最終更新日:2023/2/24

(株)公文教育研究会

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 教育
  • 商社(教育関連)
  • サービス(その他)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
44億1,800万円
連結売上高
724億5,700万円(2021年3月決算)
従業員数
4,091名(KUMONグループ全体/2021年3月現在)

国境を越えて、世界60を超える国と地域に公文式教室を展開!社員は「教室コンサルティング」の業務を担い、国内外で活躍しています!

会社説明会実施中 (2023/02/13更新)

WEB上で実施しています。弊社採用マイページよりご予約ください。

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会社紹介記事

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THINKING FACE―それは、教室で学び、考え、成長する子どもたちの顔であり、同時に、子どもたちのことを考え、成長し続けるKUMONの先生、社員の顔でもあります。
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学ぶ子どもたちの真剣な眼差しは、万国共通。

子どもたちの可能性を伸ばし「生きる力」を育む

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創始者が長男のために手作りした教材。ルーズリーフに計算問題が書かれています。

KUMONの原点は、1954年、当時高校の数学教師だった公文 公(くもん とおる)が、わが子の学習の面倒を見るようになったことに遡ります。手作りの教材を使って子どもが自習するスタイルとそこから身に付く力は周囲の共感を呼び、1955年、大阪府守口市に算数教室を開設するに至りました。

以来50年以上、KUMONは家庭教育の立場から、子どもたちの可能性を発見し最大限に伸ばすこと、そして将来の自立と自己実現を成しとげるための「生きる力」を育むことを教育本来の目的と考え、実践を積み重ねてきました。

公文式は学年や年齢に関係なく、一人ひとりにちょうどあったところから学習をスタートし、力を高めていく学習法です。子どもたちは本来、自分から伸びようとする力を秘めているのです。自分の力で「読み・書き、計算」の高い基礎学力を身につけていく過程で、「やればできる」という自信や自己肯定感が、さらには、自分の夢や目標に向かって挑戦していく「自ら学ぶ力」が育まれます

誰にでも可能性があると信じるということは、目の前の子どもに真正面から向き合うことであり、また、決してあきらめないことでもあります。100人の子どもがいれば100通りの、その子にとっての「ちょうど」がある――。それを見極め、自信ややる気を引き出し、その子自身の変化・努力を褒め励ます周囲の大人たちの存在が、子どもの成長を支えているのです。

確かな力と学ぶ喜びを、一人でも多くの子どもに。
KUMONは世界中で学習の場を提供し続けたいと願っています。

会社データ

プロフィール

KUMONは、わが子を伸ばしたいという強い想いを持った一人の父親によって生まれました。
「教育を通じて世界平和に貢献する」ことをビジョンに掲げ、幼児から高齢者まで様々な世代の人に対して教育サービスを提供しています。

その教育メソッドは、世界で57の国と地域に広がり、学習者数は367万人です。※データは、2021年6月現在

事業内容
算数・数学、英語、国語(母国語)、フランス語、ドイツ語、日本語、書写、学習療法などのフランチャイザーとしての教材の研究開発、制作、指導法の研究、ならびに教室の設置・運営管理。

