最終更新日:2023/1/4

(株)文化工房【テレビ朝日グループ】

業種

  • 放送
  • 出版
  • 広告
  • 芸能・映画・音楽
  • 人材派遣・人材紹介

基本情報

本社
東京都
資本金
6,000万円
売上高
48億4,200万円(2022年3月期)
従業員
217名(2022年2月1日現在)

スポーツ番組の制作・撮影・編集と、大学・自治体・省庁などのPRコンテンツ制作を行っています!

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会社紹介記事

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制作ディレクター、撮影、編集など番組制作の若手新卒社員も活躍中!!
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制作・技術が一体となり、放送の最前線で、スポーツの感動を伝えています!

さまざまなメディアの『ものづくり』を通じてともに成長しましょう!

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テレビだけではなく、さまざまな媒体でコンテンツ制作を通じ、情報発信を行っています!

当社は『トータル・メディア・プロデュース』を掲げ、今年で69期目を迎える総合制作会社です。
2つの柱で事業を行っており、「テレビ番組事業」と「広報メディア事業」を中心に展開。

テレビ番組事業では、スポーツを中心とした番組の制作(プロデューサー/ディレクター)と、撮影・編集といった技術の提供など番組制作をトータルに行っています。テレビ朝日の『報道ステーション』・『サタデーステーション』、『サンデーLIVE!!』、『サンデーステーション』などスポーツコーナーをはじめ、野球・サッカー・フィギュアスケート・スピードスケート・水泳・ゴルフ・体操・カーリング…などなど、国内外で行われるスポーツのレギュラーシーズンの取材や、スポーツビックイベントにも取材し、日々の放送へつなぐまで重要な役割を担っています。他にもテレビ朝日『GET!SPORTS』、BS朝日『ラグビーウィークリー』などのレギュラーのスポーツ番組の制作も行っています。近年ではDAZNやYoutubeのネットメディアにおけるコンテンツ制作も行っています。

また、他のテレビ制作会社にはない特徴として、広報メディア事業を展開しています。
1都3県を中心に、自治体・各省庁、学校法人、一般企業の各種広報ツールを制作しており、それぞれのクライアントの要望に合わせ、印刷物やウェブ、映像といったPRコンテンツの制作をトータルに制作できる体制が整っています。自治体広報では東京都交通局の広報誌『ふれあいの窓』、渋谷区『しぶや区ニュース』、川崎市『市政だより』など26紙(26の自治体)、省庁関連では外務省、総務省、農林水産省といった、公共性の高い広報コンテンツ制作を行っています。文化工房の手掛ける多数のコンテンツの中には広報コンクールでの受賞を果たすものもあり、その質の高さから年々、事業が拡大しています。
クライアントありきの仕事だけではなく、自社出版物も制作しており、アイデアを形にして”本”を制作・出版しています。

単にものをつくるのではなく、プロフェッショナルとして求められるもの以上の価値を創造し、提供し続けています。
若い皆さんのみずみずしい感性で時代の変化を敏感に捉え、果敢にチャレンジし、“ものづくり”の楽しさ、苦労を共に感じ、成長していきましょう!

会社データ

事業内容
●テレビ番組制作事業
スポーツを中心としたテレビ番組の制作の他、テレビ局へのディレクター、プロデューサーの人材派遣業務を行っています。
テレビ朝日『報道ステーション』のスポーツコーナーをはじめ、テレビ朝日で放送される野球・サッカー・フィギュアスケート・水泳・ゴルフ・体操…など、国内外で行われる、あらゆるスポーツの放送にディレクター、プロデューサーとして関わり、日々のスポーツニュースを伝えており、テレビ朝日で放送されるスポーツ映像に深く関わっています。
また、Jリーグ川崎フロンターレのホームゲーム中継や、各種インターネットを使用したライブ配信や、
2021年からはDAZNにて『やべっちスタジアム』やYoutube『フルタの方程式』などネットメディアへの展開もしています!

●広報メディア事業
関東近郊の自治体をはじめ、各省庁、外郭団体、学校法人、民間企業などの広報、宣伝のための印刷物制作、PR映像、オフィシャルウェブサイト、スマートフォン向けアプリ等の制作を行っています。
印刷物制作では34紙(2020年2月時点)のオフィシャル広報誌を制作し、国や自治体の住民サービス、大学広報・PRの一翼を担っています。
また、最近では印刷物制作のノウハウを活かし、自社出版物も手がけていますので、可能性は無限大です。

●出版事業
B-BOOKSという自社ブランドを立ち上げ、スポーツやスポーツにとらわれない柔軟な発想で出版事業を展開しています!

この他に管理部門・新規事業を検討・推進する経営戦略部門があります。

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文化工房は六本木芋洗坂に本社ビルを構え、近隣のビルにもオフィスフロアがあります。

本社郵便番号 106-0032
本社所在地 東京都港区六本木5-10-31
本社電話番号 03-5770-7111
設立 1953年8月
資本金 6,000万円
従業員 217名(2022年2月1日現在)
売上高 48億4,200万円(2022年3月期)
売上高推移 40億9,100万円(2017年3月期)
46億7,500万円(2018年3月期)
46億5,500万円(2019年3月期)
48億8,800万円(2020年3月期)
43億6,000万円(2021年3月期)
48億4,200万円(2022年3月期)
事業所 <本社所在地>
東京都港区六本木5-10-31文化工房ビル

