最終更新日：2023/1/30

(株)第一コンピュータサービス

業種

ソフトウエア
情報処理
受託開発
通信・インフラ
インターネット関連

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 5,000万円

売上高: 34億1,000万円（2022年3月期）

従業員: 360名（2022年10月現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

　創業45年以上のソフトウェア企業です！　研修が充実していますので、文系出身の方も多く活躍しています。

会社紹介記事

同期はもちろん、先輩社員との仲の良さも当社のアピールポイントです！仕事はチームで行うことが基本です。リーダーや先輩たちのもとで安心して業務を覚えることができ、出身学部に関係なく活躍・成長できる環境です。

: 同期はもちろん、先輩社員との仲の良さも当社のアピールポイントです！

: 仕事はチームで行うことが基本です。リーダーや先輩たちのもとで安心して業務を覚えることができ、出身学部に関係なく活躍・成長できる環境です。

～人事責任者からのメッセージ～

「人間的な魅力にあふれた先輩たちが多く活躍しています」（鮎沢常務取締役）	◇創業45年を超える、安定・安心が魅力当社は2022年に創業47年を迎えます。メインクライアントである日立製作所様とは40年以上の付き合いがあり、数少ないセグメントパートナーの一社として取引しております。また、大手銀行様や大手生命保険会社様の系列システム開発企業様とも直接取引しており、ITの専門家として社会の重要インフラを創り、守るお手伝いをしています。変化の激しいIT業界において当社が安定した成長を続けてこられたのは、そういった複数の優良企業様との長年に渡る強い絆があったからに他なりません。そのベースには、確かな技術と実績、そして""人""があります。魅力あふれる当社のエンジニアたち一人ひとりがお客様との信頼関係をつなぎ、当社の歴史を創ってきたのです。 ◇未経験からチャレンジできる環境魅力あふれるエンジニアの育成のために力を注いでいるのが、教育と研修の制度です。特に、IT未経験向けの新人サポート研修には力を入れてきました。入社前には、ITの基礎の基礎から学べるe-ラーニングを活用した学習機会を約3～4カ月間提供し、入社後には、外部の専門教育機関と社内の教育人材を活用した研修機会を約3カ月間提供。7月からはメンター制度を適用し、先輩社員によるマンツーマンサポートで独り立ちまで継続的にサポートしています。その後は、年2回の上長との面談を通じて目標を設定・管理し、「なりたい自分」の実現を目指します。当社には、組織を束ねる「マネージャー」のほか、技術を極める「エキスパート」へのキャリアパスもあり、本人の意向や適性に応じて選択が可能です。社員たちのさまざまな強みや興味を生かせる環境が整っていることが、社員たちのモチベーションアップにつながっています。 ◇組織の風通しの良さが自慢当社では、全社員参加型の研修会のほか、社員が主体となりイベントを企画する「睦会」があり、ホテルラウンジでの食事会やクルージングランチ会を毎年数回実施しています。そういった部門を超えた交流の場がヨコのつながりを強化し、組織の風通しの良さを加速しています。当社で活躍しているエンジニアの半数は未経験からのスタートでした。（管理部部長／増田光則）"

「人間的な魅力にあふれた先輩たちが多く活躍しています」（鮎沢常務取締役）

◇創業45年を超える、安定・安心が魅力

当社は2022年に創業47年を迎えます。メインクライアントである日立製作所様とは40年以上の付き合いがあり、数少ないセグメントパートナーの一社として取引しております。また、大手銀行様や大手生命保険会社様の系列システム開発企業様とも直接取引しており、ITの専門家として社会の重要インフラを創り、守るお手伝いをしています。変化の激しいIT業界において当社が安定した成長を続けてこられたのは、そういった複数の優良企業様との長年に渡る強い絆があったからに他なりません。そのベースには、確かな技術と実績、そして""人""があります。魅力あふれる当社のエンジニアたち一人ひとりがお客様との信頼関係をつなぎ、当社の歴史を創ってきたのです。

◇未経験からチャレンジできる環境

魅力あふれるエンジニアの育成のために力を注いでいるのが、教育と研修の制度です。特に、IT未経験向けの新人サポート研修には力を入れてきました。入社前
には、ITの基礎の基礎から学べるe-ラーニングを活用した学習機会を約3～4カ月間提供し、入社後には、外部の専門教育機関と社内の教育人材を活用した研修機会を約3カ月間提供。7月からはメンター制度を適用し、先輩社員によるマンツーマンサポートで独り立ちまで継続的にサポートしています。その後は、年2回の上長との面談を通じて目標を設定・管理し、「なりたい自分」の実現を目指します。当社には、組織を束ねる「マネージャー」のほか、技術を極める「エキスパート」へのキャリアパスもあり、本人の意向や適性に応じて選択が可能です。社員たちのさまざまな強みや興味を生かせる環境が整っていることが、社員たちのモチベーションアップにつながっています。

