最終更新日：2022/12/25

三井倉庫ホールディングス(株)[グループ募集]

上場企業

業種

物流・倉庫
海運

基本情報

本社: 東京都

資本金: 111億円　(2022年3月31日現在)

売上高: 3,010億2,200万円（2022年3月期）

従業員: 855名　(2022年3月31日現在)

お知らせ・イベント	【E-BOOK】日本のリーディングカンパニー　取材

会社概要
前年の採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

いつもも、いざも、これからも。共創する物流ソリューションパートナー

会社紹介記事

大型外航船へのコンテナ積み下ろし作業も、三井倉庫グループの得意とする分野。巨大なコンテナがいくつも行き交う様は、まさに圧巻。 iPS細胞を含む臨床研究検体等の極低温管理・保管・輸送一貫サービス、「GMPに準拠した高品質な極低温保管輸送ワンパッケージサービス」の提供を2019年1月より開始。

: 大型外航船へのコンテナ積み下ろし作業も、三井倉庫グループの得意とする分野。巨大なコンテナがいくつも行き交う様は、まさに圧巻。

: iPS細胞を含む臨床研究検体等の極低温管理・保管・輸送一貫サービス、「GMPに準拠した高品質な極低温保管輸送ワンパッケージサービス」の提供を2019年1月より開始。

物流の中心で1世紀にわたって実績を残す。"次の100年"を支える人材を育てるのが目標

物流の中心たる倉庫保管業で実績を残してきた。全国各地に多数の倉庫拠点を所有している。2017年11月には横浜南本牧地区に新倉庫を竣工した。	一般的に倉庫業というと、単純にモノを預かる仕事だとのイメージを持つ人が多いのではないでしょうか。しかし、それは倉庫業のごく一部の姿にしか過ぎません。倉庫とは"物流"の拠点であり、倉庫で管理したモノを然るべき場所に届ける、あるいは然るべき場所から倉庫に持ってくる一連の流れを戦略的にコントロールして、円滑なオペレーションを行っていくという重要な役割を担っているのです。私たち三井倉庫グループは110年以上の長きにわたって、物流の中心である倉庫保管業を軸に、港湾での船のオペレーション、輸出入業務など、グローバルな視点での物流の円滑化に取り組んでまいりました。「モノを動かす。心で動かす。」をコーポレートメッセージとし、真心を込めてサービスを提供することを通じ、お客様にとって最適な物流と安心・信頼を提供しています。 110年余りの伝統を持つ当社グループですが、伝統ばかりにこだわらず、柔軟に新しい要素を取り入れて変化をし続けてきました。それが今日まで発展を遂げることができた大きな要因だと感じています。そして今、"次の100年"に向けて新しい試みにも挑戦しており、既に物流を含めたお客様の様々な業務をアウトソーシング化するBPO事業や、専門性が必要な医療医薬品分野の物流などで、他社をリードする実績を残し始めています。また2014年10月に持株会社制に移行し、旧三井倉庫は三井倉庫ホールディングスに社名を変更しました。当社グループ内の各事業をスピーディーに拡大させ、成長を一層加速させることが持株会社制移行の大きな目的です。三井倉庫ホールディングスの社員には、各事業会社の最前線でグループ全体の成長に貢献することが求められています。

物流の中心たる倉庫保管業で実績を残してきた。全国各地に多数の倉庫拠点を所有している。2017年11月には横浜南本牧地区に新倉庫を竣工した。

一般的に倉庫業というと、単純にモノを預かる仕事だとのイメージを持つ人が多いのではないでしょうか。しかし、それは倉庫業のごく一部の姿にしか過ぎません。倉庫とは"物流"の拠点であり、倉庫で管理したモノを然るべき場所に届ける、あるいは然るべき場所から倉庫に持ってくる一連の流れを戦略的にコントロールして、円滑なオペレーションを行っていくという重要な役割を担っているのです。

私たち三井倉庫グループは110年以上の長きにわたって、物流の中心である倉庫保管業を軸に、港湾での船のオペレーション、輸出入業務など、グローバルな視点での物流の円滑化に取り組んでまいりました。「モノを動かす。心で動かす。」をコーポレートメッセージとし、真心を込めてサービスを提供することを通じ、お客様にとって最適な物流と安心・信頼を提供しています。