<米国支店>
28-07 Jackson Ave,#09-158 ,Long Island City, NY
株主構成 (株)テレビ朝日100%
関連会社 (株)OSM Internathonal
主な取引先 (株)テレビ朝日、(株)ビーエス朝日、TV Asahi America,Inc、日本放送協会(NHK)、日本テレビ放送網(株)、(株)フジテレビジョン、(株)TBSテレビ、(株)テレビ東京、(株)東日本放送、(株)静岡朝日テレビ、朝日放送(株)、九州朝日放送(株)、琉球朝日放送(株)、熊本朝日放送(株)、関西テレビ放送(株)、名古屋テレビ放送(株)、北海道テレビ放送(株)、(株)新潟テレビ21、テレビ朝日映像(株)、(株)テイクシステムズ、(株)テレビ朝日メディアプレックス、(株)日本ケーブルテレビジョン、(株)テレテック、(株)東映テレビプロダクション、(株)共同テレビジョン、(株)石原プロモーション、(株)よしもとクリエイティブ・エージェンシー、(株)古舘プロジェクト、(株)ホリプロ、(株)電通、(株)電通レイザーフィッシュ、(株)博報堂DYメディアパートナーズ、(株)アサツーディ・ケィ、IMG(International Management Group)、(株)日本スポーツ企画出版社、(株)日立柏レイソル、(株)日立ブレーン、アサヒビール(株)、アサヒフードアンドヘルスケア(株)、アサヒ飲料(株)、(株)東京美術、(株)朝日新聞社、セイコーインスツル(株)、NTTアドバンステクノロジ(株)、(株)アイワット、首都高速道路(株)、内閣府、総務省、財務省、外務省、農林水産省、国土交通省、文部科学省、厚生労働省、国税庁、警視庁、警察庁、消防庁等の各省庁、関東地方整備局、関東総合通信局、預金保険機構、埼玉県警、日本相撲協会、その他、東京23区、千葉県、埼玉県、神奈川県等の自治体多数、青山学院大学、麻布大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、敬愛大学、芝浦工業大学、聖心女子大学、大東文化大学、
千葉大学、津田塾大学、東京医科歯科大学、東京外国語大学、東京理科大学、東洋大学、武蔵野大学、明星大学など学校法人との取引も多数あります。
沿革
  • 1953年8月
    • 千代田区神田小川町に(有)文化工房設立
      商業写真の撮影および制作を開始
  • 1955年8月
    • 法人格を有限会社から株式会社へ変更
  • 1959年4月
    • (株)日本教育テレビ(現・テレビ朝日)開局と同時に営業所新設
      テレビ用スチール写真制作開始
  • 1975年1月
    • (株)日本教育テレビにて番組PRフィルム撮影および制作開始
  • 1979年8月
    • テレビ朝日にて報道・スポーツニュース番組のENG取材および編集業務開始
  • 1986年4月
    • テレビ朝日「ニュース・ステーション」スポーツコーナー技術協力開始
  • 1986年4月
    • 地方自治体広報ビデオ・刊行物の制作開始
  • 1995年4月
    • ニューヨークに現地法人BK NEXENT, Inc. 設立
      ※現在は米国支店
  • 1997年6月
    • 港区六本木5-10-31に自社ビル竣工
  • 2007年7月
    • プライバシーマーク取得
      個人情報保護に伴うセキュリティ体制を確立
  • 2012年9月
    • MAルームとノンリニア専用編集室を開設
  • 2017年4月
    • テレビ朝日100%出資の連結子会社化
  • 2020年1月
    • OSM International社を子会社化
  • 2021年4月
    • 福岡支店開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 7.1日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 4名 5名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 15.4%
      (39名中6名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
1)新入社員研修
文化工房では様々な職種があり、入社後各部署の業務を知るための研修を行います。
2)若手社員向け研修
一人前になった若手正社員向けのキャリアップ研修など。
3)中堅社員研修
さらなるキャリアップ、キャリアデザインを中心とした研修など。
4)管理職者研修
特に新任管理職に向けたマネジメント研修の他、必要に応じ、随時行っております。
自己啓発支援制度 制度あり
広報メディア事業では「PRプランナー」資格取得の推奨を行っており、会社が受験費用を負担し、より専門的な知識を身につけるための資格試験にチャレンジしている他、撮影部では無線免許の取得などもサポートしています。
メンター制度 制度あり
新入社員研修期間は各部に新人の相談役となる伴走者がいて、
研修中の悩みや相談役となり皆さんをサポートします。
配属後は各現場で先輩社員が教育を行っていきます。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
埼玉大学、立命館大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、大阪芸術大学、神奈川工科大学、川村学園女子大学、関西大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、首都大学東京、尚美学園大学、白百合女子大学、順天堂大学、上智大学、女子美術大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子体育大学、東京造形大学、東京電機大学、東北学院大学、東洋大学、日本大学、日本女子大学、フェリス女学院大学、福島大学、文教大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、桃山学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
愛国学園短期大学、静岡英和学院大学短期大学部、関西外国語大学短期大学部、福岡工業大学短期大学部、宇都宮メディア・アーツ専門学校、岡山県理容美容専門学校、音響芸術専門学校、専門学校ESPエンタテインメント東京、専門学校桑沢デザイン研究所、尚美ミュージックカレッジ専門学校、東放学園専門学校、東放学園音響専門学校、東放学園映画専門学校、東京工学院専門学校、専門学校日本デザイナー学院、大原簿記学校、専門学校東京ビジュアルアーツ、日本デザイン福祉専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校

採用実績(人数)      2018年 2019年 2020年 2021年 2022年
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大卒    4名   12名   7名   ー   ー
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 0 0 0
    2020年 2 5 7
    2019年 6 6 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 0
    2020年 7
    2019年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 3

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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