最終更新日：2023/8/28

(株)東京ソイルリサーチ

  • 正社員

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 設備工事
  • 建設
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
1億6,500万円
売上高
57億円(2022年9月実績)
従業員
257人（2023年3月1日実績）
募集人数
6～10名

「地盤調査のリーディングカンパニー」自然災害から日本全国を守り、地方創生のため、社会貢献度の高い仕事をしています！

借上げ社宅制度(光熱費も会社がサポート)をはじめ、最大月5万円の資格手当など福利厚生が充実！ （2023/08/28更新）

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東京ソイルリサーチにご興味をお持ちいただきありがとうございます！

当社の離職率はなんと２％以下！！

若手社員向けの借上げ社宅制度(なんと光熱費も会社が負担)、
最大5万円／月の資格手当など手厚い福利厚生や、
産休育休後の復帰100％の働きやすい環境が整っています。

人材を大切にする社風の当社にて、
一緒に働いていただける新しい仲間を募集します♪

■採用選考継続■
さらなる若手社員増員による組織力の強化拡大により、
2024年卒向けの採用選考の継続が決定しました！！

ご興味をお持ちくださいましたらエントリーいただき、
会社説明会動画視聴をお申込み下さい♪

■特別動画公開中
https://youtu.be/QEWoDd0X8gI
■採用特設サイト
https://www.tokyosoil.co.jp/recruit/


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会社紹介記事

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地盤・建物調査のエキスパートとして高い評価を得ている東京ソイルリサーチ。独自技術で国際特許を取得するなど、技術に裏打ちされた数々の実績を残している。
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50年の歴史の中で積み上げた強みを武器に成長し続ける当社。挑戦意欲と活力にあふれた若手社員こそ今後の主役。新規事業や海外進出など活躍の場は広がっている。

自然災害に負けない社会であるために、より良い就業環境の整備にも取り組んでいます。

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従業員全員がやりがいをもって仕事に取り組める環境を整えることは当社の成長戦略に極めて重要なこと。次世代を担う従業員のため働き方改革に積極的に取り組んでいる。

■自然災害に負けない社会を創造する
近年、広範囲における集中豪雨や超大型台風など、地球規模での気候変動が加速。日本においては地震活動期に入ったと言われ、地盤の緩みなども大きなリスクに挙げられています。「土壌」の意味を持つ「Soil」を社名に掲げる私たちは、構造物を設計する上で必要な地盤調査を主体とする事業を展開。特に地方創生事業に必要不可欠な建造物の建設計画において、地盤調査や耐震技術の専門家である当社には、数千件を数える依頼が寄せられています。

地盤調査から地震動解析、建物補強設計まで一貫して対応できる体制こそ私たちの強み。日本有数の大型動的試験装置などを擁する充実した設備環境を整えています。スーパーゼネコンや大手設計会社をはじめとする民間企業300社と、半世紀にわたり培ってきた信頼関係も大きな支えとなり、創業以来50年以上にわたり安定した経営を継続しています。また、ここ数年で海外事業にも力をいれ、ベトナムやバングラディッシュの現地法人と関係強化をはかるなど、着実に事業フィールドの拡大を行っています。

■新しい時代に向けた経営基盤強化と働き方改革を推進中
経営基盤の強化をはかるため2019年春にオリックスとの資本提携を実施。社員育成の強化もより一層推進できる体制が整い、既存事業の更なる強化や、新規事業への取り組みにも力を入れています。

また、次世代育成のため、次のような働きやすい環境づくりにも力を入れています。
「子育てを行う社員の仕事と家庭生活の両立支援」
「柔軟な働き方を可能にするスライド勤務制度の導入」
「有給休暇取得率、有給休暇の取得促進(高い部署では70％以上、全社平均は50％)」

