最終更新日:2022/6/1

日立金属(株)

  • 上場企業

業種

  • 金属製品
  • 非鉄金属
  • 自動車・自動車部品
  • 鉄鋼
  • 商社(鉄鋼・金属)

基本情報

本社
東京都
資本金
262億8,400万円
売上収益
日立金属グループ連結 9,427億円(2021年度)
従業員
単独 5,889名 連結 27,771名(2022年3月末現在)

世界の期待が集まる分野へ、世界に誇れる高機能材料を。

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会社紹介記事

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私たちは、世界トップクラスの高機能材料メーカーをめざします。

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皆さん、日立金属のページにアクセスいただきありがとうございます。
私たちの製品は、多くが自動車やエレクトロニクス、インフラ関連などの分野を支える素材や部品であり、皆さんが直接目にする機会は多くはありません。しかし、幅広い産業分野で世界のトップブランドを持ち、大きな役割を担いながらグローバルな事業展開を進めています。

私たちがめざすのは最大ではなく「最良の会社」を具現して社会に貢献することです。

創業以来私たちは、横並びや追随ではない、高度な技術に裏打ちされた独創性溢れる製品を幅広く有することで、世界中のお客様のニーズにお応えしています。その根幹にあるのは会社を構成する人材です。日立金属に集う社員一人ひとりが自らの個性を活かしながら仕事を通じて成長し、その力を結集して困難を乗り越え、新たな価値を生み出していく、これが日立金属の原動力であり、「最良の会社」への第一歩であると考えています。こうした私たちの価値観に共感し、「グローバルに通用する実行力ある人材」へ成長する皆さんを私たちは求めています。

【日立金属が求める人材像】
・ 挑戦する勇気と熱意がある
・ その分野で一流をめざす
・ 仕事に対して誠実に向き合う
・ 自ら考え、責任を持って実行する
・ グローバルな思考で行動できる

皆さんは、研究活動やゼミなどを通じて様々な世界に触れ、多くの人と出会いながら、自分自身を高めてきたことと思います。未来を創造する技術とグローバルな仕事を通じて、自分のポテンシャルも大きく拡げたい、そんな皆さんが挑戦し、成長するのにふさわしいフィールドを、日立金属は持っています。
自ら考え粘り強く実行する、時には上手くいかないこともあるかもしれませんが、能力を最大限に発揮し、課題解決に向け行動する人を歓迎します。
チャレンジ精神溢れる皆さんとの出会いを、心からお待ちしています。

会社データ

事業内容
【事業内容】

金属材料、機能部材の製造と販売

「金属材料」「機能部材」の2つの事業で構成されています。

【金属材料】特殊鋼、ロール、自動車鋳物、配管機器

100年以上の伝統を持つ製鋼技術と鋳造技術。そこに、新たな発想を加えていく。

YSSヤスキハガネに代表される製鋼技術や、ひょうたん印管継手を生み出した鋳造技術。 それら伝統的な基盤技術に柔軟な発想を組み合わせて、 最先端の高機能材料を開発。鉄鋼や自動車、産業機械などの基幹分野をはじめ、 成長が著しい航空機、エネルギーなど、活躍のフィールドは多岐にわたります。自動車用鋳物部品の分野では、特長ある製品で環境性能の向上に貢献。「ひょうたん印」を有する配管機器の分野では、耐久性が高く取り扱いやすい新材質をいち早く投入。世界に誇れる材料開発力・製品開発力と、グローバルネットワークを活かした生産規模・販売体制で、迅速に、正確に、ニーズに合った製品を世界各国の市場に提供しています。

【機能部材】磁性材料、パワーエレクトロニクス、電線、自動車部品

新素材開発と独自の部品設計技術の深耕により、ユニークな製品を生み出し続ける。

世界トップクラスの磁力を持つネオジム磁石、軟磁気特性に優れるアモルファス金属材料、高純度銅相当の軟化特性を持つ高機能純銅など、特長ある機能部材でxEVを初めとする自動車の進化に貢献しています。また、環境性能の向上や省エネルギー化を実現する様々な製品群によって、鉄道、医療、産業用ロボットなど産業インフラの発展を支えています。当社独自の素材、技術を組み合わせることによって、先進的な製品を生み出しています。

