最終更新日:2022/8/5

中央日本土地建物(株)

業種

  • 不動産
  • 住宅
  • 建築設計
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
170億円
売上高
937億円 (連結/2020年4月~2021年3月)
従業員
298名(単体/2021年4月現在) 803名(主なグループ会社全体/2021年4月現在)

67年の歴史を有する総合不動産デベロッパー『人と社会に安心と感動を。ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。』

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
地域の方々の想いを尊重し、安心と感動を「ともに創り、ともに育てる」まちづくりを推進。近年の大崎や京橋に続き、次は虎ノ門エリアなど新たな再開発に挑みます。
PHOTO
住む人の人生に寄り添い、ともに歩み続けることを目指した住宅ブランド「BAUS」。住む人のこころに寄り添い続ける、「感動が育つ住まい」を追求し続けます。

『人と社会に安心と感動を。ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。』

PHOTO

都市開発事業では、次世代の再開発「京橋エドグラン」をはじめ、地域に寄り添った街づくりをおこなっています。また、不動産ソリューション事業では、CRE戦略支援のフロントランナーとして、住宅事業では、新ブランド「BAUS」を展開する等、これからも、お客さまを第一に考え、「変化の潮流に挑戦し、期待を超える価値を共創する総合不動産グループ」を目指しています。

会社データ

事業内容
総合不動産デベロッパーとして、下記のとおり、幅広い事業を展開しています。

【都市開発事業】
[都市開発、不動産賃貸/プロパティマネジメント、不動産再生、バリューアップ(コンバージョン/リノベーション)、設計・監理・施工]
 
ビジネスと暮らしの境界を越えて人々が集い、憩うための新しい都市空間を創造しています。
都市の付加価値創造を目的に、都市開発事業をトータルに展開。企画からコンサルティング、事業の実施まで、エリア特性などを踏まえて都市空間をプロデュースしています。
 
【住宅事業】
[マンション分譲、戸建分譲、賃貸住宅、住宅企画・開発、設計]

住宅事業の新ブランド、『感動が育つ住まい。「BAUS(バウス)」』
「住まいの高品質化・高性能化はもとより、美しい街並み、豊かな自然環境との調和など、人の暮らしに優しい住環境を創造する。」
中央日本土地建物の住宅事業では、この開発設計思想のもと、戸建・マンション分譲や賃貸住宅を企画・提供してきました。多様化するライフスタイルに応える価値ある住まいのあり方を提案しています。

【不動産ソリューション事業】
[CRE戦略支援、建築系ソリューション/プロジェクトマネジメント、鑑定評価・デューデリジェンス、不動産仲介]

1999年に中央日本土地建物グループは、「企業経営」と「不動産」の最適なあり方を提案する不動産ソリューション事業を本格的に開始しました。
以来、企業の皆様に各種ソリューションメニューを提供するとともに高度なノウハウ、スキルを蓄積。日本に「CRE戦略」という言葉や概念がまだ導入されていなかった時代から戦略研究を深め、この分野のフロントランナーとして、そして、中央日本土地建物グループのノウハウを活かした「不動産を通じた経営戦略パートナー」として、数多くのお客さまから厚い信頼をいただいています。

【資産運用事業】
[私募リートの運用、ファンド商品企画・開発、ファンド組成、ファンド運用、不動産証券化]

投資家の皆さまのため、堅実、良質、安心な不動産運用を目指し、信頼と実績を積み重ねてきた総合不動産会社としてのノウハウを基盤に、金融商品取引法のもと、優良な投資商品を提供し、的確なアセットマネジメントで運用パフォーマンスの最大化を実現しています。

PHOTO

オープンイノベーションオフィス「SENQ」では、入居者の皆様の協業・事業創造・事業成長を全力で支援しています。

本社郵便番号 100-0013
本社所在地 東京都千代田区霞が関1-4-1 日土地ビル
本社電話番号 03-3501-6088
代表者 代表取締役社長 三 宅  潔
設立 1954年(昭和29年)5月
資本金 170億円
従業員 298名(単体/2021年4月現在)
803名(主なグループ会社全体/2021年4月現在)
売上高 937億円 (連結/2020年4月~2021年3月)
総資産 1兆1,560億円(2021年3月31日現在)
事業所 東京・大阪
グループ企業理念 【使命】
 
