最終更新日:2023/12/19

レッドホースコーポレーション(株)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 通販・ネット販売
  • インターネット関連
  • レジャーサービス
  • 旅行・観光
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
241億円(2021年12月期)
従業員(正社員)
322名(2023年12月時点)

<老舗ベンチャー企業>IT・業務改善を通じて日本の課題に挑戦。システム開発ディレクター/業務改善ディレクター募集!

レッドホースコーポレーション株式会社からのお知らせ (2023/10/31更新)

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当社の2024年度新卒採用は終了いたしました。
たくさんのご応募、誠にありがとうございました。

レッドホースコーポレーション株式会社
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会社紹介記事

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人々の「楽しさ」を追求し、新たな価値を世の中に提供することが当社の使命です。社員一人ひとりの挑戦と情熱が、さらなる飛躍の原動力になっています。
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2021年10月に本社オフィスが移転し、新オフィスではフリーアドレスのため、年次や部署に関わらず活発に交流を図れる環境となっています。

社員インタビュー「レッドホースのいいところは、自分次第で様々なことが学べること」

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<関わる人を幸せにしたい。その想いがかなえられる会社>

学生時代、ボランティアサークルやアルバイトを通じて、自分の行動で自分が関わる人に小さな幸せを生み出す事ができる会社を探しており、当社に興味を持ちました。

今は地域コンサルティング部門に所属していますが、入社してから様々な部門を経験してきました。もちろん業務内容は異なりますが、「課題を解決しそこに関わる人の幸せを生み出す仕事」という点においては、どの部門でも共通していたと感じています。

<常にチャレンジする選択を。後輩たちに道をつくりたい>

レッドホースコーポレーションの素晴らしいところは、やり方次第で様々な事が学べるところです。
ふるさと納税支援事業業務だけでも、営業力、商品開発力、また、自治体様の寄付額を向上させるためにデジタルマーケティングも学んでいかなければなりません。
1つの事業の中で、色々なスキルを必要とする事業なのでその中で、自分の得意な分野を見つける事が出来ます。

自分が仕事をするうえで一番大切にしていることは、「とりあえず、やってみる。」という気持ちを意識しています。
とりあえずやってみると、分からない事だらけなので必然的に周囲に頼らないといけない状況になりますよね。
そうした行動が、これまでに関わったことのない人との繋がりや、周囲からの評価に繋がっていくのではないかなと思っています。

3年後は、後続の起業人の若手社員のモデルケースになりたいと思っていますし、その上で、業務の進め方などをアドバイスできるような、管理職に近い仕事も実践していければと思っています。

会社データ

プロフィール

レッドホースコーポレーションは
既成概念にとらわれないベンチャースピリッツ豊かな企業です。

「あなたの想いからはじまる、新たな価値を「ソウゾウ」する企業」を理念とし、
人々の想いに寄り添うことによって
当社でしか作りえない新たな価値を生み出し、
提供し続けていくことを目指して発展・成長してきました。

レッドホースコーポレーションの使命は
「想像」と「創造」で人々の暮らしに新しい選択肢を提供することです。

人と人を結びつけ、幸せを創造する。
レッドホースコーポレーションに関わる全ての人に価値を届けるため
私たちは日々変化と挑戦を続けていきます。

事業内容
■地域産業支援・地域活性化事業
ふるさと納税に参加する自治体に向けて、様々なサポートサービスをワンストップで提供しています。
これまでのノウハウと、約250の自治体、約8,000の返礼品提供事業者とのつながりを最大限活用し、地方自治体の寄附拡大、地域活性化に努めています。

■産直D2C事業
「自立自走可能な地方創生の実現」というビジョンをもとに、生産者と消費者をダイレクトに結びつける食のプラットフォーム「産直アウル」を運営しています。
ユーザーはこだわりの野菜や採れたての魚を全国の生産者から購入することができ、購入した商品の生産者とチャットコミュニケーションを楽しむこともできます。

■インバウンド事業(関連会社)
当社の関連会社Tokyo Creativeでは、『日本人も知らない日本を世界に発信する』ことをビジョンに訪日外国人向けのプロモーションを行っています。
具体的には外国人視点で日本の地域/サービスの魅力を発掘し、プランニング、情報発信まで一貫して行います。

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当社主軸事業のふるさと納税支援事業。ふるさと納税の企画から業務の効率化まで、トータルでサポートしています!

