最終更新日:2022/11/7

横河電機(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 重電・産業用電気機器
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
434億105万円
売上高
3,899億円(連結)  (2022年3月期)
従業員数
2,503名(個別) 17,258名(連結) (2022年3月期)

計測・制御・情報をコア技術として、産業界の発展や人々の豊かな暮らしの実現に貢献します。

会社紹介記事

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健全で利益ある経営の実現に向けて、挑戦を続けています。(横河電機本社ビル)
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横河電機本社前のグラウンド横の遊歩道。日中は散歩している近隣の方も多く見られます。

地球を次の世代へつなぐため、YOKOGAWAはお客様とともに課題を解決

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「Co-innovating tomorrow」は、お客様とともに課題解決のための新しい価値を共創し、着実な一歩を積み重ねていくことが未来につながるという信念を表しています。

当社は、計測・制御・情報の技術を軸に、1915年の創業から100年以上にわたり最先端の製品やソリューションを、エネルギー、産業用素材、医薬品や食品といったさまざまな産業や社会インフラを支えるお客様に提供し、社会の発展に貢献しています。
地球の未来を考え、経済・社会・環境における課題について、お客様とともに課題解決をしていくことで、持続可能な社会の実現を目指します。

●世界中のお客様に高品質のソリューションを提供
世界初の分散型制御システムをはじめとした高品質・高信頼性の製品群や、グローバルでのエンジニアリング・サービス体制によるソリューションは、世界中のお客様に高い評価をいただいています。主力の制御事業を中心に、売上の約7割は海外での売上で、従業員もグループで約18,000人のうちの6割が海外の社員で、今後もグローバルでの事業を拡大していきます。

●ライフイノベーションで「全ての人の豊かな生活」の実現に貢献
現在注力している事業のひとつが「ライフイノベーション事業」です。世界での人口増と高齢化が進むなか、多くの人々に必要な医療と安全な食糧を安定的に供給することは、今後さらに重要性が増しています。これまで制御事業や計測事業で貢献してきた実績を活かし、医薬品や食品産業向けに基礎研究から物流・サービスまでお客様のバリューチェーン全体にわたるソリューションを提供し、人々の健康と豊かな暮らしを支援します。

●事業のデジタルトランスフォーメーションへの取り組み
当社が未来に向けて進めている事業の「デジタルトランスフォーメーション」。
主力事業である制御や計測の分野において、今までは人による経験と勘で賄われていた事象を、ディープラーニング(機械学習)の技術を応用し、劣化診断やメンテナンス予測などの保全業務に活用していく技術開発に取り組んでいます。

会社データ

事業内容
【制御事業】
各種プラントの生産設備の制御・運転監視を行う分散形制御システムおよび現場センサ機器の開発・製造・販売

【計測機器事業】
○共焦点スキャナ、創薬支援システムの開発・製造・販売

【航機その他事業】
航空機用計器の開発・製造・販売
本社郵便番号 180-8750
本社所在地 東京都武蔵野市中町2-9-32
本社電話番号 0422-52-7796
創立 1915年 9月1日
設立 1920年12月1日
資本金 434億105万円
従業員数 2,503名(個別) 17,258名(連結)
(2022年3月期)
売上高 3,899億円(連結) 
(2022年3月期)
売上高構成 ■制御事業    93.0%
■測定器事業   5.4%
■航機その他事業 1.6%
(2022年3月期)
事業所 ■本社   武蔵野(東京)
■事業所  甲府、金沢、小峰、駒ヶ根
■支社   関西(大阪)
■支店   中部、水島、中国、九州
関係会社 ■国内 11社 
■海外 110社
(2022年3月末)
財務指標 ■営業利益    307億円(連結)  
■総資産    5,558億円(連結)  
■自己資本比率   60.0%(連結)  
(2022年3月期)
平均年齢 44.9歳
(2022年3月期)
平均給与 878万円
(2022年3月期)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.1年
    2019年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.3時間
    2019年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.3日
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 63名 69名
    2019年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 5名 11名
    2019年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.3%
      (672名中42名)
    • 2019年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時研修、階層別研修(ビジネス汎用スキル)
自己啓発支援制度 制度あり
Yokogawa University
:市場や環境の変化に対応するために、学び続けるLearning Companyを目指し、
社員のための学びの場として開校しました。特徴は以下の3つです。
・グローバルの全社員が利用できる
・時間や学ぶ場所の制約がないeラーニングが主体
・知の集約と伝承も担う
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 27 20 47
    2019年 36 19 55
    2018年 39 29 68
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 47
    2019年 55
    2018年 68
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 0
    2019年 2
    2018年 3

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、大阪大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲南大学、芝浦工業大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、福島大学、文教大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、京都工芸繊維大学、宇都宮大学、東京海洋大学、東京都市大学、お茶の水女子大学、広島大学、日本女子大学、埼玉大学、大阪市立大学、学習院大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、大阪大学、鹿児島大学、金沢大学、金沢工業大学、九州大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、工学院大学、甲南大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、富山大学、同志社大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、文教大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、東京学芸大学、首都大学東京、横浜市立大学、東京外国語大学、国士舘大学

Brunel University London
The University of Minnesota, TwinCities
Savitribai Phule Pune University

前年度の採用実績(人数) 2015年4月入社 53名
技術系 45名 事務系 8名

2016年4月入社 68名
技術系 52名 事務系 16名

2017年4月入社 71名
技術系 57名 事務系 14名

2018年4月入社 68名
技術系 52名 事務系 16名

2019年4月入社 55名
技術系 42名 事務系 13名

2020年4月入社 47名
技術系 39名 事務系 8名

2021年4月入社 40名
技術系 30名 事務系 10名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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