／6 地盤品質判定士／8 港湾海洋調査士／2 環境計量士／3 甲種火薬類取扱保安責任者／10 ほか　（2022年3月1日付）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 17年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.4時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.0日
2020年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修 ※入社後約一カ月は関東近郊でマナー研修や技術研修がございます。
自己啓発支援制度	制度あり外部研修 ※ビジネス基礎力向上のため、毎年4回以上の外部研修がございます。　カリキュラムは個人によって異なり、管理職と相談して受講講座を決定します。

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2021年	2名	0名	2名
2020年	3名	2名	5名
2019年	2名	4名	6名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2021年	2名
2020年	5名
2019年	6名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2021年	0名
2020年	0名
2019年	0名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞秋田大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、近畿大学、熊本大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、日本大学、弘前大学、法政大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学＜大学＞秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、崇城大学、千葉大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東京農業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立正大学＜短大・高専・専門学校＞鹿児島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校
前年度の採用実績(人数)	2021年 2名 2020年 5名 2019年 6名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
秋田大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、近畿大学、熊本大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、長岡技術科学大学、日本大学、弘前大学、法政大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学
＜大学＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、崇城大学、千葉大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東京農業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立正大学
＜短大・高専・専門学校＞
鹿児島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)

2021年 2名
2020年 5名
2019年 6名