最終更新日:2022/7/29

(株)新日本科学PPD

業種

  • 薬品
  • 受託開発
  • 化学
  • 各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
26億8,137万円
売上高
102億155万円(2020年12月時点)
従業員
758名(2021年12月時点)

一日でも早い新薬開発を実現し、患者様のQOL向上に貢献するグローバルCROです!

会社紹介記事

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新日本科学PPDが本社を構える東京都中央区の聖路加タワー。大阪オフィス、鹿児島オフィスと連携を取りながら質の高いサービスを提供しています。
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会議室や1対1での面談で利用できる小ブースが充実しているだけでなく、リフレッシュスペースなどリラックスできる空間が整備されており、働きやすい環境となっています。

日本とグローバルの長所を融合し、日本に適した新しいCROをつくります。

■外資と内資が融合した経営
当社はPPD社と新日本科学の合弁事業で2015年4月に設立されました。
PPD社は世界約50ヶ国に90以上の事業所を有し、国際同時治験の実績を多数持つ業界大手のグローバルCROです。
新日本科学は日本初の医薬品開発の受託研究機関として誕生し、国内における医薬品開発受託サービスの豊富な経験と実績を有します。
この2社には共通点も多く、例えば治験領域では、新日本科学の得意分野はオンコロジーであり、PPDもまた世界で30%の実績を有しています。さらに、両社とも「カスタマーフォーカス」という、ビジネスの主軸を顧客に置くという理念を掲げています。
互いの長所を融合して「CROといえば新日本科学PPD」と言っていただけるよう、日本で最も信頼される存在を目指します。

■Quality First
当社ではQuality Firstを掲げ、サービス品質が最も重要であると考えています。
顧客企業や治験実施施設との円滑なコミュニケーションを計りながら、PPDが持つグローバルCROのノウハウを、日本のビジネス環境に最適な形にカスタマイズしています。効率的で高品質なサービスを顧客と医療機関の双方に提供することで、治験にかかる時間とコストの最適化を実現します。

■充実した教育制度
当社は社員の教育にも力を入れており、グループ内外から高い評価を受けています。新日本科学から受け継いだ職務上の知識やスキルの教育と、PPDのカリキュラム導入や外国人トレーナーによる英会話スクールなどを通じて、グローバルに対応できる人材を輩出できることが強みです。

■働きやすい職場環境
当社の企業文化には、社員同士互いを尊重し、個性を大切にする社風があります。
仕事を通じて磨かれたチームワークの絆は深く、質の高いサービスの提供を可能にしているのも、この社員同士の絆があってこそです。また産休・育休の取得率や復職率も高く、社員同士がサポートしあうファミリーのような雰囲気が、離職率の低さを維持している秘訣となっています。
また、社内イベントや社員の自主的なサークル活動も盛んです。

■さらなる成長へ
2021年12月に、PPD社はThermo Fisher Scientificグループの一員となりました。
世界をリードする科学サービス企業の一員として、CRO事業にとどまらず幅広く連携することを目指し、世界中の患者さまへサービスを提供していきます。
変化の中には大きなチャレンジがあります。

会社データ

事業内容
臨床試験受託事業(Contract Research Organization)

●臨床第1-4相試験におけるモニタリング
●国内、アジア、およびグローバルの臨床試験のプロジェクトマネジメント
●生物統計解析、データマネジメント
●ファーマコビジランス(安全性監視業務)
●PMDA対面助言に関わる支援を含む薬事業務
●メディカルライティング
●GCP監査、試験実施施設監査