本社郵便番号 130-0015
本社所在地 東京都墨田区横網1-10-5 KOKUGIKAN FRONT BUILDING 2階
本社電話番号 0570-003155
第二本社郵便番号 105-0013
第二本社所在地 東京都港区浜松町1丁目10‐17 KOYO BUILDING 5階
第二本社電話番号 03-6402-7614
創業 1964年(昭和39年)3月
資本金 1億円
従業員(正社員) 322名(2023年12月時点)
売上高 241億円(2021年12月期)
事業所 本社/東京都墨田区
第二本社/東京都港区
平均年齢 37歳
平均勤続年数 5年5か月
沿革
  • 2009年
    • Redhorse Groupとしてコンシューマー事業へ参入
      同年8月に 旅行お土産通販を手がけるトラベラー社株式の過半数を取得し子会社化する(経営権取得)
  • 2012年2月
    • Redhorse Corporation香港によるTOBで100%子会社化(JASDAQ上場廃止)
  • 2014年6月
    • 自治体・事業者への後方支援業務として、ふるさと納税事業へ参入
  • 2014年10月
    • 予防医学としてウェルネス事業へ参入
  • 2015年8月
    • 大阪EXPOCITYに日本最大級の観覧車「Redhorse OSAKA WHEEL」を建造
  • 2016年1月
    • 持ち株会社Redhorse Corporation香港(現Redhorse Group Co.Ltd)が台湾市場(Taipei Exchange)へ上場(証券番号2928)
  • 2016年2月
    • ウェルネス事業の商品「アスパラルチン」が、ヘルシーDo(北海道食品機能性表示制度)を取得
  • 2016年4月
    • Redhorse Groupとしてのグループブランディングのため、レッドホースコーポレーション株式会社へ商号変更し、CI(corporate identity)を刷新
  • 2016年4月
    • 本社を東京都江東区に移転
  • 2017年6月
    • 旅行業免許(東京都登録旅行業第3-7385号)を取得
  • 2019年1月
    • ふるさと納税返礼品一元管理プラットフォームとして『Furusato360』を開始
  • 2019年5月
    • 防災ソリューションコンサルティングに参画(『蓄電池』の販売を開始)
  • 2019年12月
    • 産直D2C事業として、生産者に寄り添った新しい地方創生を目指すサービス『OWL(現・産直アウル)』を開始
  • 2019年12月
    • ウェルネス事業の商品「アスパラルチン」が、機能性表示取得と共に『スイミナイト』へリニューアル発売
  • 2020年3月
    • 子供たちがゲームを通じ、コミュニケーション・科学技術の知識を育む場として大阪EXPOCITYに日本最大のeスポーツ専用施設『REDEE』を開業
  • 2020年3月
    • 店舗運営事業部門を分社化し、新会社『レッドホースプラス株式会社』を設立
  • 2020年4月
    • 通信事業ノウハウの蓄積と5G時代を見据え、コミュニケーション事業に参画
  • 2020年6月
    • 監査役設置会社から指名委員会等設置会社へ移行
  • 2020年10月
    • Tokyo Creative株式会社の発行済み株式を69.6%取得し子会社化する
  • 2021年10月
    • 本社を東京都墨田区に移転

      持ち株会社 Redhorse Group Co. Ltd.がMBO(Management Buyout)の実施により台湾市場における上場を廃止

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 5.5年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.5時間
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 2名 4名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
自己啓発支援制度 制度あり
各種公的資格受験料の援助・・・会社が業務上必要と認定し、講座課程を修了した者に限り、受講料の半額を奨励金として支給する。
ただし、上限額を20,000円とし、年間1人2講座を限度とする。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪市立大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、京都産業大学、京都精華大学、京都ノートルダム女子大学、杏林大学、近畿大学、國學院大學、駒澤大学、駒沢女子大学、首都大学東京、順天堂大学、上武大学、清泉女子大学、専修大学、大正大学、玉川大学、大東文化大学、中央大学、中京大学、中部大学、東海大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、奈良大学、奈良県立大学、新潟県立大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、函館大学、広島経済大学、福井県立大学、福岡大学、文化学園大学、法政大学、武蔵野大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、盛岡大学、山口大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)    2021年 2022年 2023年
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合計  6名   29名   21名
男性  1名    9名   7名
女性  5名   20名   14名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 7 14 21
    2022年 9 20 29
    2021年 1 5 6

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