最終更新日：2023/3/1

(株)京三製作所【東証プライム市場上場】

正社員
上場企業

業種

重電・産業用電気機器
半導体・電子・電気機器

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 62億7,030万円（東証プライム市場上場）

売上高: 660億1,500万円（2022年3月期実績）

従業員: 1,442名（2022年9月）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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創立100周年を迎える老舗の鉄道信号メーカーです

採用担当者からの伝言板（2023/03/01更新）

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“安全と信頼”をキーワードに鉄道信号システム等の高品質な製品を国内外に提供している京三製作所。部署を超えたチームとしての一体感がものづくりの根底に息づいている。国際規格に準拠していることを証明する認証書を手にする畑さん。鉄道信号の製品は万一の際、必ず「安全」側に作動する「フェールセーフの原則」の下でつくられる。

: “安全と信頼”をキーワードに鉄道信号システム等の高品質な製品を国内外に提供している京三製作所。部署を超えたチームとしての一体感がものづくりの根底に息づいている。

: 国際規格に準拠していることを証明する認証書を手にする畑さん。鉄道信号の製品は万一の際、必ず「安全」側に作動する「フェールセーフの原則」の下でつくられる。

チームワークを生かして、「安全と安心」が世界中で評価される確かなものづくりを

現在、自社製品が国際規格に準拠していることを証明していく業務と、自社の技術を第三者的に審査する業務の2つを統括する立場で活躍されている畑さん。	当社は鉄道信号システム、交通管理システム、電力変換システムの3つを基軸に、国内のみならずグローバルに事業を展開し、世界中の「交通とライフラインの安全・安定確保」と「生産設備の高効率・安定稼働」に貢献しています。私自身は、新幹線の安全な運行を支える自動列車制御装置（ATC）等、自動列車制御システムに、設計者として長く携わった後、現在は技術審査部に所属しています。鉄道信号は根幹にフェールセーフという考えがあり、故障や異常が発生したら必ず「安全」側に作動することが基本原則。そのための安全性解析を含め、要求仕様から検査に至るプロセスを体系的に資料化し、その内容が国際規格に準拠していることを第三者認証機関から認めてもらうことで、製品として海外で販売できるようになります。現在の私の主な仕事は、さまざまな部署の国際規格対応を支援することです。設計者時代は、上司や仲間、協力会社、お客さまと良いものをつくろうとチームで同じ想いを共有し、一体感があったのでやりがいも大きく、新幹線の安全性に自分の技術が生かされていると思うと誇らしい気持ちでした。現在、設計業務はしていませんが、さまざまな部署のエンジニアと一緒にゴールに向かっていくのはやりがいがあります。ひと言で国際規格対応といっても、案件によって違う対応が求められる難しさはありますが、多様なケースを経験していくことで応用力が広がるので、そうした部分で自分の成長を感じることができます。当社の仕事はチームや部署間の連携が大切なので、職場全体として相談しやすい先輩が近くにいる環境は心強いです。若いときから重要な仕事を任され、最初は不安ですが、上司の指導を受け、お客さまと一緒にものづくりをしていく中で、成果が出ると自信になり、次のチャレンジにつながっていきます。公共性が高く、安全を確保する仕事ですから責任は重いですが、社会の安全と安心支えているという実感を持てることが当社最大の魅力です。信号事業部技術審査部　次長　　畑好之さん

現在、自社製品が国際規格に準拠していることを証明していく業務と、自社の技術を第三者的に審査する業務の2つを統括する立場で活躍されている畑さん。

当社は鉄道信号システム、交通管理システム、電力変換システムの3つを基軸に、国内のみならずグローバルに事業を展開し、世界中の「交通とライフラインの安全・安定確保」と「生産設備の高効率・安定稼働」に貢献しています。

私自身は、新幹線の安全な運行を支える自動列車制御装置（ATC）等、自動列車制御システムに、設計者として長く携わった後、現在は技術審査部に所属しています。鉄道信号は根幹にフェールセーフという考えがあり、故障や異常が発生したら必ず「安全」側に作動することが基本原則。そのための安全性解析を含め、要求仕様から検査に至るプロセスを体系的に資料化し、その内容が国際規格に準拠していることを第三者認証機関から認めてもらうことで、製品として海外で販売できるようになります。現在の私の主な仕事は、さまざまな部署の国際規格対応を支援することです。

