最終更新日:2024/2/13

第一総合警備保障(株)

  • 正社員
  • 既卒可

残り採用予定人数8

業種

  • セキュリティ
  • ビル施設管理・メンテナンス

基本情報

本社
東京都
資本金
1,000万円
売上高
34億8,200万円(2023年3月期)
従業員
1,192名(2024年1月現在) ※登録社員数
募集人数
6~10名

「誠心」をもって社会を守り 誇りと自覚をもって「責任」を果たす 「確実」に業務を遂行し 「迅速」に対応し安全と安心を提供することで、社会の発展に貢献いたします

  • 積極的に受付中

【新着情報】引き続き採用活動を実施しております! (2024/02/13更新)

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☆当社ページにアクセスして頂きありがとうございます☆
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私たちは一昨年「創業50周年」を迎えた警備会社です。

事業を通して社会貢献度の高さを肌で実感でき、この先の未来の安全・安心と社会を守り続ける当社には、あなたの活躍できるフィールドが必ずあります!

当社は、引き続き新卒採用活動を継続しております!

これからも多くの方たちとお会いしたいと思っております。

少しでもご興味のある方は、当社の会社説明会に参加してみませんか?

「説明会・セミナー」ページから、お申し込みをお待ちしております。

☆皆様の参加をお待ちしております!☆


◎説明会当日に一次選考へのエントリー受付が可能です。
◎スピード選考・内々定まで最短2週間(面接等の都合によっては3週間の場合もあります)

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★引き続き感染症等の予防対策として、少人数制で説明会を開催しています。
★感染症予防の徹底をお願いします。
★体調管理に十分お気を付けください。

皆様にお会いできる日を心よりお待ちしています!

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第一総合警備保障株式会社 採用担当

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会社紹介記事

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近年の情勢下においても、業績を堅持・向上させてまいりました!どんな状況にも臨機応変に対応できる企業です!わたしたちの未来を担う人財を必要としています!
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経営幹部と若手社員との距離感も近く、風通しの良い企業構成となっています。その中で様々なアイデアが生まれ、目標に向かって社員が一丸となってチャレンジをしています。

この先の未来に挑みイマジネーションをリンクさせるには

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「警備にはサービス業としての側面もあります。接客、接遇のレベル向上や海外からのお客様に対応すべく英語力を身につけることなども必要となるでしょう」と宮倉さん。

学生時代は陸上部に所属し、とにかく部活漬けの毎日でした。その陸上部の監督の紹介で知ったのが第一総合警備保障だったのです。「どんなことでもチャンスを与えられたのならやってみよう」という気持ちで入社を決意。アルバイト経験もない私を受け入れ、パソコンやコピー機の使い方から、社会人としての基礎を育ててくれたのは当社の先輩たちです。中小企業ならではのアットホームさと風通しの良さがあり、システマチックにならず私に合った指導方法で面倒を見てもらえたことには今でも感謝しています。

内定後にはアルバイトとして工事現場や雑踏での警備隊員の業務も経験。当社の事業の最前線を知ることができましたね。入社後は警備の現場の仕事と並行して、アルバイト隊員の手配や出勤確認など事務的な仕事も担当するようになり、立場も主任へと昇格。どんな隊員がいて、それぞれがどんな考えを持って仕事をしているのか、みんなが希望する形で仕事ができる環境作りを心がけていました。この仕事の面白さは、さまざまな背景を持つ隊員の方たちと関われること。隊員のみなさんのキャラクターは幅広く、世代を越えて話を聞けるのが楽しいです。

隊員の数が増え、警備を任される場所の拡大を肌で感じ、当社の業績が上がっていると実感できるようになった2015年、横浜支店の副所長への辞令が。どんなことでもまずはやってみる、入社時から貫いてきたこの姿勢で横浜での挑戦が始まりました。

仕事を進めるうえで最も大切にすべきは人。警備は人が行う仕事であり、隊員のみなさんがいて成り立つ事業です。現場の声を丁寧に聞き、不満や不安を減らしてみんなが働きやすい環境を作る。それが上に立つ人間のやるべきことです。現場隊員、本社の管理職、そして依頼主企業。それぞれの連携が上手くいくようになり、横浜支店の事業も拡大。目に見える業績アップに手ごたえを感じました。

