最終更新日：2023/2/1

(株)ATGS

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,000万円

売上高: 24.3億円（2021年3月期　ATGS単独） 235.6億円（2021年3月期　グループ計）

従業員: 152名（2021年4月　ATGS単独） 993名（2021年4月　グループ計）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「共創力」×「喜客力」（「きょうそうりょく」×「きかくりょく」）

会社紹介記事

チームで創り上げる力を育み、「共創力」×「喜客力」によってクライアントから高い信頼を獲得している同社。大型プロジェクトや有名企業の案件に携われるチャンスが多い。若手が多数活躍している職場で、チームワークが抜群。その一環として、コロナ以前はフットサルやバスケット、ボルダリングなどのサークル活動も盛んだったとのこと。

: チームで創り上げる力を育み、「共創力」×「喜客力」によってクライアントから高い信頼を獲得している同社。大型プロジェクトや有名企業の案件に携われるチャンスが多い。

: 若手が多数活躍している職場で、チームワークが抜群。その一環として、コロナ以前はフットサルやバスケット、ボルダリングなどのサークル活動も盛んだったとのこと。

“チームで創り上げる力”を磨き、未来を担うエンジニアを育て上げる

「チームのメンバーと協業しながら自分を磨き上げ、将来的にチームをまとめる責任者を目指せる人を求めています」（松永さん）	ATGSは2003年の創業以来、大手SIベンダーと協業しながら、さまざまな業界の企業・団体のアプリケーション開発やITインフラの構築に取り組んできました。かつては能力のあるエンジニア個人を各開発現場に派遣するスタイルでしたが、2016年にSKIグループの一員となってからは方針を転換しています。企業理念「『チームで創り上げる力』を磨き続ける」を掲げてチーム主義での開発を徹底するべく、5～10名規模のチームで仕事を進める体制を整えました。そのおかげで、個人の力だけでは解決が難しかった課題もチームの協業により根本から解決できるケースが増え、クライアントの信頼はますます強くなっています。何より喜ばしいのは、経験の浅い若手が育つ環境になったこと。すぐ横にいるチームの先輩が一人ひとりに合わせてキメ細かく指導し、新人の成長を促せるようになりました。新人が成長を実感できればドロップアウトを防ぐことができますし、教える側のスキルアップにもつながります。多くの相乗効果が生まれているのです。近年は客先に常駐する案件のみならず、社内に丸ごと案件を持ち帰って対応するケースが増加しました。テレワークで働く社員も増えるなど、ワークスタイルにも変化が生じています。また、チーム制への移行と並行して新卒採用を本格化させており、ここ最近は入社5～6年目の若手たちがリーダーシップを発揮するようになりました。従来は少ないキーマンが新人を育てていましたが、今後はキーマンから“のれん分け”した新しいリーダーたちが若い人材を育成してくれると期待を寄せています。当社には、若いうちからチャレンジできる環境があります。これから入社する方も、先輩たちのようにスピーディに成長できることでしょう。出身の学部学科は一切不問。内定者研修や新人研修などを通して、努力を続けようとする人材をしっかり支えます。チームのメンバーと明るく元気にコミュニケーションをとり、一緒に成長していける人であれば、大いに活躍できるでしょう。　（システム第一統括本部・本部長　松永　真一）

「チームのメンバーと協業しながら自分を磨き上げ、将来的にチームをまとめる責任者を目指せる人を求めています」（松永さん）

ATGSは2003年の創業以来、大手SIベンダーと協業しながら、さまざまな業界の企業・団体のアプリケーション開発やITインフラの構築に取り組んできました。かつては能力のあるエンジニア個人を各開発現場に派遣するスタイルでしたが、2016年にSKIグループの一員となってからは方針を転換しています。企業理念「『チームで創り上げる力』を磨き続ける」を掲げてチーム主義での開発を徹底するべく、5～10名規模のチームで仕事を進める体制を整えました。

そのおかげで、個人の力だけでは解決が難しかった課題もチームの協業により根本から解決できるケースが増え、クライアントの信頼はますます強くなっています。何より喜ばしいのは、経験の浅い若手が育つ環境になったこと。すぐ横にいるチームの先輩が一人ひとりに合わせてキメ細かく指導し、新人の成長を促せるようになりました。新人が成長を実感できればドロップアウトを防ぐことができますし、教える側のスキルアップにもつながります。多くの相乗効果が生まれているのです。

