最終更新日：2023/8/31

日本電子計算(株)【NTTデータグループ】

正社員
既卒可

業種

情報処理
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 24億6,000万円

売上高: 332億円（2023年3月期）

従業員: 1,455名（2023年4月1日現在）

募集人数: 46～50名

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★秋採用エントリー受付中★お客様とともに、ITで新たな価値を創造する。NTTデータグループの一翼を担う、創立60年を超える老舗IT企業。

応募受付中です！ご興味のある方エントリーをお願いいたします。（2023/08/31更新）

あなたの知識や経験を当社で活かしませんか？
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・Web上の説明会を開催中です。エントリーいただいた方にご案内しております。
・選考は、今後すべてWeb上で実施予定です。
・当社内で対面で行うイベントに関しては、アルコール消毒薬を用意します。
・当社内で対面で行うイベントに関しては、マスクの着用を推奨しております。
・採用担当者および社員も、マスクを着用して活動する場合がありますのでご了承ください。

【問い合わせ先】
日本電子計算株式会社人事部採用担当
メール：recruit@cm.jip.co.jp
電話：03-5210-0135

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【創立60年以上！NTTデータグループの一翼を担うIT企業】
みなさん、こんにちは。
日本電子計算（JIP）の採用担当です。

当社はNTTデータグループの一翼を担う、創立60年の老舗IT企業です。
証券会社や銀行、地方自治体、教育機関（大学や予備校）、一般企業と幅広い事業領域で企画・要件定義～設計・製造～保守運用の全工程を担い、システム開発や情報処理サービスを提供しています。

皆さんにお会いできることを楽しみにしています。

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営業はお客様の現場（業務）を自分の目で確かめることで、真のお客様ニーズや解決方法を発見できる。そのためには、お客様への訪問活動やコミュニケーションが欠かせない。相手を尊重しながらも自分の考えはきちんと伝える。お互いの専門性が協創して新たな視点や価値につながり、お客様にとっての最適なシステムが生み出される。

: 営業はお客様の現場（業務）を自分の目で確かめることで、真のお客様ニーズや解決方法を発見できる。そのためには、お客様への訪問活動やコミュニケーションが欠かせない。

: 相手を尊重しながらも自分の考えはきちんと伝える。お互いの専門性が協創して新たな視点や価値につながり、お客様にとっての最適なシステムが生み出される。

IT技術と業務知識を身に付けた、様々な“プロフェッショナル”の形がある。

人間関係がよく、働きやすい環境があるので、若手社員のモチベーションは高く、会社全体が明るく活性化している。	＜日本電子計算(株)における“仕事のやりがい”＞幅広いIT業界の中でもシステムインテグレーター（SIer）に属する当社は、一次請けとして、企画・要件定義や設計を行う上流工程から、製造や保守・運用を行う下流工程までをワンストップで提供できる特徴があります。お客様のニーズに合わせたシステムを生み出し、長い期間ご利用いただく中で「お客様の生の声」を拾い上げ、さらに新しいシステムを生み出します。＜日本電子計算(株)における“モチベーション”＞当社は独自に「12のプロフェッショナル」の形を定めています。幅広い事業領域における上流から下流までの全工程、システムの基盤となるインフラ構築、そして営業活動など、活躍のフィールドは多岐に亘るため、目指す目標は1つではありません。この「12のプロフェッショナル」の制度を中長期的な“モチベーション”とすることで、自身の業務や適性を生かしたキャリアを築くことができます。＜日本電子計算(株)における“成長”＞ ■入社後新入社員には3カ月半の「新入社員研修」を受けてもらいます。入社から1カ月半はNTTデータグループで行う共催研修になります。プログラミングなどのIT技術だけでなく、社会人として必要となるビジネスマナーも学びます。そして残りの2カ月は日本電子計算(株)独自の研修です。共催研修で学んだ開発技術を応用したプログラミングや、チームに分かれての開発プロジェクト演習、そして会社について学ぶ内容の研修を行います。（2022年度実績） ■現場配属後 1人の新入社員に対し、1人のOJT（＝On-the-Job Training）リーダーと呼ばれる先輩社員がつき、実務を通してIT技術、業務知識を学びます。また、配属後も社内研修、外部研修、e-learningなど、3,500を超える講座から研修を受けることができます。自らが必要な研修を選択し、IT技術だけでなく、業務知識や人間力を磨くことで、社会人として“成長”してほしいと考えています。＜日本電子計算(株)における“職場環境”＞お客様先に常駐することがメインとなるSIerが多くある中で、日本電子計算(株)はほとんどの社員が自社内で勤務をしています。IT企業と聞くとパソコンに向き合って黙々と仕事をするイメージがあるかもしれませんが、仕様調整や成果物レビュー、進捗報告など、社内では常に多くの会議・打合せが開催されています。

