最終更新日:2022/11/30

(株)横浜銀行

業種

  • 銀行(地銀)

基本情報

本社
神奈川県
資本金
2,156億2,800万円(2021年3月31日現在)
売上高(業務粗利益)
1,572億円(2020年度決算)
従業員
4,511名 (2021年3月31日現在)

『創り出そう。想像を超えた未来を。』

会社紹介記事

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「お客さま一人ひとりに、最もふさわしい金融サービスとの出会いを、あたらしく創りあげていきます」
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神奈川県・東京都を主な営業基盤とし、地域に深く根ざした活動を展開。地域に貢献し地域と一体となって発展することを経営理念のひとつと定め、地域密着型金融を推進

これからも選ばれ続ける銀行となるために

横浜銀行は、地域の金融システムの担い手としてその責務を果たすとともに、グループで一体となり、お客さま一人ひとりに最もふさわしい金融サービスのご提供を通じ、信頼される銀行をめざしています。
このめざす姿を実現するため、地元である神奈川・東京に軸足を置き、新店舗や営業拠点、人財等へ投資を続けて企業価値を高めることで従来のビジネスを深化させるとともに、これまでの定石や常識にとらわれずお客さまの期待を超える新たな金融サービスをご提供しています。
多様な特性をもつ地域に根ざしているからこそ広がる活躍のフィールドで、新しいことに挑戦したい、自分自身を成長させたい、そんな人をお待ちしています!

会社データ

事業内容
神奈川県と東京都を中心に200を超える店舗を構え、この稠密な店舗ネットワークを活用し、地域によってそれぞれ異なるお客さまのニーズに合わせた、きめ細かいサービスをご提供しています。
本部では支店が円滑にサービスをご提供できるように体制を整え、支店間の情報共有がスムーズに進むように支援をおこなっています。
横浜銀行グループ傘下の連結子会社は、保証業務、ベンチャーキャピタル業務、リース業務、証券業務、カード業務などをおこない、銀行業務に加えお客さまの幅広い金融ニーズにお応えしています。
本社郵便番号 220-8611
本社所在地 横浜市西区みなとみらい3-1-1
本社電話番号 045-225-1111
創立 1920年12月16日
資本金 2,156億2,800万円(2021年3月31日現在)
従業員 4,511名 (2021年3月31日現在)
売上高(業務粗利益) 1,572億円(2020年度決算)
預金 16兆2,403億円(2021年3月31日現在)
貸出金 12兆1,328億円(2021年3月31日現在)
総自己資本比率 (連結ベース:国際統一基準)14.02%(2021年3月31日現在)
関連会社 11社
拠点数 638
【国内】633(本支店202、出張所5、店舗ATM426)
【海外】 5(支店2、駐在員事務所3) (2021年6月30日現在)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.5日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 134名 99名 233名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 132名 84名 216名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.9%
      (1230名中183名)
    • 2020年度

    女性管理役職者比率14.9% 女性役職者比率36.7%

社内制度

研修制度 制度あり
・新入行員研修
・職務内容に応じた研修
・職責に応じた研修
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援金制度
対象資格合格時に支援金が支給されます。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 57 64 121
    2021年 76 73 149
    2020年 82 61 143
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 121
    2021年 149
    2020年 143

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、静岡大学、首都大学東京、上智大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京歯科大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、一橋大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、麻布大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大阪大学、大阪産業大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、鎌倉女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、杏林大学、金城大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、高知大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、相模女子大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、下関市立大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女学院大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、洗足学園音楽大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、帝塚山大学、田園調布学園大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京歯科大学、東京慈恵会医科大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋市立大学、新潟大学、日本大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、白鴎大学、阪南大学、一橋大学、姫路獨協大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、山形大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
日本外国語専門学校、横浜公務員&IT会計専門学校、白梅学園短期大学、横浜YMCA学院専門学校、横浜女子短期大学、鎌倉女子大学短期大学部、関西外国語大学短期大学部、横浜デジタルアーツ専門学校、淑徳大学短期大学部、情報科学専門学校、共立女子短期大学、駒沢女子短期大学、戸板女子短期大学、国際短期大学、実践女子大学短期大学部、女子栄養大学短期大学部、湘南医療福祉専門学校、湘南歯科衛生士専門学校、湘北短期大学、上智大学短期大学部、専門学校神田外語学院、星美学園短期大学、洗足こども短期大学、創価女子短期大学、相模女子大学短期大学部、大妻女子大学短期大学部、鶴見大学短期大学部、帝京短期大学、帝京大学短期大学、東京ITプログラミング&会計専門学校杉並校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、専門学校東京ビジネス外語カレッジ、東京家政大学短期大学部、東京女子体育短期大学、東放学園専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、日本総合ビジネス専門学校、日本メディカル福祉専門学校、日本大学短期大学部(千葉)、武蔵野短期大学、兵庫県立総合衛生学院、目白大学短期大学部

前年度の採用実績(人数)          2019年  2020年  2021年
────────────────────────――
 採用人数    133人   143人   149人

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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