最終更新日：2023/3/3

J-POWERテレコミュニケーションサービス(株)

正社員

業種

設備工事
電力
情報処理
通信・インフラ
その他電子・電気関連

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億1,000万円

売上高: 149憶7,300万円（2022年3月期）

従業員: 337人（2022年3月31日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

『J-POWERグループ』の一員として、日本の通信技術を支える会社です！

【新型コロナウイルスへの対応も実施！】Web 上での説明会を実施、面接ではマスク着用で実施させて頂きます（2023/02/22更新）

私たちJ-POWERテレコミュニケーションサービス（通称：JPTS）は、通信技術に関して高い信頼性と安定性が求められる通信と電力の分野において、49年にわたる豊富な経験を有しています。
その技術力が認められ、これまで国内外を問わず多くのお客様に製品・サービスを提供してきました。これからも、様々な分野のお客様に、豊富な経験と高い技術力を活かした製品・サービスを提供し続けていきます。

挑戦を楽しみ、より良い未来を創るためにともに働ける仲間を、私たちは求めています。

当社は、J-POWERのグループ会社です。主に情報通信に関する事業を通じ、社会の持続可能な発展に貢献することを目指しています。『日本のインフラ』という広い舞台で活躍して頂きます！成長出来る環境が整っているのも弊社の特徴です！

: 当社は、J-POWERのグループ会社です。主に情報通信に関する事業を通じ、社会の持続可能な発展に貢献することを目指しています。

: 『日本のインフラ』という広い舞台で活躍して頂きます！成長出来る環境が整っているのも弊社の特徴です！

『J-POWERグループ』の通信技術分野を担っています！

当社の事業は、大きく２つの領域に分かれ、J-POWERをはじめとした、J-POWERグループから受注する仕事、J-POWERグループ以外の企業や自治体から受注する仕事です。	『当たり前を支える。それが私たちの使命』朝起きてテレビをつけ、支度をすませて家を出る。電車に乗り学校へ行き、友達とSNSで会話する。学校終わりに、街灯に照らされた夜道を歩いて家に帰る。そんな当たり前の毎日も電気があるから。変わらない、普段で大切な毎日を私たちJPTSはこれからも支えていきます。 ●JPTSとは？ JPTS(J-POWER Telecommunication Service)とは、当社の呼称です。親会社「J-POWER」の通信部門、「通信設備」の保守を担当する子会社として、1974年に誕生し、業界トップクラスの通信技術で日本の「インフラ」と「暮らし」を支えています。

当社の事業は、大きく２つの領域に分かれ、J-POWERをはじめとした、J-POWERグループから受注する仕事、J-POWERグループ以外の企業や自治体から受注する仕事です。

『当たり前を支える。それが私たちの使命』
朝起きてテレビをつけ、支度をすませて家を出る。
電車に乗り学校へ行き、友達とSNSで会話する。
学校終わりに、街灯に照らされた夜道を歩いて家に帰る。
そんな当たり前の毎日も電気があるから。
変わらない、普段で大切な毎日を私たちJPTSはこれからも支えていきます。

●JPTSとは？
JPTS(J-POWER Telecommunication Service)とは、当社の呼称です。
親会社「J-POWER」の通信部門、「通信設備」の保守を担当する子会社として、1974年に誕生し、業界トップクラスの通信技術で日本の「インフラ」と「暮らし」を支えています。

会社データ

プロフィール	全国に電力を届けている『J-POWER』。電力を安定的に供給するため、発電・送電に不可欠な電力保安用通信設備を建設・維持・管理しているのが、グループ内の通信部門を担うのが当社です。電力保安用通信設備は、災害に強く、高品質が求められるなど、信頼度の高い設備構築が必要となります。当社は近年のIT技術の普及・発展により大容量で高速な通信インフラを活用することにより、ニーズに合ったシステムを提供しています。加えて、生活に欠かせない携帯電話の通信ネットワーク網を、基地局の建設や保守を手掛けることにより支えています。さらに地方自治体に向けた防災無線設備等のコンサルティング・設計・工事の実績も多数あります。まさに通信技術で「インフラ」と「暮らし」を支える存在。今後もさらなる成長・発展に向け、培ってきた通信技術や事業ノウハウを活かしながら、幅広い事業にチャレンジしていきます。当社で一緒に「インフラ」と「暮らし」を支えませんか？
事業内容	●Ｊ－ＰＯＷＥＲ（電源開発株式会社）の電力保安用通信設備をはじめ、発送変電設備やダムの運用に関係する電子応用システム、Ｉｏｔシステム等の設計・建設及び保守サービス業務 ●携帯電話無線基地局の設置交渉、設計、施工・試験の一連の業務 ●通信ネットワークサービスに係るソリューション・オペレーション及び各種通信サービス提供『日本のインフラ』を通信技術の観点から支えてます！一緒に成長して頂ける仲間を求めております！

プロフィール

全国に電力を届けている『J-POWER』。電力を安定的に供給するため、発電・送電に不可欠な電力保安用通信設備を建設・維持・管理しているのが、グループ内の通信部門を担うのが当社です。電力保安用通信設備は、災害に強く、高品質が求められるなど、信頼度の高い設備構築が必要となります。
当社は近年のIT技術の普及・発展により大容量で高速な通信インフラを活用することにより、ニーズに合ったシステムを提供しています。

加えて、生活に欠かせない携帯電話の通信ネットワーク網を、基地局の建設や保守を手掛けることにより支えています。さらに地方自治体に向けた防災無線設備等のコンサルティング・設計・工事の実績も多数あります。まさに通信技術で「インフラ」と「暮らし」を支える存在。
今後もさらなる成長・発展に向け、培ってきた通信技術や事業ノウハウを活かしながら、幅広い事業にチャレンジしていきます。
当社で一緒に「インフラ」と「暮らし」を支えませんか？