人間関係がよく、働きやすい環境があるので、若手社員のモチベーションは高く、会社全体が明るく活性化している。

＜日本電子計算(株)における“仕事のやりがい”＞
幅広いIT業界の中でもシステムインテグレーター（SIer）に属する当社は、一次請けとして、企画・要件定義や設計を行う上流工程から、製造や保守・運用を行う下流工程までをワンストップで提供できる特徴があります。お客様のニーズに合わせたシステムを生み出し、長い期間ご利用いただく中で「お客様の生の声」を拾い上げ、さらに新しいシステムを生み出します。

＜日本電子計算(株)における“モチベーション”＞
当社は独自に「12のプロフェッショナル」の形を定めています。幅広い事業領域における上流から下流までの全工程、システムの基盤となるインフラ構築、そして営業活動など、活躍のフィールドは多岐に亘るため、目指す目標は1つではありません。この「12のプロフェッショナル」の制度を中長期的な“モチベーション”とすることで、自身の業務や適性を生かしたキャリアを築くことができます。

＜日本電子計算(株)における“成長”＞
■入社後
新入社員には3カ月半の「新入社員研修」を受けてもらいます。入社から1カ月半はNTTデータグループで行う共催研修になります。プログラミングなどのIT技術だけでなく、社会人として必要となるビジネスマナーも学びます。そして残りの2カ月は日本電子計算(株)独自の研修です。共催研修で学んだ開発技術を応用したプログラミングや、チームに分かれての開発プロジェクト演習、そして会社について学ぶ内容の研修を行います。（2022年度実績）
■現場配属後
1人の新入社員に対し、1人のOJT（＝On-the-Job Training）リーダーと呼ばれる先輩社員がつき、実務を通してIT技術、業務知識を学びます。また、配属後も社内研修、外部研修、e-learningなど、3,500を超える講座から研修を受けることができます。自らが必要な研修を選択し、IT技術だけでなく、業務知識や人間力を磨くことで、社会人として“成長”してほしいと考えています。

＜日本電子計算(株)における“職場環境”＞
お客様先に常駐することがメインとなるSIerが多くある中で、日本電子計算(株)はほとんどの社員が自社内で勤務をしています。IT企業と聞くとパソコンに向き合って黙々と仕事をするイメージがあるかもしれませんが、仕様調整や成果物レビュー、進捗報告など、社内では常に多くの会議・打合せが開催されています。