顧客企業や協力会社との信頼関係の強化と同時に「働き方改革」を推進し、
みなさんが働きやすい環境を整備することで、組織力の強化を進めて参ります。

■新しい時代のキーパーソンとなるのはみなさんです
「既存事業の維持・強化」
「組織力の向上」
「新規事業へのチャレンジ」

上記3つは東京ソイルリサーチの中期経営計画の戦略目標。これまでの強みを発揮しながら、新しい時代に挑戦する組織を創っていきます。今後、海外事業も当社の重要事業の一つとなることが見込まれていることもあり、従業員全員があらゆるシーンで活躍できるよう取り組んで参ります。

会社データ

プロフィール

特別動画公開中
https://youtu.be/QEWoDd0X8gI

採用特設サイト
https://www.tokyosoil.co.jp/recruit/

■地盤調査の第一人者として業界を牽引

「正確な調査を行う会社をつくりたい」という信念のもと、建設事業の基盤となる地盤調査を事業の柱として安定成長を続け、2016年には創業50周年を迎えました。

他社に先駆け構造物の耐震診断や補強設計業務も展開。大臣認定を必要とする超高層建築などの地盤調査においては確固たる地位を確立し業界を牽引しています。
2019年4月にオリックスと資本提携し、さらなる経営基盤の強化をはかっています。

■チャレンジを大切にし、若手社員の成長をバックアップ

当社には述べ数千件にものぼる豊富な案件があり、若手でも多様な業務を担当できる機会が多くあります。様々な仕事を通じ、着実かつスピード感をもって技術者として成長できる環境です。将来的に営業職へのキャリアチェンジ等も可能。多様な経験を通し、自分自身の適性を見出すことができます。

経験豊富な先輩たちと交流できるオープンな社風と、チャレンジを推奨する企業文化も当社の特徴。万全のサポートのもと、やりがいを感じながら何事にも前向きに挑戦することができる環境が整っています。
事業内容
■地盤調査
■地盤解析
■地震動解析
■環境調査・保全
■構造物調査設計
■構造物の耐震診断調査・補強設計
■測量
■土木設計・既存擁壁調査
■計測・観測

【登録・許可事項】
◇建設コンサルタント登録（河川、砂防及び海岸・海洋部門、道路部門、
　地質部門、土質及び基礎部門、鋼構造及びコンクリート部門）　
◇地質調査業者登録
◇測量業者登録
◇一級建築士事務所登録（東京都、茨城県、神奈川県、大阪府、兵庫県）
◇建設業 大臣許可（とび・土工工事業、さく井工事業）
◇計量証明事業 東京都登録（音圧レベル、振動加速度レベル）
◇「土壌汚染対策法」指定調査機関

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地盤調査は、土木構造物や建築物を築造する上で欠かせない地下の情報を提供する役割を担う。生活基盤を支える仕事であり、地域や社会への貢献も十分に実感できる。
本社郵便番号 152-0021
本社所在地 東京都目黒区東が丘2-11-16
本社電話番号 03-3410-7221
設立 1966（昭和41）年4月7日
資本金 1億6,500万円
従業員 257人（2023年3月1日実績）
売上高 57億円(2022年9月実績)
事業所 ■本社・構造調査設計事業部・解析技術部
東京都目黒区東が丘2-11-16

■支店
東京／東京都目黒区
札幌／北海道札幌市
東北／宮城県仙台市
横浜／神奈川県横浜市
名古屋／愛知県名古屋市
関西／大阪府吹田市
広島／広島県広島市
九州／福岡県福岡市