近年は客先に常駐する案件のみならず、社内に丸ごと案件を持ち帰って対応するケースが増加しました。テレワークで働く社員も増えるなど、ワークスタイルにも変化が生じています。また、チーム制への移行と並行して新卒採用を本格化させており、ここ最近は入社5～6年目の若手たちがリーダーシップを発揮するようになりました。従来は少ないキーマンが新人を育てていましたが、今後はキーマンから“のれん分け”した新しいリーダーたちが若い人材を育成してくれると期待を寄せています。

当社には、若いうちからチャレンジできる環境があります。これから入社する方も、先輩たちのようにスピーディに成長できることでしょう。出身の学部学科は一切不問。内定者研修や新人研修などを通して、努力を続けようとする人材をしっかり支えます。チームのメンバーと明るく元気にコミュニケーションをとり、一緒に成長していける人であれば、大いに活躍できるでしょう。　
（システム第一統括本部・本部長　松永　真一）

会社データ

事業内容	システム開発／インフラ構築における要件定義から設計・開発・運用／保守

本社郵便番号	170-0013
本社所在地	東京都豊島区東池袋1-21-11 オーク池袋3F
本社電話番号	03-5950-1740（代表）
採用担当専用番号	080-5786-4342 ※こちらの番号からご連絡させて頂く場合がございます。
設立	2003年2月24日
資本金	3,000万円
従業員	152名（2021年4月　ATGS単独） 993名（2021年4月　グループ計）
売上高	24.3億円（2021年3月期　ATGS単独） 235.6億円（2021年3月期　グループ計）
事業所	本　社〒170-0013　東京都豊島区東池袋1-21-11 オーク池袋3F TEL:03-5950-1740(代表) 名古屋支社〒450-0003　愛知県名古屋市中村区名駅南2-14-19 住友生命名古屋ビル15F TEL:052-589-3719 大阪支社〒530-0001　大阪府大阪市北区梅田2-6-20 パシフィックマークス西梅田15F TEL:06-6346-5840 福岡支社〒812-0011　福岡県福岡市博多区博多駅前1-4-1　博多駅前第一生命ビル2F TEL:092-433-6111
主な取引先	◆東京 (株)アドバンスト・メディア (株)インターネットイニシアティブ (株)キャピタル・アセット・プランニングコムチュア(株) 日本電気(株) (株)野村総合研究所富士通(株) ◆名古屋・大阪・福岡 (株)エヌ・ティ・ティ・データ東海 (株)SCSK九州 TIS（株）　 (株)インテック　他
関連会社	ソフトウエア情報開発(株) (株)オープン・システムズ・テクノロジー (株)SKB (株)SK2 (株)クロノス (株)エイチ・アイ・ディ (株)OST札幌
平均年齢	35.6歳
沿革	2003年2月 (株)エージェント・テクノロジー・グローバル・ソリューションズ設立 2005年12月大阪支社開設 2006年5月プライバシーマーク取得 2006年8月福岡支社開設 2007年4月名古屋支社開設 2009年2月渋谷区渋谷に本店移転 2010年8月豊島区東池袋へ本店移転 2011年7月名古屋支社移転 2012年4月自社クラウド“cloud＠”サービスリリース 2013年1月 VMWare認定パートナー取得 2013年4月 (株)ATGSへ社名変更および企業ロゴ変更横浜支社開設 2013年7月福岡支社移転一般社団法人新経済連盟一般会員加盟 2014年9月大阪支社移転 2015年1月情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）認定取得 2015年9月横浜支社閉鎖一般社団法人クラウドソーシング協会賛助会員 2015年10月マイクロソフトP-SELLER 契約締結 2016年3月 USP研究所ユニケージ開発手法ビジネスパートナー 2016年10月ソフトウエア情報開発(株)（SKIグループ）への親会社異動(同社100%子会社) 2017年2月 Microsoft ゴールドパートナー取得 2018年11月富士通(株)（MIS事業本部）コアパートナー認定取得

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.8時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	8名	1名	9名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	8名	1名	9名
	2020年度