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本社郵便番号 135-0061
本社所在地 東京都江東区豊洲5-6-36 豊洲プライムスクエア
本社電話番号 03-6774-3800
設立 1956年(昭和31年)4月10日
資本金 262億8,400万円
従業員 単独 5,889名 連結 27,771名(2022年3月末現在)
売上収益 日立金属グループ連結 9,427億円(2021年度)
事業所 本社:東京
支社・支店・営業所:大阪、名古屋、福岡など全国主要都市
工場・研究所:栃木、茨城、埼玉、三重、大阪、島根など(9製造拠点3研究所)
主な取引先 トヨタ自動車、本田技研工業、ZFフリードリヒスハーフェン 等
平均年齢 43.4歳
海外拠点 【北米】
Hitachi Metals America, Ltd.(アメリカ)
HC Queretaro,S.A.de C.V(メキシコ)など
【欧州】
Hitachi Metals Europe GmbH(ドイツ)など
【アジア】
Hitachi Metals Hong Kong Ltd.(香港)
日立金属投資(中国)有限公司
日立金属(東莞)特殊鋼有限公司、日立金属(蘇州)科技有限公司
Nam Yang Metals Co., Ltd.(韓国)、Hitachi Metals (Thailand) Ltd.
Hitachi Metals (India) Private Limited など
事業・商品の特徴 そこにもここにも、日立金属

クルマの姿を変えていくハイブリッドカーやEV。クリーンで再生可能なエネルギーとしてさらに期待される太陽光発電。日立金属はこれらの製品素材を広く扱い、自動車やエレクトロニクス、産業インフラなど、さまざまな産業の根幹を支えています。高級特殊鋼や軟磁性材料、世界最高クラスの磁気特性をもつ高性能用磁石、設備配管機器、電線・ケーブル、情報インフラを支える通信ネットワーク機器など、“金属”の枠を越え、オリジナリティ溢れる製品を幅広く提供している当社は、素材メーカーの中でも稀な存在であるとともに、世界のマーケットになくてはならない存在です。
技術開発 分野の枠を超え、飛躍的な技術開発でイノベーションを

グローバル技術革新センター(Global Research & Innovative Technology center:GRIT)は、持続的成長と社会貢献に資する中長期を見据えた先端材料研究開発の推進を目的とした日立金属のコーポレート研究所です。昨今のIoTの進展にともなう生産システムの大変革や、ガソリン車から電気自動車へのシフトに代表されるような、社会を一変させる大きな変化の波が押し寄せています。こうした急激な環境変化への対応に向けて、GRITは、日立金属が持つ経験と叡智を集結するだけでなく、自由闊達な発想力とオープンイノベーションにより、研究開発からイノベーションを創出し、グローバルにはばたくことをめざしています。
社風・風土 『グローバルで実行力のある人材』 当社のめざす人材像です。

日立金属では、人材は仕事・業務の中で育成されるものと認識しており、失敗を恐れず意欲をもって仕事に打ち込んでもらえる風土が定着しています。また、研修センターでのOFF-JTにも力を入れており、専門性・スキルを磨く環境が整っています。また、どのような仕事をしてきたかを振り返り、将来のあるべき姿に向けて課題を見出す機会をキャリアの節目ごとに用意しています。さらには、若手社員が海外での仕事を通じグローバルビジネスを体得する「トレーニー制度」もあり、世界を舞台に、担当業務において業界の第一人者となる人材の育成に向け、個々の成長を実現するための場を幅広く提供しています。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.1年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.6日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 11名 174名 185名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 11名 8名 19名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.6%
      (1251名中20名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
企画職成果報告会、社内英語検定、海外トレーニー制度、通信教育、各階層・職種別研修、国内外の大学・研究機関への留学・派遣
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育講座受講の支援
キャリアコンサルティング制度 制度あり
企画職については入社後3年目の節目に人事担当者によるキャリア等に関する面談を実施する他、入社後3・6・9年目に実施するステップアップ研修で個々人のキャリアの振り返りと将来像を確認する機会があります。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 24 3 27
    2020年 55 10 65
    2019年 60 16 76
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 8
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 27
    2020年 65
    2019年 76

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、北海道大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学

※上記の採用実績がすべてではございません。

前年度の採用実績(人数) 入社  2020年 2021年 2022年
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技術系  51名  24名  15名
事務系  14名   3名   5名
前年度の採用実績(学部・学科) ■技術系
材料、機械、電気、電子、情報、化学、物理ほか
■事務系
経済、経営、政治、商法、社会、外国語ほか

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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