  「人と社会に安心と感動を。
ともに考え、ともに創り、ともに未来へ。」
     
   伝統と信頼を誇りとし、
 人と社会に安心を提供します。
期待を超える想像力とチーム力で、
   感動を生み出します。

 あたたかい未来を育むために。
  「ともに考え、ともに創る」
それが中央日本土地建物グループです。


【価値観】

    「 誠 実 」
    「 挑 戦 」
    「 情 熱 」
    「 尊 重 」
    「 責 任 」

  これら5つの「価値観」は、
私たちが使命を実現していくために
  必要となる考え方であり、
私たちが継承していくべきものです。
主要グループ会社 中央日本土地建物グループ(株)
中央日土地ソリューションズ(株)
中央日土地ビルマネジメント(株)
中央日土地アセットマネジメント(株)
中央日土地ファシリティーズ(株)
中央日土地レジデンシャルサービス(株)
沿革
  • 1954年
    • 勧友ビルディング(株)[現:中央日本土地建物(株)]設立
      宅地建物取引業務、損害保険代理業務を開始
  • 1955年
    • 不動産鑑定業務を開始
  • 1960年
    • ビル管理・清掃業務を開始
  • 1974年
    • 「日土地ビル」竣工
  • 1975年
    • 戸建住宅事業を本格化
  • 1980年
    • 中央不動産(株)設立
  • 1984年
    • 「丸の内センタービルディング」竣工
  • 1990年
    • 不動産コンサルティング業務を本格化
  • 1999年
    • 法人営業部を新設、不動産ソリューション事業を本格化
  • 2002年
    • 「日土地西新宿ビル」(新宿オークシティ内)竣工
      開発型証券化プロジェクト「ネオパス・エフ・アイ・エス」組成
  • 2004年
    • 「新丸の内センタービルディング」竣工
      コンバージョンプロジェクト「ラティス青山」竣工
  • 2007年
    • 「仙台ファーストタワー」竣工
  • 2008年
    • CREマネジメントシステム「CREX」開発、販売開始
  • 2011年
    • クラウド型CREマネジメントシステム「CREXα」サービス開始
  • 2013年
    • 「グランフロント大阪」竣工
  • 2014年
    • 「大崎ウィズシティ」竣工
  • 2015年
    • 「日本土地建物プライベートリート投資法人」運用開始
  • 2016年
    • 住宅マスターブランド「BAUS(バウス)」立ち上げ
      オープンイノベーションオフィスブランド「SENQ(センク)」立ち上げ
      「京橋エドグラン」竣工
  • 2018年
    • 神鋼不動産(株)と資本業務提携
  • 2019年
    • 「淀屋橋駅東地区都市再生事業」都市計画決定
  • 2020年
    • 中規模オフィスビルブランド「REVZO(レブゾ)」立ち上げ
  • 2021年
    • 中央日本土地建物グループ 事業別子会社再編

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.1時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.9日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 11名 16名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 2名 7名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
・階層別研修(スキル研修)
 新入社員、新入社員振り返り、若手社員、中堅社員、管理職 その他多数
・中央日土地カレッジ(不動産のプロとしての知識習得型社内研修)※当社独自
・外部研修への派遣 ほか
自己啓発支援制度 制度あり
「社員の自己啓発に対する支援」
・資格取得支援 :業務および不動産のプロとして推奨する資格取得に対する費用支援
・通信教育補助 :当社選定の通信教育講座の受講費用支援
・選択型研修  :異業種交流型知識・スキル習得研修の受講費用支援
・語学力向上支援:TOEIC受験や会社が認めた外部スクールへの通学について支援
メンター制度 制度あり
・メンター制度有り:2年間

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 8 4 12
    2020年 8 6 14
    2019年 6 4 10

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、金沢工業大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、新潟大学、日本大学、明海大学、明治大学、横浜国立大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、国際基督教大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、駒澤大学、芝浦工業大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、法政大学、北海道大学、明海大学、明治大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

その他多数校

前年度の採用実績(人数) 2022年 基幹職(総合職)11名(男性8名、女性3名)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

中央日本土地建物(株)と業種や本社が同じ企業を探す。
中央日本土地建物(株)を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. 中央日本土地建物(株)の会社概要