◇組織の風通しの良さが自慢

当社では、全社員参加型の研修会のほか、社員が主体となりイベントを企画する「睦会」があり、ホテルラウンジでの食事会やクルージングランチ会を毎年数回実施しています。そういった部門を超えた交流の場がヨコのつながりを強化し、組織の風通しの良さを加速しています。
当社で活躍しているエンジニアの半数は未経験からのスタートでした。
（管理部部長／増田光則）"

会社データ

事業内容	私たちは、常にお客様のニーズに合ったシステムを開発してきました。創業47年、官庁・銀行・生命保険など、私達に生活に必要不可欠な金融のシステムの開発や、流通関係や通信関係のシステム開発、そして最近特に身近になった制御系システムの開発など、幅広く開発を行っています。＜これまでの実績＞　■金融系（年金、生保、銀行）の業務系システム／.NET、java、COBOL 　■携帯キャリアシステム／Linux、SQL 　■通信系Webシステム／Java、C# 　■銀行のATMアプリ開発／C 　■金融系企業のサーバの設計、構築／RHEL、Windows Server、UNIX 　■税関系Webシステム開発／Java 弊社は、単なるものづくりをするソフトハウスでなく、お客様（ユーザー）の抱えている問題点の解決のお手伝いをする会社を目指しています。

事業内容

私たちは、常にお客様のニーズに合ったシステムを開発してきました。
創業47年、官庁・銀行・生命保険など、私達に生活に必要不可欠な金融のシステムの開発や、流通関係や通信関係のシステム開発、そして最近特に身近になった制御系システムの開発など、幅広く開発を行っています。

＜これまでの実績＞
　■金融系（年金、生保、銀行）の業務系システム／.NET、java、COBOL
　■携帯キャリアシステム／Linux、SQL
　■通信系Webシステム／Java、C#
　■銀行のATMアプリ開発／C
　■金融系企業のサーバの設計、構築／RHEL、Windows Server、UNIX
　■税関系Webシステム開発／Java

