最終更新日:2022/6/1

(株)大本組

  • 上場企業

業種

  • 建設
  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都、岡山県
資本金
52億96百万円
売上高
733億6,000万円(2021年3月期)
従業員
808名(2021年3月時点)

1907年創業、今年で115年の総合建設会社です。『技術と信用』を大切に積み重ねてきました。自己資本も近年、大幅に増加しており、無借金経営を続けています。

会社紹介記事

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首都圏での業容拡大を受け、東京本社自社ビルを港区青山に建設、2016年3月移転いたしました。様々な技術の導入、災害時の対応強化、環境にも配慮したオフィスビルです。
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賑わいあふれる大型商業施設。自分が関わって出来た空間に多くの人々が集います。

想いをカタチにする仕事

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完成した時の喜びは、何物にも代えられない。多くの人々の想いが結晶となり、確かなカタチとして残る。

大本組の社員育成の根幹にあるのは現場。技術系社員は基本的に入社後すぐに施工管理、すなわち「現場監督」の仕事をしていただきます。文系社員も工事の様々な支援等、まず現場に密着した仕事がスタートです。
現場監督は、作業員、職人さん一人ひとりの技術、個性を把握し、良い仕事をしていただけるよう指示、調整する。そして、お客様や設計者の「想い」をしっかりとカタチにしていく仕事です。
具体的には、工事の綿密な計画、確認、協力会社の方々の先導、調整、資材発注、高い品質の建造物を造り上げるための測量、施工図作成、また安全管理、原価管理、環境対策等々。どれも責任が大きく重要な仕事です。正直大変ですが、それだけに手がけた建造物が完成した時の喜びには素晴らしいものがあります。まさにスケールの大きな達成感が味わえる仕事です。さらに、そうした喜び、達成感は、技術系社員だけの特権ではなく、文系社員も大いに得られるものです。「建設業の特権」といえます。
「大本魂」時に社員の口をついて出る言葉ですが、特に現場にこそ息づいているものだと思います。
将来的には、技術系社員は、作業所長や本支店での設計、積算、管理、技術開発等、文系社員は、営業、総務、企画、人事、経理、情報システムと、本人の適性に応じて様々な職務の可能性が出てきます。

会社データ

事業内容
・建築事業
・土木事業
・埋立事業
・浚渫事業
・不動産開発事業
・技術開発事業
・土木建築コンサルタント事業

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本社郵便番号 107-8514
本社所在地 東京都港区南青山5-9-15 青山OHMOTOビル
本社電話番号 03-6752-7007
本店郵便番号 700-8550
本店所在地 岡山市北区内山下1-1-13
本店電話番号 086-225-5131
創業 1907年1月1日
設立 1937年12月19日
資本金 52億96百万円
従業員 808名(2021年3月時点)
売上高 733億6,000万円(2021年3月期)
売上構成 建築事業 55.1%
土木事業 44.9%(2021年3月期)
代表者 代表取締役社長 三宅 啓一
事業所 本 社:東京   本 店:岡山
支 店:東北(仙台)、東京、横浜、名古屋、大阪、岡山、広島、四国(高松)、九州(福岡)
作業所:全国約100カ所
業績推移  決算期      売上高     経常利益
────────────────────────
2021年3月期  733億60百万円  3,953百万円
2020年3月期  790億60百万円  3,254百万円
2019年3月期  838億73百万円  5,626百万円
2018年3月期  962億68百万円  5,726百万円
2017年3月期  758億 2百万円   4,784百万円
財務指標 総資産 925億30百万円
純資産 671億52百万円
自己資本比率  72.6%
流動比率   332.1%
有利子負債比率  0.0%(2021年3月期)
平均年齢 45.9歳(2021年3月時点)
平均勤続年数 21.7年(2021年3月時点)
沿革
  • 1907年
    • 創業
  • 1937年
    • (株)大本組設立
  • 1962年
    • 財団法人大本育英会設立
  • 1971年
    • 機構改革実施、岡山本店、東京本社設置
  • 1994年
    • 株式店頭公開
  • 1998年
    • ISO9001の全社認証取得完了
  • 2000年
    • ISO14001の全社認証取得完了
  • 2007年
    • 創業100周年
  • 2016年
    • 東京本社「青山OHMOTOビル」竣工

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 21.7年
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 42名 44名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員集合教育(春、夏、秋の3回)、職種別階層別集合教育、管理者育成集合教育ほか
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育受講料補助、資格取得報奨金支給制度ほか

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 38 1 39
    2020年 32 1 33
    2019年 29 1 30

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢工業大学、北九州市立大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、熊本大学、島根大学、信州大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、日本大学、日本工業大学、広島大学、福井大学、名城大学、山口大学、立命館大学
<大学>
愛知大学、愛知工業大学、愛知産業大学、青山学院大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、吉備国際大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、倉敷芸術科学大学、久留米工業大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、佐賀大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、下関市立大学、就実大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、ノートルダム清心女子大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福山大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武蔵野美術大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、岡山理科大学専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、熊本高等専門学校、呉工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、中央工学校、津山工業高等専門学校、徳山工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2022年予定 技術系24名 文系13名
2021年実績 技術系34名 文系5名
2020年実績 技術系27名 文系6名
2019年実績 技術系25名 文系5名
2018年実績 技術系30名 文系5名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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