2023年4月には営業統括部長を拝命。人材不足と言われる警備業界でどう今後仲間を集めていくのかが大きな課題でもあります。一昨年は、世界的なメガスポーツイベントも有り、この契機が業界にとって大きなターニングポイントとなると思います、この会社で警備も含めてどの様なビジネスが展開できるのだろうかと若い世代と一緒に創造と準備をしていきたいと考えております。
(営業統括部長 宮倉 敦史/2007年入社 日本大学 文理学部教育学科卒)

会社データ

プロフィール

私たちは、一昨年「創業50周年」を迎えた警備会社です。

創業から現在に至るまで、当社の社訓でもあります「誠心」「責任」「確実」「迅速」を肝に銘じ、安全・安心をお客様と社会に提供することにより、社会貢献に努めてまいりました。

セキュリティ産業は、社会における安全・安心に対する意識が高まった今日では、インフラといっても過言ではないほどの社会的役割を担っています。

私たちもその一翼を担っていることに誇りを持ち、日々業務にあたっております。

近年の情勢下においても、エッセンシャルビジネスを展開している私たちは、事業を存続し業績を堅持・向上させてまいりました。

事業を通して社会貢献度の高さを肌で実感でき、この先の未来の安全・安心と社会を守り続ける当社には、あなたの活躍できるフィールドが必ずあります!

事業内容
【事業の内容】
各種セキュリティサービスの提供

●施設警備:オフィスビルや商業施設等において、出入管理・巡回点検・防災センターでの受付などを行なう業務

●雑踏警備:ライブなどイベント会場、競馬場などで来場者の案内・誘導などを行なう業務

●交通誘導警備:建築・土木等の工事現場での安全監視や工事車両誘導、イベント会場や競馬場などで歩行者や車両の案内・誘導などを行なう業務

●巡回警備:主に車両を利用して、ビルや店舗・公共施設などの巡回点検や出入口の施錠・解錠などを行なう業務

私たちのビジネスの拠点は、東京・神奈川・千葉・茨城・福島ですが、一昨年「創業50周年」を迎えるにあたってさらなる事業拡大を目指し、新たに立川と蒲田に支社を開設しました。
各部門の仲間が力を合わせながら、より高品質なサービスとホスピタリティの提供を使命とし、様々な場面において、社会の安全・安心を守るセキュリティサービスを展開しております。

【独自の警備員教育システムで資質・技能の向上を図っています】
私たちは、常に警備員の資質・技能の向上に力を入れています。
まず入社後は、警備に関する基礎的な研修からスタート。配属される警備チームでのOJT・教育は勿論のこと、その後も半年に一度(年2回)行なう研修では、業務の復習・実務面での不安を解消する機会を設けておりますので、継続的にスキルアップしていくことが可能です。また、普段触れることの少ない設備・機器に「実際に触れながら学べる」専門的な研修を年に複数回実施、教育担当者による定期的な巡察による指導やサポート、国家資格試験受験時の手厚い事前教育など、当社独自の教育システムを導入し、「高品質なセキュリティサービスを提供できる人材」をお客様にお届けできるよう、常に社員がスキルアップできる環境と、それをサポートする体制を整えております。
本社郵便番号 103-0006
本社所在地 東京都中央区日本橋富沢町4番8号
本社電話番号 03-5652-7191
創業 1972年8月14日
設立 1972年8月14日
資本金 1,000万円
従業員 1,192名(2024年1月現在)
※登録社員数
売上高 34億8,200万円(2023年3月期)
事業所 ■本社
東京都中央区日本橋富沢町4番8号

■新宿支社
東京都新宿区北新宿4-31-13 高山ビル1F

■上野支社
東京都台東区台東3-16-5 ミハマビル6F

■立川支社
東京都立川市錦町1-8-7 立川錦町ビル3F

■蒲田支社
東京都大田区蒲田5-18-5 第24下川ビル601

■北関東支社
茨城県水戸市泉町2-3-2 第一中央ビル201

■千葉支社
千葉県船橋市印内町584-1 中島ビル6F

■横浜支社
神奈川県横浜市中区尾上町6-86-1 関内マ-クビル8F

■福島支社
福島県いわき市平字旧城跡31-12 善教舎ビル2F
加入団体 【警備業関係】
全国警備業協会、東京都警備業協会、千葉県警備業協会、神奈川県警備業協会、茨城県警備業協会、群馬県警備業協会、埼玉県警備業協会 、福島県警備業協会、久松警備業連絡協議会、東京中央警備業協同組合