■営業所
北関東、川口、千葉、新潟、茨城、川崎、相模原、藤沢、
金沢、神戸、岡山、鹿児島、沖縄

■試験所
つくば総合試験所／茨城県つくば市
土質基礎研究所／神奈川県川崎市　※100％子会社
主な取引先 清水建設(株)、(株)竹中工務店、鹿島建設(株)、独立行政法人都市再生機構、国土交通省
関連会社 オリックス(株)
資格保有者一覧 博士・・・・・・・・・3人
技術士・・・・・・・・48人
RCCM・・・・・・・・20人
一級建築士・・・・・・19人
構造設計一級建築士・・9人
地質調査技士・・・・・78人
環境計量士・・・・・・3人
測量士・・・・・・・・13人
一級土木施工管理技士・42人
ほか　（2023年1月1日付）
人を大切にする様々な制度 人を大切にする文化を構築してきた当社の離職率は2％以下。
また、産休育休後の復帰率も100％です。

ライフワークの変化にも柔軟に対応しており、産前産後・育児休業はもちろん、
職場復帰後は時短勤務制度も利用することが可能。

男性社員が時短勤務制度を活用した例もあります。
また、当社には再雇用制度があり、ほぼ全員が65歳まで勤務。
誰もが納得して長く働き続けられる職場づくりをしています。

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★「光熱費も会社が負担する借上げ社宅制度」★
借上げ社宅制度を利用して東京など物価や家賃が高いエリアに住む場合、
物価や水道光熱費が高騰している中、月額だと10万円近く浮く事もあるので、
若手社員に特に手厚い制度の１つです。
※借上げ社宅制度とは会社が契約をした一般賃貸物件を社員に貸与する制度です

★「最大月5万円の技能資格手当」★
技術士、建築士、土木施工管理技士、地質調査技士などの資格取得を会社がバックアップ。多種多様な資格手当も用意しており、技術士は月額5万円、一級建築士は月額3万円など、個々の頑張りに応えています。

★「ビジネススキル研修」★
社会人としての成長を大切にしており、ビジネス基礎力を高めるための外部研修制度を導入し、OJTでは学べないビジネススキルの向上に全社で取り組んでいます。

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上記以外にも働き方改革に注力しており、
「社員の働きやすい環境づくり」「人材の育成」をテーマに掲げています。

熱中症を防ぐファン付き空調服の貸与など現場から上がってきた声や要望から
実現した事も多数あります。

今回入社する皆さんには、このような様々な制度を存分に活用し、
次の50年を創る「100年企業」の中軸として広く活躍いただきたいと
思っています。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 11時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 9.0日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
入社後約一カ月は関東近郊で基本研修や技術研修がございます。
基本的なマナーから業界や地盤調査についての基礎的な知識などを学んでいただきます。

教育プログラム　
社会人15年目までを対象とした当社独自のプログラムを通して、会社や先輩のサポートのもと、可視化された目標を目指して着実にスキルアップしていくことが可能です。
自己啓発支援制度 制度あり
外部研修
ビジネス基礎力向上のため、毎年4回の外部研修がございます。
カリキュラムは個人によって異なり、管理職と相談して受講講座を決定します。
多種多様な講座があり、自主選択をして4回を超えての受講も可能です。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
秋田大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西大学、近畿大学、熊本大学、神戸大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、日本大学、弘前大学、法政大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学
＜大学＞
秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪工業大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、九州産業大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、工学院大学、高知大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、崇城大学、千葉大学、中央大学、中部大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東京農業大学、東洋大学、長岡技術科学大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、弘前大学、広島工業大学、福岡大学、法政大学、北海道教育大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、ものつくり大学、山口大学、立教大学、立命館アジア太平洋大学、立正大学
＜短大・高専・専門学校＞
鹿児島工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福井工業高等専門学校
採用実績（人数） 2022年 5名　
2021年 2名
2020年 5名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4名 1名 5名
    2021年 2名 0名 2名
    2020年 3名 2名 5名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 5名
    2021年 2名
    2020年 5名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 1名
    2021年 0名
    2020年 0名

先輩情報

一つ一つ着実に、信頼される技術者になるために
K.K
2019年入社
秋田大学
国際資源学部
関西支店　技術調査部
PHOTO

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https://job.mynavi.jp/24/pc/search/corp112450/outline.html
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