設計者時代は、上司や仲間、協力会社、お客さまと良いものをつくろうとチームで同じ想いを共有し、一体感があったのでやりがいも大きく、新幹線の安全性に自分の技術が生かされていると思うと誇らしい気持ちでした。現在、設計業務はしていませんが、さまざまな部署のエンジニアと一緒にゴールに向かっていくのはやりがいがあります。ひと言で国際規格対応といっても、案件によって違う対応が求められる難しさはありますが、多様なケースを経験していくことで応用力が広がるので、そうした部分で自分の成長を感じることができます。

当社の仕事はチームや部署間の連携が大切なので、職場全体として相談しやすい先輩が近くにいる環境は心強いです。若いときから重要な仕事を任され、最初は不安ですが、上司の指導を受け、お客さまと一緒にものづくりをしていく中で、成果が出ると自信になり、次のチャレンジにつながっていきます。公共性が高く、安全を確保する仕事ですから責任は重いですが、社会の安全と安心支えているという実感を持てることが当社最大の魅力です。

信号事業部技術審査部　次長　　畑好之さん

会社データ

プロフィール	当社は、創業以来、鉄道輸送・道路交通の安全確保を支える信号制御システムの大手メーカーとして、国内屈指の実績と信頼を築き上げ、社会に貢献してまいりました。また、半導体応用機器分野では、液晶製造装置・半導体製造装置用電源や各種の電力変換・制御システムも手がける等、その事業領域は広く社会に根ざしています。
事業内容	●信号を主とした各種制御システム、電気機器の設計・製造・販売 1、鉄道信号システム／列車運行管理システム（CTC・PRC等）、駅構内保安システム（電子連動装置等）、列車保安制御システム（ATC・ATO・ATS・CBTC等）、列車検知システム、情報伝送システム（トランスポンダ等）、踏切保安システム（踏切しゃ断機・障害物検知装置等）、信号機器（転てつ機・軌道回路機器等）等 2、交通管理システム／各種交通信号制御機、交通信号灯器、車両感知器、光ビーコン、交通情報板、SS無線伝送装置、ITS関連機器等 3、電力変換システム／産業用直流電源装置（デジタル制御DCコンバータ）、産業用RF電源装置（デジタル制御 RFシステム）、無停電電源装置（UPS）、周波数変換装置、信号用無停電電源装置等 4、ホーム安全設備／可動式ホーム柵・可動ステップ・スレッドライン・転落検知装置等 5、インフォメーションシステム／情報案内表示システム（鉄道・空港・バス・斎場等）、バス管理システム等

プロフィール

当社は、創業以来、鉄道輸送・道路交通の安全確保を支える信号制御システムの大手メーカーとして、国内屈指の実績と信頼を築き上げ、社会に貢献してまいりました。
また、半導体応用機器分野では、液晶製造装置・半導体製造装置用電源や各種の電力変換・制御システムも手がける等、その事業領域は広く社会に根ざしています。

事業内容

●信号を主とした各種制御システム、電気機器の設計・製造・販売
1、鉄道信号システム／列車運行管理システム（CTC・PRC等）、駅構内保安システム（電子連動装置等）、列車保安制御システム（ATC・ATO・ATS・CBTC等）、列車検知システム、情報伝送システム（トランスポンダ等）、踏切保安システム（踏切しゃ断機・障害物検知装置等）、信号機器（転てつ機・軌道回路機器等）等
2、交通管理システム／各種交通信号制御機、交通信号灯器、車両感知器、光ビーコン、交通情報板、SS無線伝送装置、ITS関連機器等
3、電力変換システム／産業用直流電源装置（デジタル制御DCコンバータ）、産業用RF電源装置（デジタル制御 RFシステム）、無停電電源装置（UPS）、周波数変換装置、信号用無停電電源装置等
4、ホーム安全設備／可動式ホーム柵・可動ステップ・スレッドライン・転落検知装置等
5、インフォメーションシステム／情報案内表示システム（鉄道・空港・バス・斎場等）、バス管理システム等