会社データ

プロフィール	国内にコンピュータが普及し始めた1960年代、日本の証券市場を支える“日本証券金融”の「電算室」が独立をしてできたのが日本電子計算（略称：JIP）です。創立当時は大型計算機を利用し、お客様から預かったデータを計算処理してお返しする「受託計算サービス」を中心に、事業を行っていました。創立から50年を経る中で、金融・証券分野に限らず、地方自治体を取り扱う公共分野、製造業や教育機関を取り扱う産業分野に事業を拡大し、それぞれにおいて最先端技術を取り入れたサービスを提供しています。
事業内容	5つの事業分野で企画・要件定義～設計・製造～保守運用の全工程を担い、システム開発や情報処理サービスを提供しています。【金融事業】メガバンクや地方銀行、信託銀行、損害保険会社、さらには証券会社間の取引を支える証券金融会社など、日本経済を支える全国の金融機関にソリューションを提供しています。金融機関では皆さんの目には触れない様々な業務が行われており、日本電子計算(株)の金融ソリューションの多くは、そんな日本経済の裏側を支えています。【証券事業】証券会社の基幹システムとして、あらゆるニーズを満たす証券総合サービス「OmegaFS（オメガエフエス）」を提供しています。株式等のインターネット取引や営業員向けタブレットソリューションの開発、「NISA」や「FinTech」等の取り組みも行っています。【公共事業】顧客対象となる市役所や区役所で扱われる住民基本台帳、税金、介護・育児支援に関わるシステムは、毎年の法制度改正で機能対応・拡充を求められます。当社は総合行政情報システム「WizLIFE（ウィズライフ）」、地方自治体専用のIaaS基盤「Jip-Base（ジップベース）」を中心に、地方自治体に向けた最適なITサービスを提供しています。【産業事業】業種業態を問わず、幅広い業界に対してICTソリューションを提供できる分野です。大学入試における受験票や採点に関わるシステム、製造業におけるERPパッケージ、一般企業における企業年金を扱うシステムなどを中心に、今後も今あるシステムを利用した新規顧客の獲得や、事業範囲の拡大に力を入れていきます。【BPO事業】（BPOとは、Business Process Outsourcingの略）専門性の高いバックオフィス業務だけでなく、業務プロセス全体の再設計や、その提案、効果の分析などにも対応した、“システムを作らない”部署です。ITを活用したビジネスモデルの構築や、標準化を進めて効率を高めること、またそれらを応用した他分野へのサービス範囲拡大など伸び代は非常に大きく、今後の飛躍に期待が集まっています。銀行、証券会社、地方自治体、大学、一般企業など、これまで3,500社を超えるお客様に、戦略立案・企画～運用・保守までワンストップでサービスを提供してきました。

プロフィール

国内にコンピュータが普及し始めた1960年代、日本の証券市場を支える“日本証券金融”の「電算室」が独立をしてできたのが日本電子計算（略称：JIP）です。創立当時は大型計算機を利用し、お客様から預かったデータを計算処理してお返しする「受託計算サービス」を中心に、事業を行っていました。創立から50年を経る中で、金融・証券分野に限らず、地方自治体を取り扱う公共分野、製造業や教育機関を取り扱う産業分野に事業を拡大し、それぞれにおいて最先端技術を取り入れたサービスを提供しています。

事業内容

5つの事業分野で企画・要件定義～設計・製造～保守運用の全工程を担い、システム開発や情報処理サービスを提供しています。

【金融事業】
メガバンクや地方銀行、信託銀行、損害保険会社、さらには証券会社間の取引を支える証券金融会社など、日本経済を支える全国の金融機関にソリューションを提供しています。金融機関では皆さんの目には触れない様々な業務が行われており、日本電子計算(株)の金融ソリューションの多くは、そんな日本経済の裏側を支えています。

【証券事業】
証券会社の基幹システムとして、あらゆるニーズを満たす証券総合サービス「OmegaFS（オメガエフエス）」を提供しています。株式等のインターネット取引や営業員向けタブレットソリューションの開発、「NISA」や「FinTech」等の取り組みも行っています。

【公共事業】
顧客対象となる市役所や区役所で扱われる住民基本台帳、税金、介護・育児支援に関わるシステムは、毎年の法制度改正で機能対応・拡充を求められます。当社は総合行政情報システム「WizLIFE（ウィズライフ）」、地方自治体専用のIaaS基盤「Jip-Base（ジップベース）」を中心に、地方自治体に向けた最適なITサービスを提供しています。

【産業事業】
業種業態を問わず、幅広い業界に対してICTソリューションを提供できる分野です。大学入試における受験票や採点に関わるシステム、製造業におけるERPパッケージ、一般企業における企業年金を扱うシステムなどを中心に、今後も今あるシステムを利用した新規顧客の獲得や、事業範囲の拡大に力を入れていきます。