事業内容

●Ｊ－ＰＯＷＥＲ（電源開発株式会社）の電力保安用通信設備をはじめ、発送変電設備やダムの運用に関係する電子応用システム、Ｉｏｔシステム等の設計・建設及び保守サービス業務

●携帯電話無線基地局の設置交渉、設計、施工・試験の一連の業務

●通信ネットワークサービスに係るソリューション・オペレーション及び各種通信サービス提供

『日本のインフラ』を通信技術の観点から支えてます！一緒に成長して頂ける仲間を求めております！

本社郵便番号	113-8606
本社所在地	東京都文京区白山1-37-6
本社電話番号	03-3816-8211
設立	1974年(昭和49年)4月1日
資本金	1億1,000万円
従業員	337人（2022年3月31日現在）
売上高	149憶7,300万円（2022年3月期）
事業所	本店および全国各事業所
株主構成	J-POWER＜電源開発(株)＞
主な取引先	電源開発(株)、電源開発送変電ネットワーク（株）、(株)J-POWERビジネスサービス、(株)J-POWERハイテック、J-POWERジェネレーションサービス（株）、日本原子力発電(株)及びグループ会社、東京ガス(株)及びグループ会社、独立行政法人日本原子力研究開発機構、海上自衛隊、東京都、北海道、横浜市、KDDI(株)、KDDIエンジニアリング(株)、ノキアソリューションズ＆ネットワーク(株)、UQコミュニケーションズ(株)、NECネッツエスアイ(株)、日本電気(株)、日本無線(株)、富士通ネットワークソリューションズ(株)、(株)京三製作所　他 ※順不同・敬称略
関連会社	J-POWER＜電源開発(株)＞電源開発送変電ネットワーク（株） (株)J-POWERビジネスサービス (株)J-POWERハイテック J-POWERジェネレーションサービス（株） (株)J-POWER設計コンサルタントジェイパワー・エンテック(株) 開発肥料（株）
平均年齢	40.8歳（2022年3月時点）
平均勤続年数	20.8年（2022年3月時点）
沿革	1964年8月電源開発株式会社の関連会社である開発工事株式会社の通信部門として発足（通信設備の保守および工事、通信技術コンサルタント） 1967年6月開発工事株式会社から電気・通信部門が分離、新たに火力部門を加え、開発電気株式会社として発足 1974年4月開発電気株式会社の通信部門の営業を継承し、開発電子技術株式会社を設立 1993年8月東京都江東区に本店を移転 1996年11月東京都文京区に本店を移転 2020年10月 J-POWERテレコミュニケーションサービス株式会社へ商号変更 2022年12月当社を存続会社として、日本ネットワーク・エンジニアリング株式会社と合併

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 20.8年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 15.5時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.6日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	1名	1名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	1名	1名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.7%
  （120名中2名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ◆新入社員研修、ビジネスマナー研修、2年目研修、総括職研修、管理職研修等の職位に応じた研修
自己啓発支援制度	制度あり ◆公的資格のうち、会社が認めた資格について、業務上必要な資格の受験料などの費用を全額支給、取得した場合には祝金を支給しています。 ◆会社が指定する通信教育講座を受講、修了すると受講費用の全部または一部を支給しています。
メンター制度	制度あり ◆6月の配属～翌年3月まで、定期的にメンター面談を行っています。
キャリアコンサルティング制度	制度あり ◆年2回、所属長と面談を実施しています。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞電気通信大学、日本工業大学＜大学＞電気通信大学、芝浦工業大学、早稲田大学、学習院大学、東洋大学＜短大・高専・専門学校＞香川高等専門学校、仙台高等専門学校、熊本高等専門学校、秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校会津大学、岡山理科大学、神奈川工科大学、学習院大学、近畿大学、駒澤大学、芝浦工業大学、実践女子大学、専修大学、千葉工業大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、日本工業大学大学院、日本大学、日本文理大学、広島経済大学、広島大学、福岡工業大学、明治大学、山形大学、山口東京理科大学、琉球大学、早稲田大学、新潟工科大学広島電機大学小樽水産高等学校（専攻科）、香川高等専門学校、熊本高等専門学校、仙台高等専門学校（専攻科含む）、茨城工業高等専門高校、佐世保工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門高校、秋田工業高等専門高校
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年(予) ‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐ 合計　　　　8人　　　 9人　　 12人

採用実績（学校）

＜大学院＞
電気通信大学、日本工業大学
＜大学＞
電気通信大学、芝浦工業大学、早稲田大学、学習院大学、東洋大学
＜短大・高専・専門学校＞
香川高等専門学校、仙台高等専門学校、熊本高等専門学校、秋田工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校

会津大学、岡山理科大学、神奈川工科大学、学習院大学、近畿大学、駒澤大学、芝浦工業大学、実践女子大学、専修大学、千葉工業大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東北工業大学、東洋大学、獨協大学、日本工業大学大学院、日本大学、日本文理大学、広島経済大学、広島大学、福岡工業大学、明治大学、山形大学、山口東京理科大学、琉球大学、早稲田大学、新潟工科大学
広島電機大学
小樽水産高等学校（専攻科）、香川高等専門学校、熊本高等専門学校、仙台高等専門学校（専攻科含む）、茨城工業高等専門高校、佐世保工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門高校、秋田工業高等専門高校

採用実績（人数）

　　　　　2021年　2022年　2023年(予)
‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐
合計　　　　8人　　　 9人　　 12人

過去3年間の新卒採用者数（男女別）