本社郵便番号	230-0031
本社所在地	神奈川県横浜市鶴見区平安町二丁目29番地の1
本社電話番号	045-503-8101 (人事部直通)
設立	1917（大正6）年9月3日
資本金	62億7,030万円（東証プライム市場上場）
従業員	1,442名（2022年9月）
売上高	660億1,500万円（2022年3月期実績）
事業所	本社（横浜市鶴見区）東京事務所（東京都港区）座間工場（神奈川県座間市）大阪支社支店（札幌・仙台・名古屋・広島・福岡・高松）
関連会社	京三精機(株)、京三エレコス(株)、台湾京三、Kyosan India Private Limited、Kyosan USA Inc.、ほか
代表者	代表取締役　社長執行役員　國澤　良治
沿革	1917年　9月 9月商号を東京電機工業(株)と称し、東京市神田淡路町に創立し、医療用電気機器、電気機械器具等の製作販売を開始 1923年東京事務所を開設 1926年商号を(株)京三製作所と変更 1928年　本社事務所および工場を現所在地に新設移転合資会社京三商会及び日本電気応用(株)を併合 1935年大阪出張所（現大阪支社）を開設 1942年名古屋出張所（現名古屋支店）を開設 1947年協同工業(株) （現：京三精機(株)）を設立 1949年当社株式を東京証券取引所に上場 1952年九州駐在所（現九州支店）を開設 1961年当社株式を大阪証券取引市場第1部に上場京三金属工業(株)を設立 1962年東京事務所を現在所在地に移設京三工事(株) （現京三電設工業(株)）を設立 1964年京三興業(株)を設立 1965年仙台営業所（現仙台支店）を開設 1970年広島営業所（現広島支店）を開設 1971年札幌営業所（現札幌支店）を開設 1972年四国営業所（現四国支店）を開設京三エンジニアリングサービス(株)を設立 1983年京三システム(株)を設立 1984年大阪整流器(株)に出資し、当社の関係会社とする 1993年資本金を62億7,030万円とする 1995年半導体機器事業部　ISO9001認証取得 1996年信号事業部、交通システム事業部（現交通機器事業部）　ISO9001認証取得 2002年 ISO14001認証取得 2010年台湾支店を開設 2013年 Kyosan India Private Limitedを開設 2015年 Kyosan USA Inc.を設立

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.5年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19.7時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.7日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	15名	32名	47名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	15名	7名	22名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員教育、中堅社員研修、階層別研修、選択式の職種別・テーマ別の研修制度など体系的な教育プログラムに沿って、業務に必要な知識や技術を修得していくほか、選抜者に対しての半年間の海外研修制度も設けております。
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発の一環として公的資格の取得に関しては会社でその費用を負担するなどの制度も整備されており、向上心を大きく伸ばしながら技術者としての自己実現をはかっていける教育システムを整えています。
社内検定制度	制度あり配線作業認定制度

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪市立大学、神奈川大学、金沢工業大学、群馬大学、工学院大学、佐賀大学、芝浦工業大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東京海洋大学、東京電機大学、東北大学、東北学院大学、豊橋技術科学大学、新潟大学、日本大学、福岡大学、法政大学、山形大学、横浜国立大学、早稲田大学、大阪工業大学、関西学院大学、九州大学、上智大学、東海大学、東京都市大学＜大学＞秋田県立大学、大阪大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西学院大学、工学院大学、國學院大學、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東洋大学、富山大学、日本大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、関西大学、芝浦工業大学、中央大学、電気通信大学その他、海外の大学からの採用実績有。
採用実績（人数）	2021年度：22名 2020年度：59名 2019年度：38名

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪市立大学、神奈川大学、金沢工業大学、群馬大学、工学院大学、佐賀大学、芝浦工業大学、成蹊大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東京海洋大学、東京電機大学、東北大学、東北学院大学、豊橋技術科学大学、新潟大学、日本大学、福岡大学、法政大学、山形大学、横浜国立大学、早稲田大学、大阪工業大学、関西学院大学、九州大学、上智大学、東海大学、東京都市大学
＜大学＞
秋田県立大学、大阪大学、大阪工業大学、神奈川大学、関西学院大学、工学院大学、國學院大學、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東洋大学、富山大学、日本大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜商科大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学、関西大学、芝浦工業大学、中央大学、電気通信大学

その他、海外の大学からの採用実績有。

採用実績（人数）

2021年度：22名
2020年度：59名
2019年度：38名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）