最終更新日:2023/3/29

国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 公益・特殊・独立行政法人

基本情報

本社
茨城県
資本金
734億8,400万円
売上高
国立研究開発法人のため無し
従業員
1,546名(2022年4月1日現在。定年制職員以外も含む) ※定年制事務職員は104名

環境、エネルギー、資源などに関する地球規模の課題解決のための物質・材料科学技術を推進 

採用担当者からのメッセージ (2023/02/13更新)

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2024年度卒の新卒採用を開始いたしました。

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会社紹介記事

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世の中をより良くしていくために、多くの研究者が最先端の研究を行っている。エンジニア職員(技術職員)と事務職員は研究者をサポートする重要な役割をもつ。
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物質・材料研究機構では、物質・材料の研究を通じて、インフラ・医療・エネルギー・環境など、私たちの暮らしに関わる分野で大きな価値を生み出している。

より良い未来をもたらすために。物質・材料分野で世界をリードする研究機関です

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「学生の皆さんは、可能性を秘めた宝石の原石。当機構でさまざまな経験を積んで、輝いていってください。私たちも全力でバックアップします。」(阿部さん)

物質・材料研究機構は、物質と材料に関する基礎研究及び基盤的研究開発を行っている日本で唯一の国立研究法人です。材料分野における世界トップレベルの研究所であり、当機構の研究成果は、インフラ・医療・エネルギー・環境など、私たちの暮らし全般に関わる各分野の産業や科学技術の発展に貢献しています。
当機構が研究開発によって優れた成果を上げ、それを社会へ還元していくには、研究職員だけでなく、エンジニア職員(技術職員)と事務職員の存在が欠かせません。

当機構のエンジニア職員は、様々な技術のスペシャリスト集団です。世界レベルの成果を得るための独自の装置・プログラム等の開発や高度化、物質・材料の分析測定と新技術開発、研究インフラの構築・運用など、様々なフィールドで活躍しています。
当機構はエンジニア職員を大変重要な職種と位置付けており、そのために様々な技術・知識を習得して当機構内外で幅広く活躍できる場を用意しています。それに応えて下さる熱意のある方にぜひ来ていただきたいです。

事務職員は当機構の運営全般を担っており、こちらも研究機関には欠かせない大変重要なポジションです。
私たちが事務職員に特に求めるのは、アシスタントではなく、プレイヤーとして活躍できる人、芯の強さと協調性を兼ね備えている人です。研究機関なので事務職員は研究職員をサポートする立場ですが、研究職員やエンジニア職員とともに当機構を運営していく一員であるという意識をもっていただきたいです。また、研究者と議論をする際に自身の意見を述べるのを躊躇してしまうかもしれませんが、事務担当の立場から毅然と意見することは当機構においてとても大切です。

事務職員は100名ほどで、一人ひとりの顔と名前が一致するくらいの規模感です。仕事を進める上で分からないことがあれば、上司や先輩に相談しやすいアットホームな職場ですから安心して働けます。

業務においては、当機構の活動を促進する制度づくりや、企業・大学との外部連携に関する企画を任されることもあります。研究職員やエンジニア職員といった異なる職種の職員と協力しながら進めていく業務もあります。自身の考えを叩き台にして、上司や役員に提案する場面もあるでしょう。当機構の事務職員ならではの大きなやりがいが得られます。興味をおもちの方は、ぜひ入職を検討してみてください。
(阿部 好夫さん/人材部門長)

会社データ

プロフィール

~世界トップレベルの「材料」研究で生活の「明日」を創る 未来を拓く~
私たちの身の回りのすべてを作る物質と材料のイノベーションは、地球規模の環境・資源問題の解決手段の一つとしても近年益々注目されています。
国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)は「明日を創る材料研究」をテーマに多くの国内外の研究者が集い、その最先端の研究成果は、エレクトロニクス、社会インフラ、環境・エネルギー、医療などの社会の様々な分野で活躍しています。
研究者が世界最高水準の研究開発の成果の創出と社会還元が出来るよう、エンジニア職は独自装置やプログラム等の開発、物質や材料の分析測定、研究ツールやインフラの設計構築、などの技術面の支援を担い、事務職は研究機関の「運営」や「環境作り」に関する業務に責任と誇りを持って取り組んでいます。当機構での仕事を通じ、研究成果の社会への還元に一緒に貢献しませんか。そして、業務の経験を重ねて、あなたに相応しい専門性やキャリアを見つけてください。

事業内容
NIMSは、国立研究開発法人物質・材料研究機構法に基づき、以下の各項目に係わる事業を遂行し、物質・材料科学技術水準の向上を図ることを目的として設置されています。

●物質・材料科学技術に関する基礎研究および基盤的研究開発
●研究開発成果の普及とその活用の促進
●NIMS の施設および設備の共用
●研究者・技術者の養成およびその資質の向上
本社郵便番号 305-0047
本社所在地 茨城県つくば市千現1-2-1
本社電話番号 029-859-2000
設立 2001(平成13)年4月1日
募集人数 5~10名
資本金 734億8,400万円
従業員 1,546名(2022年4月1日現在。定年制職員以外も含む)
※定年制事務職員は104名
売上高 国立研究開発法人のため無し
年間予算額 約301億円(令和3年度決算)
事業所 【本部】
茨城県つくば市千現(千現地区)
【その他】
茨城県つくば市並木(並木地区)、茨城県つくば市桜(桜地区)
沿革 1956年7月 : 国立研究所として金属材料技術研究所(NRIM)設立
1966年4月 : 国立研究所として無機材質研究所(NIRIM)設立
2001年4月 : 2研究所を統合し、独立行政法人物質・材料研究機構(NIMS)発足
2015年4月 : 国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)に移行
2016年10月 : 特定国立研究開発法人に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17時間
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新規採用職員研修、階層別研修、ハラスメント防止研修、コンプライアンス研修
自己啓発支援制度 制度あり
各種教育機関への通学講座、通信講座又はオンライン講座等
メンター制度 制度あり
先輩職員をメンターとして、新入社員の業務や組織へのスムーズな導入と定着をサポート

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、大阪府立大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、工学院大学、成城大学、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、奈良女子大学、兵庫教育大学、放送大学、北海道大学
<大学>
茨城大学、大阪府立大学、お茶の水女子大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、九州大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、埼玉大学、静岡大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海学院大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、常磐大学、鳥取大学、長岡技術科学大学、奈良女子大学、日本大学、法政大学、北海道大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、早稲田大学

採用実績(人数)          2021年 2022年 2023年(予)
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大学院・大学卒   4名   9名   8名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 1 2 3
    2021年 0 1 1
    2020年 0 1 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 3
    2021年 1
    2020年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

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