【その他】
日本橋優申会、日本橋法人会、東京商工会議所、習志野商工会議所、ひたちなか商工会議所、日本展示協会、東京都警察懇話会、東京都警備業連盟
ISO9001認証 【登録証番号】   
JQA-QMA13628

【登録事業者】   
第一総合警備保障(株)

【登録活動範囲】 
警備サービス(施設警備)の設計及び提供
関連事業所 横浜支社

【ISO9001認証登録日】      
2008年5月23日

【ISO9001認証有効期限】    
2026年5月22日
平均年齢 41.9歳 (2023年7月時点)
有給休暇の平均取得日数 6.1日 (2022年実績)
月平均の残業時間 24.0時間(2022年実績)
沿革
  • 1972年8月
    • 本社を千代田区麹町に設置し、業務を開始
  • 1972年12月
    • 警備業法4条に基づく届出を東京都公安委員会に提出
      (申請届出番号105号)
  • 1973年4月
    • 千葉営業所を設置
  • 1973年7月
    • 本社を渋谷区代々木に移転
  • 1975年11月
    • 北関東支社を設置
  • 1983年4月
    • 東京都公安委員会認定第98号取得
  • 1985年12月
    • 本社を新宿区新宿に移転
  • 2001年11月
    • 横浜営業所を設置
  • 2002年5月
    • 創業30周年の記念事業の一環として新社屋建設を着工
  • 2003年3月
    • 本社を東京都中央区日本橋富沢町に移転
  • 2013年4月
    • 東京支社を設置
  • 2013年5月
    • 福島営業所を設置
  • 2014年6月
    • 福島営業所を移転し、名称を福島支社・いわき営業所に変更
  • 2016年5月
    • 横浜営業所移転
  • 2017年4月
    • 横浜営業所の名称を横浜支社に変更
  • 2018年4月
    • いわき営業所を福島支社に統合
  • 2018年10月
    • 営業部、警備部、東京支社を統合し、東京西支社、東京東支社を設置
  • 2018年10月
    • 千葉営業所を移転し、名称を千葉支社に変更
  • 2022年4月
    • 営業エリア拡大に伴い立川支社、蒲田支社を新設、東京東支社を上野支社、東京西支社を新宿支社へ名称変更
  • 2022年8月
    • 創業50周年 記念祝賀会を帝国ホテル東京にて開催

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 7.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 24.0時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 6.1日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.3%
      (7名中1名)
    • 2023年度

    (役員)

社内制度

研修制度 制度あり
●社会人として必要なビジネススキルを覚えていただく新入社員研修
●警備に関する研修(警備業法定研修、防災設備講習など)
●OJT 警備チーム配属後にチームでの業務、接遇や緊急事案対処など実務面に関する研修
自己啓発支援制度 制度あり
●警備に関する国家資格取得支援制度あり
※社内研修によるバックアップも実施
●その他の資格についても取得支援あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
関東学院大学、杏林大学、国士舘大学、獨協大学、日本大学、千葉商科大学、神奈川大学、大阪成蹊大学、慶應義塾大学、明治大学、鹿児島大学、城西国際大学、専修大学、創価大学、大東文化大学、帝京科学大学(東京)、東京家政大学、東京経済大学、東京大学、東京電機大学、日本体育大学、平成国際大学、法政大学、武蔵野大学、横浜国立大学、早稲田大学、桜美林大学、共立女子大学、文教大学、駒澤大学、相模女子大学、東京工芸大学、東洋学園大学、中央学院大学、流通経済大学(千葉)、中央大学、千葉工業大学、東洋英和女学院大学、玉川大学
<短大・高専・専門学校>
東京都立城南職業能力開発センター大田校、東京法律公務員専門学校、日本工学院専門学校

採用実績(人数) 2019年 大卒 4名
2020年 大卒 2名 既卒 1名
2021年 大卒 10名
2022年 大卒 2名 専門卒 3名
2023年 大卒 2名 専門卒 1名
採用実績(学部・学科) 法学部、国際学部、工学部、情報学部、経営学部、仏教学部、現代経営学部、流通情報学部、政治経済学部
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2 1 3
    2022年 3 2 5
    2021年 7 3 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 3
    2022年 5
    2021年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 5

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