最終更新日:2023/7/6

(株)日立プラントメカニクス

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • プラント・エンジニアリング
  • 検査・整備・メンテナンス
  • 設備工事
  • 機械設計
  • 機械

基本情報

本社
東京都
資本金
4億5,000万円
売上高
110億円(2023年3月期)
従業員
388名(2023年3月末)

クレーンの製作から保守・メンテナンスまで一貫したビジネス展開。創造とサービスとスピードでお客さまから必要とされる企業を目指します。

  • My Career Box利用中

採用担当者からの伝言板 (2023/07/06更新)

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当社ページをご覧頂きありがとうございます。
2024年度卒の新卒採用はまもなく終了です!

産業用クレーンを通じたモノづくりで私たちとともに社会インフラに貢献しましょう!

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会社紹介記事

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当社のクレーンは、操作性・安全性に優れ、省エネにも貢献しています。
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同社は、これまで培ってきた独自技術と日立グループの総合力を生かした製品を開発。日本のモノづくりの現場に安心・安全な搬送システムを長年提供してきた。

日本のモノづくりを100年以上支え続けてきた産業用クレーンの総合メーカー

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自分自身を振り返り「何がしたいのか・何が出来るのか」を明確にすることで、「自分を成長させるもの」や「将来の夢」が自ずと見えてくると語る中野部長。

当社は自動車工場や電力施設などの天井で日々稼働している産業用クレーンの総合メーカーです。前身となる日立製作所が、1909年に製造した初号機から100年以上続く歴史があります。当社のクレーンが活躍している業界は、製鋼・自動車・電力・港湾・穀物・造船・倉庫・セメント・ごみ処理施設など多岐にわたり、社会インフラを支えているという自負があります。また納入した機器の点検や修理、長期稼働に向けた改修も自社で請負うなど、製品設計からアフターメンテナンスまで一貫して提供できるのが大きな強みです。
近年は、工場作業者の高齢化や人手不足が大きな問題となっています。そこで熟練した技術者でなくても迅速かつスムーズな搬送を可能にする振れ止め制御機能の開発や、搬送作業の自動化もいち早く推進。クレーンを製造工程全体における「空中搬送」の役割を担うアイテムと位置付け、各製造工程をつないで安心・安全かつ最適な製造プロセスの提供を目指し、従来のクレーン単体の事業から価値提供型事業への転換を図っています。

求める人財像は「明るく素直に物事に取り組める人」「モノづくりが好きな人」「新しいことに果敢に挑める人」「仕事を通じて社会に貢献したい人」など。どれかひとつでも当てはまれば、当社で活躍できるでしょう。
人財育成に関しては、入社時の新人教育や基礎研修から始まり、従業員一人ひとりに合わせた能力開発プログラムを用意して、個人の自律的な成長を支援。日立グループの全社従業員を対象とした多種多様な研修も受講可能で、一人前のエンジニアをじっくり育てる環境が整っています。

また、お客さまの安心・安全な搬送作業につながるよう、自社でのクレーン製造においても、「安全と健康を守ることは全てに優先する」という日立グループ安全衛生ポリシーの基本理念を遵守。「1に安全、2に品質、3に納期、4に費用」を不動の優先順位として、常に「ALL for ONE」の精神で、従業員の安全と健康に配慮した事業を展開しています。
(管理部 部長 中野茂樹)

会社データ

プロフィール

「私たちは社会インフラを基盤から支える産業用クレーンの総合メーカーです。」
 クレーン事業は、ばら物及び重量物搬送技術など高精度の機械技術とそれらを制御する技術の融合をめざす、エンジニアリングとモノづくりを行っています。日立のクレーンの歴史は古く、1909年の初号機から100年以上の歴史があり、納入したお客様の業界は様々、製鋼・自動車・電力・港湾・穀物・造船・倉庫・セメント・ごみ処理施設等多岐にわたります。また、業界でも屈指のアフターサービスまで手掛けており、お納めしたクレーンの調査・修理、延命のための改造等、エンジニアリングからアフターサービスまで一貫した対応のできるクレーンメーカーです。

事業内容
クレーンの開発・設計・製造・販売・保守・アフターサービス・据付工事まで、モノづくり会社としてはめずらしい、一貫したビジネス展開を行っています。

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先進の制御技術や自動搬送などの優れた技術に基づく製品の開発、運用・保守を通じて、産業インフラの基盤を維持。社会貢献度の高さが同社で働く大きな魅力だ。

本社郵便番号 101-0021
本社所在地 東京都千代田区外神田1丁目5番1号 住友不動産秋葉原ファーストビル 14階
本社電話番号 03-6271-7140
設立 1986年8月
資本金 4億5,000万円
従業員 388名(2023年3月末)
売上高 110億円(2023年3月期)
営業所 <北海道営業所>
〒060-0002
北海道札幌市中央区北2条西四丁目1番地(札幌三井JPビルディング9階)
TEL:011-223-6164 FAX:011-223-6178

<東北支店>
〒980-8531
宮城県仙台市青葉区一番町四丁目1番25号(東二番丁スクエア7階)
TEL:022-706-4995 FAX:022-223-5192