児童書、絵本などの出版および教具、知育玩具など教育関連商品の開発ならびに販売。

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世界のあらゆる地域で、今日も子どもたちが学んでいます。

大阪本社郵便番号 532-8511
大阪本社所在地 大阪府大阪市淀川区西中島5-6-6 公文教育会館
本社電話番号 06-6838-2611(大代表)
東京本社郵便番号 108-0074
東京本社所在地 東京都港区高輪4-10-18 京急第1ビル12階
東京本社電話番号 0120-339-134(受付時間/平日9:30~17:30)
創立 1958年7月(昭和33年)
資本金 44億1,800万円
従業員数 4,091名(KUMONグループ全体/2021年3月現在)
連結売上高 724億5,700万円(2021年3月決算)
事業所 東京本社/〒108-0074 東京都港区高輪4-10-18 京急第1ビル12階
大阪本社/〒532-8511 大阪府大阪市淀川区西中島5-6-6 公文教育会館
拠点数/国内65カ所(全都道府県)、海外100カ所 ※2020年3月現在
連結経常利益 40億5,800万円(2021年3月決算)
代表者 (株)公文教育研究会 代表取締役社長:池上 秀徳
教室数 <国内> 15,800教室
<海外> 8,600教室  ※2021年3月現在
学習者数 <国内> 141万人
<海外> 229万人 ※2021年12月現在
展開国・地域 世界59の国と地域(日本を含む) ※2021年12月現在
事業持株会社 (株)公文教育研究会
地域本社 北米公文、南米公文、アジア・オセアニア公文、中国公文、ヨーロッパ・アフリカ公文
国内グループ会社 (株)くもん出版、(株)公文エルアイエル、(株)公文公教育研究所
沿革
  • 1955年
    • 大阪府守口市に算数・数学教室を開設      
  • 1958年
    • 最初の事務局を大阪に開設
  • 1974年
    • 海外に初の教室を開設(米国)
  • 1980年
    • 英語教室スタート
  • 1981年
    • 国語教室スタート
      国内学習者が100万人を越える
  • 1998年
    • 海外学習者が100万人を越える
  • 2000年
    • グループ経営体制へ移行
  • 2001年
    • 新KUMONロゴ誕生
  • 2006年
    • 全世界の学習者が400万人を超える
  • 2007年
    • 子育て応援活動スタート
  • 2008年
    • KUMON創立50周年
  • 2010年
    • 大学向け教育サービスの事業化スタート
  • 2012年
    • Baby Kumonスタート

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8.3日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
社員への教育や研修は、「社員の成長は子どもたちの成長であり、地域貢献につながる」という考え方に基づいて実施しています。

<内定者>
集合研修、教室見学、事務局見学、教材研究(任意)、スキルアップ企画(任意)、E-ラーニングなど
(2021年実績)

<入社後>
導入研修、教室実習、職務実習、集合研修、海外研修(オンライン)、昇格者研修など
(2021年現在)
※入社後の研修制度の詳細は採用サイトをご覧ください
自己啓発支援制度 制度あり
■選択研修
外部講師を招いてビジネススキルに関する研修を行っています。各自がニーズに合わせて自由に選択し、申し込むことができます。

■自己成長サポート制度
業務の成果向上に役立つ社外講座の受講や検定受験について、費用援助を行います(金額の上限あり)。
メンター制度 制度あり
■BS制度
ブラザー、シスター(BS)と呼ばれる育成担当者が日々のOJTを行います。期間は1年間です。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、学習院大学、京都大学、神戸大学、埼玉大学、上智大学、東京工業大学、東京理科大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
愛知教育大学、青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、大阪教育大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都教育大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、滋賀大学、下関市立大学、上智大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京女子大学、東京都市大学、東北大学、富山大学、同志社大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、弘前大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、宮城教育大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) 【過去3年間の実績(大学卒、大学院了合計)】
2020年4月入社 28名
2021年4月入社 21名
2022年4月入社 23名
採用実績(学部・学科) 外国語学部、学芸学部、キャリアデザイン学部、教育学部、教育人間科学部、経営学部、経済学部、現代教養学部、言語文化学部、工学部、国際関係学部、国際教養学部、国際社会学部、国際総合科学部、国際文化学部、国際文理学部、産業社会学部、商学部、情報理工学部、心理学部、スポーツ科学部、生命科学部、政治経済学部、総合政策学部、総合文化政策学部、知識工学部、人間科学部、発達科学部、文学部、文教育学部、文化構想学部、法学部、理学部、理工学部、アーツ・サイエンス研究科、国際協力研究科、理学研究科、総合化学院など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 8 15 23
    2021年 10 11 21
    2020年 15 13 28
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 23
    2021年 21
    2020年 28
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 4

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