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本社郵便番号 104-0044
本社所在地 東京都中央区明石町8-1 聖路加タワー12階
本社電話番号 03-6821-0780
第二本社郵便番号 530-6116
第二本社所在地 大阪府大阪市北区中之島3-3-23 中之島ダイビル16階
設立 2015年4月
資本金 26億8,137万円
従業員 758名(2021年12月時点)
売上高 102億155万円(2020年12月時点)
利益 16億9,181万円(2020年12月時点)
主要役員 代表取締役会長兼CEO    Sebastian Pacios
代表取締役社長       永田 良一
取締役 General Manager   栗岡 康雅
取締役 CFO        関 利彦
事業所 東京本社(東京都中央区)
大阪オフィス(大阪市北区)
鹿児島オフィス(鹿児島市唐湊)
沿革
  • 1957-1983年
    • ■新日本科学
      1957年 鹿児島市に南日本ドッグセンター
          (動物病院併設)を創業
      1960年 日本で最初の受託研究機関として安全性試験
          (前臨床試験)の受託開始
      1974年 商号を(株)新日本科学に変更
      1983年 GLP対応の安全性試験開始
  • 1985-1997年
    • ■PPD
      1985年 Fred Eshelman, Pharm.D.により米国メリーラン
           ド州に設立
      1997年 医薬品受託業界で初めて、企業戦略に創薬サービ
           スを追加
      1997年 アジア太平洋地域の医薬品開発サービスに対する
           需要が高まり、アジアへ進出を開始
  • 1998-1999年
    • ■新日本科学
      1998年 和歌山県海南市に薬物代謝分析センターを新設
           分析および薬物動態試験を受託開始
      1999年 臨床開発事業本部を東京と大阪に新設
           SNBL U.S.A.,Ltdを米国ワシントン州に移転
          し、安全性研究所を新設
  • 2000-2005年
    • ■新日本科学
      2003年 中国広東省に肇慶創薬生物科技有限公司
          (SNBL CHINA, Ltd.)を設立
      2004年 東証マザーズ上場 
  •  
    • ■新日本科学
      2005年 米国メリーランド州立大学ボルチモア校内に
           SNBL CPC, IncのPhase1施設開設  
  •  
    • ■PPD
      2005年 米国テキサス州オースティンにある新しい最先端
          の施設に第I相クリニックとフェーズI-III中央
          ラボを配置
  • 2006-2015年
    • ■新日本科学
      2008年 東証一部上場 
  •  
    • ■PPD
      2009年 シンガポールをグローバルのセントラル拠点とし
           て開設
  •  
    • ■新日本科学
      2011年 安全性研究所がAAALAC International完全認証取得
  •  
    • ■PPD
      2013年  Center Watch社が行った施設意見調査にて表彰
           米国優秀CRAの部門で表彰
      2014年 PharmaTimes誌の優秀国際臨床開発チームとし
          て表彰
          Scrip誌の臨床試験における最優秀技術開発賞を 
          2年連続で受賞
  •  
    • ■新日本科学PPD 設立
      2015年  新日本科学の臨床事業部を分社化し、PPD の
           日本法人ピー・ピー・ディー・ジャパン(株)と
           合弁事業を開始

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6.7時間
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
マネジメント研修
グローバル試験に関するトレーニング
英語トレーニング
メンター制度 制度あり
メンター制度あり
社内検定制度 制度あり
社内にてTOEIC受検制度あり

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 10 47 57
    2020年 12 32 44
    2019年 31 66 97

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
麻布大学、岩手大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大阪薬科大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都府立大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜大学、岐阜薬科大学、熊本大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸薬科大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、摂南大学、崇城大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京医科大学、東京医科歯科大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長崎大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、名古屋市立大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡大学、星薬科大学、北海道大学、武庫川女子大学、明治薬科大学、名城大学、横浜市立大学、立教大学
<大学>
秋田県立大学、麻布大学、岩手大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都薬科大学、近畿大学、岐阜薬科大学、熊本大学、県立広島大学、神戸大学、神戸薬科大学、埼玉大学、静岡県立大学、島根大学、昭和大学、昭和薬科大学、順天堂大学、城西大学、上智大学、摂南大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、東京大学、東京工科大学、東京農業大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社女子大学、長浜バイオ大学、名古屋大学、奈良女子大学、新潟大学、日本獣医生命科学大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、武蔵野大学、明治薬科大学、山口大学、横浜薬科大学、立命館大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 臨床開発モニター職 採用実績
2022年:50名(予定)
2021年:57名
2020年:44名
2019年:97名

前年度の採用実績(学部・学科) 薬学系、畜産・酪農系、機械系、生物・生命科学系、農業・農学系、水産系、、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系 数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、化学・物質工学系、資源・地球環境系 
(他、理系全般)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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