<中部支店>
〒460-0022
愛知県名古屋市中区金山一丁目12番14号(金山総合ビル3階)
TEL:052-323-7100 FAX:052-323-7101

<関西支店>
〒541-0053
大阪府大阪市中央区本町一丁目8番12号(オーク堺筋本町ビル8階)
TEL:06-6271-1720 FAX:06-6271-1721

<中国支店>
〒730-0031
広島県広島市中区紙屋町二丁目2番2号(紙屋町ビル8階)
TEL:082-541-3410 FAX:082-541-3415

<九州支店>
〒812-0039
福岡県福岡市博多区冷泉町2番1号(博多祇園M-SQUARE 5階)
TEL:092-262-7610 FAX:092-262-7980
サービスセンタ <東部サービスセンタ>
〒271-0062
千葉県松戸市栄町七丁目492番地
TEL:047-362-8921 FAX:047-362-6870

<西部サービスセンタ>
〒661-8501
兵庫県尼崎市下坂部三丁目4番1号
TEL:06-6499-4964 FAX:06-6499-9831

<中部サービスセンタ>
〒460-0022
愛知県名古屋市中区金山一丁目12番14号(金山総合ビル3階)
TEL:052-323-7100 FAX:052-323-7101

<中国サービスセンタ>
〒745-0073
山口県周南市代々木通二丁目47番地(太陽生命ビル6階)
TEL:0834-33-6444 FAX:0834-31-8750

<九州サービスセンタ>
〒812-0039
福岡県福岡市博多区冷泉町2番1号(博多祇園M-SQUARE5階)
TEL:092-262-7610 FAX:092-262-7980
工場・事業所・事務所 <佐野工場>
〒327-0816
栃木県佐野市栄町11番地
TEL:0283-23-1111 FAX:0283-23-1117

<松戸事業所>
〒271-0062
千葉県松戸市栄町七丁目492番地
TEL:047-361-6201 FAX:047-362-8940

<尼崎事業所>
〒661-8501
兵庫県尼崎市下坂部三丁目4番1号
TEL:06-6499-4964 FAX:06-6499-9831

<徳山事務所>
〒745-0073
山口県周南市代々木通二丁目47番地(太陽生命ビル6階)
TEL:0834-31-8720 FAX:0834-31-8750
平均年齢 47歳
平均勤続年数 18年
沿革
  • 1986年 (昭和61年)
    • 8月21日 日立テクノエンジニアリング(株)から分社し、(有)サンキサービスを設立
  • 2002年 (平成14年)
    • 株式会社に組織変更し(株)サンキサービスとなる
  • 2007年 (平成19年)
    • 4月1日 日立笠戸メカニクス(株)からサービス事業及びロジスティクス事業を継承し、
      (株)日立プラントメカニクスを発足((株)サンキサービスから社名変更)
  • 2008年 (平成20年)
    • 1月1日 (株)日立プラント建設機電エンジニアリングより、輸送装置事業を継承
  • 2010年 (平成22年)
    • 7月1日 (株)サンキテクノスと合併
  • 2011年 (平成23年)
    • 7月1日 (株)日立プラントテクノロジーより、クレーン事業及び産業プラント機器の製作を継承
  • 2012年 (平成24年)
    • 10月1日 (株)日立プラントテクノロジーより、環境試験装置事業を継承
  • 2020年 (令和2年)
    • 7月1日 産業プラント用機器事業を、宇部興産機械(株)へ事業譲渡温湿度環境試験装置事業及び医薬プラントのアフターサービス事業を(株)日立プラントサービスへ事業譲渡

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.0年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 26時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 1名 1名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.6%
      (125名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
・階層別研修(新入社員教育、中堅社員研修など)
・各種ビジネススキル研修(マーケティング、戦略経営など)
・基礎~応用専門技術研修
自己啓発支援制度 制度あり
・業務上必要な資格取得に関わる経費を会社が負担
・会社が定める資格を取得した場合、表彰を実施
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に2回、上長とのキャリア面談を実施
社内検定制度 制度あり
社内英語検定(TOEIC)試験を2回実施

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
山口大学、福岡工業大学、日本大学
<大学>
中央大学、鳥取大学、明星大学、西日本工業大学、九州産業大学、福岡工業大学、帝京科学大学(東京)、日本大学、近畿大学、関東学院大学、広島工業大学、宮城大学、東京電機大学、ものつくり大学、大分大学、岡山大学、九州工業大学、駒澤大学、広島大学、千葉工業大学、津田塾大学、島根大学、東海大学、東京農工大学、東京理科大学、徳山大学、徳島大学、法政大学、明治大学、立命館大学、琉球大学、國學院大學
<短大・高専・専門学校>
徳山工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大島商船高等専門学校

採用実績(人数)      2021年 2022年 2023年(予)
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大卒    1名   4名  10名 ※大卒高専卒合計
短大卒   ―   ―    ―  
 
採用実績(学部・学科) 立命館大学
ものつくり大学
大阪工業大学
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 5 0 5
    2022年 2 0 2
    2021年 0 0 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 5
    2022年 2
    2021年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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