最終更新日:2022/4/22

コニカミノルタジャパン(株)

業種

  • 商社(精密・医療機器)
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • 商社(文具・OA関連・日用品)

基本情報

本社
東京都
資本金
3億9,710万円
売上高
1,293億9,800万円(2021年3月現在)
従業員
3,341名(2021年4月現在)

お客様もまだ気づいていない課題を把握し、共に答えを導き出すデジタルカンパニーとして、“新しい価値”を提供しつづけることで、日本の社会課題を解決する

会社紹介記事

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白を基調にデザインされた、明るく未来的なエントランス。
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社員間の活発なコミュニケーションを図るため、工夫を凝らしたレイアウト、フリーアドレスにしております。

日本の社会課題解決に貢献する、コニカミノルタグループの国内事業会社

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「当社が手がけるオフィスや医療ソリューションは、将来性だけでなく社会貢献度も高いビジネス。大きなやりがいを実感していただけます」と語る渡辺統括部長。

IoT、人工知能(AI)といった最新のデジタルイノベーションによって、ビジネスもライフも大きく変わろうとしています。コニカミノルタは、こうしたビジネス環境の変化こそ最高のチャンスと捉え、自らが「課題提起型デジタルカンパニー」としてその変革をリードする企業グループになることを目指しています。

コニカミノルタジャパンの主な事業領域は、ITサービス・ソリューションや複合機などの「オフィス関連事業」、産業印刷などの「プロダクションプリント事業」、企業のデジタル全般の支援を行う「デジタルマーケティング事業」、医療画像診断や医療ITサービスなどの「ヘルスケア事業」、および「産業用計測(センシング)事業」です。
カラーデジタル印刷機で国内外トップクラス、カセッテ型デジタルX線診断装置で国内トップクラス、光源色計測機器で業界標準となるなど、各分野で確固たるポジションを確立しています。

《 コニカミノルタジャパンのミッション 》
海外での売上が約8割を占めるコニカミノルタにおいても、今後の新たな事業の成否を握るのは日本でのビジネス展開。日本市場から、世界に先駆けて事業を成長させていかなくてはなりません。社名の「ジャパン」には、お客様と直接接点を持ち、販売の最前線に立つ私たちがグループを牽引していくという、熱い思いが込められています。

当社の商材は目に見える製品だけではありません。
オフィス事業では、ネットワークインフラや空間デザインまで含むオフィス全体の最適化ソリューションを提案。ヘルスケア事業では、ICTによって在宅医療や救急医療をサポートするワークフロー改革を積極的に進めています。今後もデジタルイメージング(画像・データ)を核とした製品・サービスを軸に、社会の発展に寄与する多彩なソリューションを提供していきます。

(渡辺 広/経営管理本部 人事総務統括部長)

会社データ

事業内容
■複合機(MFP)・プリンター、印刷用機器、ヘルスケア用機器、産業用計測機器などの販売。並びにそれらの関連消耗品、ソリューション・サービスなど。
■新規注力事業の強化・拡充のための開発、企画、マーケティングなど。

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日本国内の様々な業界・業種を顧客に持ち、活躍のフィールドは多岐に渡ります。

本社郵便番号 105-0023
本社所在地 東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング
本社電話番号 0120-123-934(フリーダイヤル)
設立 1947年(昭和22年)10月21日
資本金 3億9,710万円
従業員 3,341名(2021年4月現在)
売上高 1,293億9,800万円(2021年3月現在)
事業所 本社/東京都港区芝浦1-1-1 浜松町ビルディング
他 全国に営業所など
平均年齢 43.0才

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.9年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.1時間
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修、事業・職種ごとの専門研修、昇格者研修、マネジメント研修など、さまざまな経験やスキルアップができる場を提供し、社員の成長を全面的にバックアップしています。

【2021年度新入社員研修プログラム実績】
約2カ月の集合研修を通じて、社会人に必要な基礎力を身に付け、コニカミノルタグループの一員として行動できるようになることを目指します。
・コニカミノルタグループ合同基礎研修(約3週間)
・コニカミノルタジャパン基礎研修(約1週間)
・事業別、職種別専門研修(約4週間)
*オンラインで実施いたしました。
自己啓発支援制度 制度あり
自分に必要な講座を必要なタイミングで自主的に受講できる「公開講座」、社員ならいつでもアクセスできる「eラーニング」、ビジネスに必要な知識を幅広く学べる「通信講座」など、やる気のある社員には手厚い支援を実施しています。
メンター制度 制度あり
あり。先輩社員による計画的な育成・指導・相談サポートを通じて、職場での新入社員の成長を支援します。
社内検定制度 制度なし

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、神戸大学、電気通信大学、横浜国立大学、東海大学
<大学>
名古屋大学、大阪大学、神戸大学、横浜国立大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、同志社大学、関西学院大学、明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、立命館大学、関西大学、学習院大学、首都大学東京、東京都市大学、成蹊大学、日本大学、東洋大学、獨協大学、新潟大学、立命館アジア太平洋大学、千葉大学、電気通信大学、山口大学、熊本大学、明治学院大学、横浜市立大学、名城大学、安田女子大学、龍谷大学、愛知県立大学、愛知淑徳大学、麻布大学、亜細亜大学、岩手県立大学、愛媛大学、大阪大谷大学、大阪女学院大学、大阪電気通信大学、大谷大学、岡山県立大学、鹿児島大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、駒澤大学、神奈川大学、関西外国語大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州産業大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本県立大学、久留米大学、県立広島大学、甲南大学、相模女子大学、札幌学院大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、下関市立大学、昭和女子大学、城西大学、鈴鹿医療科学大学、西南学院大学、仙台大学、創価大学、玉川大学、千歳科学技術大学、中京大学、帝京大学、東海大学、東海学院大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京農業大学、東京薬科大学、東邦大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、日本女子大学、阪南大学、兵庫県立大学、広島修道大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、北星学園大学、北海学園大学、武庫川女子大学、武蔵大学、室蘭工業大学、愛知学院大学

前年度の採用実績(人数) 2022年度 58名
2021年度 45名
2020年度 46名
2019年度 53名
2018年度 33名
2017年度 42名
2016年度 42名
*高専卒含む

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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