弊社は、単なるものづくりをするソフトハウスでなく、お客様（ユーザー）の抱えている問題点の解決のお手伝いをする会社を目指しています。

本社郵便番号	212-0014
本社所在地	神奈川県川崎市幸区大宮町1310　ミューザ川崎セントラルタワー21階
本社電話番号	044-549-8911
設立	1976年8月（昭和51年）
資本金	5,000万円
従業員	360名（2022年10月現在）
売上高	34億1,000万円（2022年3月期）
事業所	本社神奈川県川崎市幸区大宮町1310 ミューザ川崎セントラルタワー21F 名古屋支社名古屋市中区錦1-13-26　名古屋伏見スクエアビル2F 東京営業所東京都港区芝大門2-1-18 GSハイム芝大門2F　大阪営業所大阪府大阪市北区曽根崎新地2-3-13 若杉大阪駅前ビル3階305号室湘南分室神奈川県秦野市今川町2-17 都築第2ビル4F
主な取引先	明治安田生命相互会社、明治安田システム・テクノロジー(株)、(株)日立製作所、(株)日立ソリューションズ、(株)日立システムズ、(株)日本総合研究所、さくら情報システム、(株)、ノキアソリューションズ＆ネットワークス合同会社、(株)富士通ゼネラル、スタンレー電気(株)、日本電気(株)、東芝情報システム(株)、三菱電機インフォメーションネットワーク(株)（順不同）
平均年齢	35.5歳
関連会社	(株)アップロード (株)データラボ (株)システム・ワークス
沿革	1976年8月港区六本木に設立（払込資本金200万円） 1977年10月港区芝大門に本社移転 1981年2月資本金800万円に増資 1982年7月資本金1,000万円に増資 1983年4月名古屋営業所開設 1986年7月資本金2,000万円に増資 1989年5月資本金3,000万円に増資 1991年6月資本金4,500万円に増資 1994年5月川崎市幸区に本社移転 2003年4月 WORKパソコンスクール(名古屋)開校 2005年8月プライバシーマーク許諾 2010年3月システムインテグレータ（SI）登録企業として認定 2011年3月 ISMS (ISO 27001) 認証取得(本社対象) 2013年6月川崎市幸区大宮町に本社移転 2015年4月 WORKパソコンスクール(名古屋)閉校 2015年10月大阪営業所を開設 2017年3月 ISMS(ISO27001)更新(本社) 2018年11月大阪府大阪市北区に大阪営業所移転 2019年7月ファイズコンピュータテクノロジーズ(株)を設立しました。 2019年8月プライバシーマーク更新（８回目） 2019年11月 ISO9001:2015（品質保証マネジメントシステム）認証取得 2020年3月資本金　5,000万円に増資 2021年2月男子寮に続き、女子寮を完備しました。 2021年3月株式会社システム・ワークスがDCSグループに参画しました。 2021年10月小田急線秦野駅付近に湘南分室を開所しました。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 14時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	0名	1名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	0名	1名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.3%
  （108名中9名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり入社前研修、新人研修、若手社員研修、中堅社員研修、管理者研修、昇格者研修、等
自己啓発支援制度	制度あり会社で選定している、情報処理技術者試験、各種ベンダー試験などで合格した場合、合格お祝い金を授与します。　例　基本情報技術者試験　　50,000円　　　応用情報技術者試験　　70,000円　など
メンター制度	制度あり　新入社員は入社後の新入社員教育（一般教育、技術教育）を終了しますと、各部門に配属されOJTがスタートします。その際、新入社員個々にメンターを選任して、OJT中の「わからないこと」「不安」「悩み」などを気楽に相談できる環境を備えています。相談することによって「不安」などが解消され、安心して業務を効率的に進めて行くことが出来るはずです
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	8名	8名	16名
2021年	5名	7名	12名
2020年	13名	5名	18名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	16名
2021年	12名
2020年	18名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	0名
2020年	1名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞岡山理科大学、神奈川大学、工学院大学、法政大学、湘南工科大学、東海大学、日本大学、山梨大学、琉球大学、東北大学、電気通信大学＜大学＞桜美林大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、東京工芸大学、成蹊大学、大妻女子大学、大阪電気通信大学、青山学院大学、東京農業大学、東京電機大学、愛知工業大学、東京音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、産業能率大学、湘南工科大学、高千穂大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、鶴見大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東洋大学、名古屋学院大学、新潟工科大学、法政大学、北海道情報大学、北海道科学大学、明治大学、明治学院大学、立正大学、和光大学、早稲田大学、聖心女子大学、二松学舎大学、立教大学、首都大学東京、横浜国立大学、千葉経済大学、流通経済大学（茨城）、目白大学、立命館大学、大正大学、埼玉大学、相模女子大学、獨協大学、香川大学、帝京大学、金城学院大学＜短大・高専・専門学校＞北海道情報専門学校、情報科学専門学校、日本工学院専門学校、名古屋情報専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、東京電子専門学校
前年度の採用実績(人数)	2019年　2020年　2021年 2022年 --------------------------------------------------------------------　大学院了・大学卒　 14名　　15名　　11名　　 16名短大・専門卒　　　 3名　　3名　　　1名　　　 0名
前年度の採用実績(学部・学科)	情報学部、理工学部、経営学部、経済学部、文学部、法学部、教育学部、国際政治経済学部、情報マネジメント学部、地域環境科学部、社会学部、

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
岡山理科大学、神奈川大学、工学院大学、法政大学、湘南工科大学、東海大学、日本大学、山梨大学、琉球大学、東北大学、電気通信大学
＜大学＞
桜美林大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関東学院大学、東京工芸大学、成蹊大学、大妻女子大学、大阪電気通信大学、青山学院大学、東京農業大学、東京電機大学、愛知工業大学、東京音楽大学、慶應義塾大学、工学院大学、国士舘大学、産業能率大学、湘南工科大学、高千穂大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、鶴見大学、東海大学、東京工科大学、東京工業大学、東京都市大学、東洋大学、名古屋学院大学、新潟工科大学、法政大学、北海道情報大学、北海道科学大学、明治大学、明治学院大学、立正大学、和光大学、早稲田大学、聖心女子大学、二松学舎大学、立教大学、首都大学東京、横浜国立大学、千葉経済大学、流通経済大学（茨城）、目白大学、立命館大学、大正大学、埼玉大学、相模女子大学、獨協大学、香川大学、帝京大学、金城学院大学
＜短大・高専・専門学校＞
北海道情報専門学校、情報科学専門学校、日本工学院専門学校、名古屋情報専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本工学院北海道専門学校、東京電子専門学校

前年度の採用実績(人数)

　　　　　　　　　2019年　2020年　2021年 2022年
--------------------------------------------------------------------　
大学院了・大学卒　 14名　　15名　　11名　　 16名
短大・専門卒　　　 3名　　3名　　　1名　　　 0名

前年度の採用実績(学部・学科)

情報学部、理工学部、経営学部、経済学部、文学部、法学部、教育学部、国際政治経済学部、情報マネジメント学部、地域環境科学部、社会学部、