社内制度

研修制度	制度あり【内定者研修】ビジネスで日常的に使う挨拶や名刺交換、電話対応などのマナーをスマホアプリの「モバイルナレッジ※」を活用して習得していただきます。スマホさえあればどこでも学習できるため、通学時や空いている時間を活用して学んでいただくことができます。【新入社員研修】 ●ビジネスマナー研修 3カ月間の新入社員研修のうち、初めの1週間はビジネスマナーの研修を行います。ビジネスマナーは聞いて教わるだけでは、いざとなった時に対応できないこともありますので、ロールプレイング形式で実践しながら習得します。 ●技術基礎研修ビジネスマナー研修後は約1カ月半、基礎技術を中心に学んでいただきます。コンピュータ基礎、ソフトウェアライフサイクルの理解と企画プロセスなどのIT基礎に関する内容と、プログラミング入門、Servlet/JSPプログラミング基礎、Webアプリケーション設計入門・実践演習などのJava基礎を習得します。 ※(株)ラーニングエージェンシーが提供しているサービス
自己啓発支援制度	制度あり 150種類以上用意されているビズキャンパス「Biz CAMPUS※」を利用してマネージメントスキルや専門スキル、経営に関わるために必要なスキルなど、将来に向けたキャリアアップを図って頂けます。 ※(株)ラーニングエージェンシーが提供しているサービス
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり入社直後および毎年部門長によるキャリア等に関する相談を実施
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	10名	6名	16名
2021年	8名	6名	14名
2020年	8名	6名	14名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	16名
2021年	14名
2020年	14名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	0名
2020年	1名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞北九州市立大学、九州工業大学、甲南大学、長崎総合科学大学、広島大学、北海道情報大学、名城大学＜大学＞愛知学院大学、会津大学、青山学院大学、朝日大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州工業大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都府立大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、湘南工科大学、昭和女子大学、城西国際大学、駿河台大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、東洋学園大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎総合科学大学、名古屋経済大学、日本大学、日本福祉大学、阪南大学、福岡大学、福岡工業大学、文京学院大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞旭川大学情報ビジネス専門学校、情報科学専門学校、東京電子専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪大阪電気通信大学短期大学、アメリカノースダコタ州立大学
前年度の採用実績(人数)	2018年　16名 2019年　10名 2020年　14名 2021年　14名 2022年　16名
前年度の採用実績(学部・学科)	IT・マルチメディア系法学部・法律学科経済学部・経済経営学科経営学部・経営学科経済学部・経済学科商学部社会学部文学部教育学部心理学部・心理学科工学研究科工学部・情報工学科工学部・機械工学科高度情報システム科情報理工学部情報処理系理学部・物理学科農学部・応用生物化学学科メディア学部・メディア学科理工学部・電気電子情報工学科

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
北九州市立大学、九州工業大学、甲南大学、長崎総合科学大学、広島大学、北海道情報大学、名城大学
＜大学＞
愛知学院大学、会津大学、青山学院大学、朝日大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪経済法科大学、大阪市立大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、大谷大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、九州工業大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都府立大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、湘南工科大学、昭和女子大学、城西国際大学、駿河台大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、東洋学園大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎総合科学大学、名古屋経済大学、日本大学、日本福祉大学、阪南大学、福岡大学、福岡工業大学、文京学院大学、法政大学、北海道情報大学、三重大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、名城大学、明星大学、目白大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学（茨城）、麗澤大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
旭川大学情報ビジネス専門学校、情報科学専門学校、東京電子専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、ＨＡＬ大阪

大阪電気通信大学短期大学、アメリカノースダコタ州立大学

前年度の採用実績(人数)

2018年　16名
2019年　10名
2020年　14名
2021年　14名
2022年　16名

前年度の採用実績(学部・学科)

IT・マルチメディア系
法学部・法律学科
経済学部・経済経営学科
経営学部・経営学科
経済学部・経済学科
商学部
社会学部
文学部
教育学部
心理学部・心理学科
工学研究科
工学部・情報工学科
工学部・機械工学科
高度情報システム科
情報理工学部
情報処理系
理学部・物理学科
農学部・応用生物化学学科
メディア学部・メディア学科
理工学部・電気電子情報工学科