110年余りの伝統を持つ当社グループですが、伝統ばかりにこだわらず、柔軟に新しい要素を取り入れて変化をし続けてきました。それが今日まで発展を遂げることができた大きな要因だと感じています。そして今、"次の100年"に向けて新しい試みにも挑戦しており、既に物流を含めたお客様の様々な業務をアウトソーシング化するBPO事業や、専門性が必要な医療医薬品分野の物流などで、他社をリードする実績を残し始めています。

また2014年10月に持株会社制に移行し、旧三井倉庫は三井倉庫ホールディングスに社名を変更しました。当社グループ内の各事業をスピーディーに拡大させ、成長を一層加速させることが持株会社制移行の大きな目的です。三井倉庫ホールディングスの社員には、各事業会社の最前線でグループ全体の成長に貢献することが求められています。

会社データ

事業内容	■倉庫事業 ■港湾運送事業 ■グローバルフロー事業 ■不動産事業

本社郵便番号	105-0003
本社所在地	東京都港区西新橋3丁目20番1号
本社電話番号	03-6400-8000
設立	1909(明治42)年10月11日
資本金	111億円　(2022年3月31日現在)
従業員	855名　(2022年3月31日現在)
売上高	3,010億2,200万円（2022年3月期）
事業所	国内：本社、関東(東京・横浜)、中部(名古屋)、関西(大阪・神戸)　等
グループ会社一覧	1.三井倉庫ホールディングス(株) 2.三井倉庫(株) 3.三井倉庫エクスプレス(株) 4.三井倉庫ロジスティクス(株) 5.三井倉庫サプライチェーンソリューション(株) 6.三井倉庫トランスポート(株)
募集会社	1.三井倉庫ホールディングス(株) 2.三井倉庫(株) ※新卒採用の募集窓口としては三井倉庫ホールディングスになります。三井倉庫ホールディングスの社員として入社し勤務部署が三井倉庫(株)所属の部署となった場合には便宜上三井倉庫(株)への出向という形態をとります。その後たとえば三井倉庫ホールディングス所属の部署に異動となった場合には、三井倉庫(株)への出向解除という形態をとります。
募集会社1	【社名】三井倉庫ホールディングス(株) 【本社所在地】〒105-0003 東京都港区西新橋3丁目20番1号【本社所在地】03-6400-8000 【設　立】1909年（明治42年）10月11日【資本金】111 億円【従業員数】855名（2022年3月31日現在）【売上高】3,010 億円（2022年3月期）【事業内容】事業分野が多岐にわたる三井倉庫グループ全体を広く見渡して、全体最適の観点から経営戦略を立案し方向性を提示。グループ収益の最大化を追求するため、事業会社個々の収益最大化戦略も尊重しながら必要な支援や助言、経営資源の最適分配などを次々に実行します。また、各事業会社で共通に必要となる機能を効率的に集中処理することを通してコスト削減を実現してグループ全体でメリットを享受するなど、あらゆる面で強力に事業会社をサポートし、リードします。
募集会社2	【社名】三井倉庫(株) 【本社所在地】東京都港区海岸3-22-23　MSCセンタービル【本社電話番号】03-6400-8011 【設　立】2014年10月1日　※持株会社制導入に伴い旧三井倉庫(株)（現三井倉庫ホールディングス(株)）より分割新設【資本金】50億円【売上高】規定により非公開【事業所】東京・横浜・埼玉・名古屋・四日市・大阪・神戸【事業内容】倉庫事業においては貿易立国日本のグローバルな物流すなわち輸出入の玄関口である港とそれに不可欠な保税倉庫を原点とし、輸出入通関、お客様への配送、太陽光パネルやプラントなど大型設備の輸送、物流センターの運営など幅広く展開。日本の食を支える食品原料やコーヒー豆から、細心かつ高度な注意や管理が要求される先進医療機器や最先端素材まで、ありとあらゆる業態や商品に最適かつ高付加価値な物流を提案、提供します。港湾運送事業においては海上と陸上の貨物をつなぐ重要拠点であるコンテナターミナルを日本の主要港で運営。さらに、船社代理店という側面では船社と荷主のニーズをマッチングさせ確実な集荷を実現。国内のありとあらゆる物流に対するお客様の期待に応えるのはもちろんのこと、海外の物流についても他の事業会社との綿密な連携を通してグループの総合力を活かして最適解を提供します。
沿革	明治42年10月三井銀行倉庫部より「東神倉庫(株)」として分離独立、本店を東京に、支店を東京、神戸、門司に設置昭和17年 3月社名を「三井倉庫(株)」と改称昭和25年 4月東京証券取引所に株式を上場昭和41年 8月自動車運送取扱業を開始昭和43年 3月海上コンテナの取扱いと国内におけるコンテナ・ターミナルの運営を開始昭和44年 4月貨物自動車運送業の免許取得、コンテナのトラック輸送開始昭和52年12月本店に国際部、プラント部設置、国際運送業務を本格展開昭和57年 6月 IATA航空貨物代理店資格取得、航空貨物取扱業務を本格化昭和59年11月本店所在地を「東京都中央区日本橋箱崎町」から「中央区日本橋茅場町1丁目」に移転昭和61年11月ビッグバッグ業務(トランクルーム保管、引越等の非商品対象業務)を開始平成 4年 1月本支店制を廃止し、本支社制(本社各部及び関東、中部、関西、九州各支社)とする平成13年 4月九州支社を「三井倉庫九州(株)」として分社平成14年 6月本社所在地を「東京都中央区日本橋茅場町1丁目」から「東京都港区海岸3丁目」に移転平成15年 3月航空に係る第二種利用運送事業(航空貨物単独混載)の許可を取得平成16年 4月執行役員制度を導入平成21年10月創立100周年を迎える平成23年 3月ジェイティービーエアカーゴ(株)の全株式を取得し、(株)三井倉庫エアカーゴに改称平成23年 9月本社所在地を「東京都港区海岸3丁目」から「東京都港区西新橋3丁目」に移転平成24年 4月三洋電機ロジスティクス(株)の全株式を取得し、三井倉庫ロジスティクス(株)に改称平成24年 7月 (株)三井倉庫エアカーゴがトヨタ自動車(株)の子会社のTASエクスプレス(株)と合併し、三井倉庫エクスプレス(株)に改称平成26年10月三井倉庫ホールディングス(旧三井倉庫(株)より社名変更)を持株会社とする持株会社制に移行三井倉庫、三井倉庫ビジネストラストを新設分割により設立平成27年 4月ソニーサプライチェーンソリューション(株)のロジスティクス事業を三井倉庫ホールディングス(株)とソニー(株)の合弁会社に移管。社名を三井倉庫サプライチェーンソリューション(株)とする。平成27年11月三井倉庫トランスポートを設立平成27年12月三井倉庫トランスポートが大阪に本社を置く丸協運輸(株)及び愛媛に本社を置く丸協運輸(株)並びにその他関係する会社4社の全株式を取得し、連結子会社化