【BPO事業】
（BPOとは、Business Process Outsourcingの略）
専門性の高いバックオフィス業務だけでなく、業務プロセス全体の再設計や、その提案、効果の分析などにも対応した、“システムを作らない”部署です。ITを活用したビジネスモデルの構築や、標準化を進めて効率を高めること、またそれらを応用した他分野へのサービス範囲拡大など伸び代は非常に大きく、今後の飛躍に期待が集まっています。

銀行、証券会社、地方自治体、大学、一般企業など、これまで3,500社を超えるお客様に、戦略立案・企画～運用・保守までワンストップでサービスを提供してきました。

本社郵便番号	102-8235
本社所在地	東京都千代田区九段南1-3-1
本社電話番号	03-5210-0131
創立	1962年12月3日
資本金	24億6,000万円
従業員	1,455名（2023年4月1日現在）
売上高	332億円（2023年3月期）
事業所	本社：東京支店：大阪、名古屋
主要取引先銀行	(株)みずほ銀行 (株)りそな銀行 (株)三菱UFJ銀行
登録・認証	情報セキュリティマネージメントシステム（ISO/IEC 27001） ISO 9001認定事業所 ISO 14001認定事業所プライバシーマーク登録くるみんマーク登録あいち女性輝きカンパニー認定健康経営優良法人警備業
グループ	NTTデータグループ
JIPグループ企業	ジップインフォブリッジ(株) JIPテクノサイエンス(株) ジェイエスフィット(株) インテグレート・システム(株) 三重データ通信(株)
平均年齢	42.3歳
平均勤続年数	15.4年

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.7時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.6日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	51名	38名	89名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	46名	8名	54名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.7%
  （272名中29名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度ありあり・新入社員研修・若手社員研修（2年目、3年目、5年目社員）・技術・営業研修（専門スキル向上）・マネジメント研修等　多数平均受講日数：約7日/年
自己啓発支援制度	制度ありあり 1．通信教育、外部研修などの受講・研修費用を会社が全額負担 2．資格取得支援：合格した際の受験料を会社が負担（例：情報処理技術者試験、PMP試験、各種ベンダ試験、ビジネスキャリア検定など）資格取得申請件数 2022年度：187件（2月1日現在） 2021年度：250件 2020年度：128件
メンター制度	制度あり OJT研修：新入社員一人ひとりに担当のOJTリーダーが配され、OJT、Off-JTを通してきめ細かい指導を行います。
キャリアコンサルティング制度	制度あり職能・職位・役割など各自のキャリアプランにあわせて、「マネジメントスキル」「ビジネススキル」「ヒューマンスキル」などを磨く基本研修を行います。働き方などを考えるキャリアデザイン、生活設計などをテーマにしたライフデザインなどのアドバイスも受けられます。資格取得および通信教育・eラーニングの受講が可能です。
社内検定制度	制度あり社内専門資格認定制度：12のプロフェッショナル（専門職種）ごとに、4段階のレベルを用意しており、各自のプロフェッショナルスキルを判断します。業務に従事する間に定める目標や必要な経験が変化した際には、キャリアパスの変更をはじめ、複数のキャリアを目指すことも可能です。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、金沢大学、関西大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、徳島大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、法政大学、名城大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、神戸情報大学院大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜経済大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲子園大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、相模女子大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、淑徳大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、上武大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、奈良大学、奈良教育大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、一橋大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学ノースカロライナ州立大学、アワー・レディ・オブ・ザ・レイク・ユニバーシティ
採用実績（人数）	2023年度　41名 2022年度　52名 2021年度　50名

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、岩手大学、大分大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、金沢大学、関西大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、岐阜大学、慶應義塾大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、千葉大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東北工業大学、徳島大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、一橋大学、広島大学、広島工業大学、法政大学、名城大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、神戸情報大学院大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜経済大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、甲子園大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、相模女子大学、産業能率大学、滋賀大学、芝浦工業大学、淑徳大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、上武大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、奈良大学、奈良教育大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本福祉大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、一橋大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、麗澤大学、和歌山大学、早稲田大学

ノースカロライナ州立大学、アワー・レディ・オブ・ザ・レイク・ユニバーシティ

採用実績（人数）

2023年度　41名
2022年度　52名
2021年度　50名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）