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.2年
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.4日
2020年度

社内制度

研修制度	制度あり・階層別研修：新入社員研修、1年目フォローアップ研修、2年目研修、4年目研修、6年目研修、8年目研修、新任課所長研修、マネージャー・スキルアップ研修等、段階に応じた研修が実施される。　キャリアを重ねていく中で、研修を通して問題解決手法、コーチング、キャリアデザイン、ロジカルシンキングスキル、チームビルディングやリーダーシップ、部下育成マネジメント、戦略立案力等を身につける。・選択式研修：参加が義務付けられる階層別研修とは別に、社員が「業務上必要なスキル」「課題と感じているスキル」を伸長させることを目的として、希望に応じて参加可能な選択式集合研修を開催している。マーケティング知識、プレゼンテーションスキル、ロジカルライティングスキル、ファシリテーションスキル、ネゴシエーションスキルなど多岐にわたるテーマが用意されており、自身の課題意識と興味に応じて受講することが可能。 ※採用内定者に対しても例年通信教育教材を提供し、各自の意欲、知識欲に応えている。・海外実務研修生制度： 3年目以降の社員から希望を募り、1年～1年半の期間、海外実務研修生として海外拠点にて実務研修を行う。研修生と言えども、海外派遣先では海外駐在員と同じように国際物流業務に携わる。この実務経験を通じ、海外言語はもちろんのこと、異文化を理解し組織をまとめていくスキルやグローバルレベルの広い視野など、国内では得難い能力と経験を身に付ける。その他毎年恒例のものに限らず、三井グループの研修参加や、（三井業際研、MISCO：三井情報システム協議会　等）会社として重点的に推進する施策に寄与する研修を中心に随時企画開催。一例： ITセキュリティや法令遵守に関するe-ラーニングの実施次世代リーダー育成プログラム（社外ビジネススクール参加や、社内での企画開催）新入社員OJTトレーナー研修支社主催で、特定の実務トピックに関する研修開催各専門担当部主催で、契約書に関する基礎知識講義、会計処理に関する基礎知識勉強会等 ※各社共通
自己啓発支援制度	制度あり・通信教育支援：会社指定の教育機関が提供する通信教育講座を受講し、修了した場合にはその受講料の補助を受けることができる。受講可能な講座は例年300種類程度。その中から各自が自らの知識水準や強化したい分野などを考慮し、自由に選択することができる。

研修制度

制度あり
・階層別研修：
新入社員研修、1年目フォローアップ研修、2年目研修、4年目研修、6年目研修、8年目研修、新任課所長研修、マネージャー・スキルアップ研修等、段階に応じた研修が実施される。
　
キャリアを重ねていく中で、研修を通して問題解決手法、コーチング、キャリアデザイン、ロジカルシンキングスキル、チームビルディングやリーダーシップ、部下育成マネジメント、戦略立案力等を身につける。

・選択式研修：
参加が義務付けられる階層別研修とは別に、社員が「業務上必要なスキル」「課題と感じているスキル」を伸長させることを目的として、希望に応じて参加可能な選択式集合研修を開催している。

マーケティング知識、プレゼンテーションスキル、ロジカルライティングスキル、ファシリテーションスキル、ネゴシエーションスキルなど多岐にわたるテーマが用意されており、自身の課題意識と興味に応じて受講することが可能。

※採用内定者に対しても例年通信教育教材を提供し、各自の意欲、知識欲に応えている。

・海外実務研修生制度：
3年目以降の社員から希望を募り、1年～1年半の期間、海外実務研修生として海外拠点にて実務研修を行う。研修生と言えども、海外派遣先では海外駐在員と同じように国際物流業務に携わる。この実務経験を通じ、海外言語はもちろんのこと、異文化を理解し組織をまとめていくスキルやグローバルレベルの広い視野など、国内では得難い能力と経験を身に付ける。

その他毎年恒例のものに限らず、
三井グループの研修参加や、（三井業際研、MISCO：三井情報システム協議会　等）
会社として重点的に推進する施策に寄与する研修を中心に随時企画開催。

一例：
ITセキュリティや法令遵守に関するe-ラーニングの実施
次世代リーダー育成プログラム（社外ビジネススクール参加や、社内での企画開催）
新入社員OJTトレーナー研修
支社主催で、特定の実務トピックに関する研修開催
各専門担当部主催で、契約書に関する基礎知識講義、会計処理に関する基礎知識勉強会等
※各社共通

自己啓発支援制度

制度あり
・通信教育支援：

会社指定の教育機関が提供する通信教育講座を受講し、修了した場合にはその受講料の補助を受けることができる。

受講可能な講座は例年300種類程度。その中から各自が自らの知識水準や強化したい分野などを考慮し、自由に選択することができる。

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2021年	14名	11名	25名
2020年	18名	15名	33名
2019年	10名	17名	27名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学＞愛知大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学テイラーズ大学
前年度の採用実績(人数)	総合職： 2017年　　　25名 2018年　　　21名 2019年　　　15名 2020年　　　23名地域職： 2017年　　　- 2018年　　　- 2019年　　　12名 2020年　　　10名 ※地域職は2019年卒より採用再開

前年度の採用実績(学校)

＜大学＞
愛知大学、愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、大阪大学、大阪市立大学、岡山大学、鹿児島大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、創価大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、テンプル大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、フェリス女学院大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

テイラーズ大学

前年度の採用実績(人数)

総合職：
2017年　　　25名
2018年　　　21名
2019年　　　15名
2020年　　　23名

地域職：
2017年　　　-
2018年　　　-
2019年　　　12名
2020年　　　10名

※地域職は2019年卒より採用再開