最終更新日:2022/12/9

ミッドランド税理士法人

業種

  • 専門コンサルティング
  • コンサルティングファーム

基本情報

本社
愛知県
資本金
500万
売上高
4億2,000万(2021年度グループ実績)
従業員
34名

本気でやれば、自分の成長が実感できる

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会社紹介記事

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「面白い仕事に挑戦したいという方にお会いしたいです。これからまだまだ大きくなる当税理士法人を、私たちと共に盛り上げていきましょう!」と笑顔で話す河合秀俊代表。
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上司や先輩とチームを組んでお客様をサポートするのが基本スタイル。そのため、一人で仕事を抱え込むことなく、周囲のアドバイスを得ながら成長していくことができます。

お客様に寄り添い、お客様に「感動」を与える仕事を行うことをめざしています。

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「私たちの仕事ほど、お客様により添う仕事はありません。お客様のためを考えて愚直に仕事ができる人であれば大きなやりがいを感じることができます」と話す小泉さん。

私たちは、法人や個人のお客様の税務・会計および経営支援を行っている税理士法人グループです。一般的な会計事務所とは異なり、正しい税額を算出して申告を行うのはもちろんのこと、それを超えてお客様に「感動」を与える仕事をすることをめざしています。具体的には、税務・会計に関する支援をはじめ、お客様の生活や財産に関すること、経営や事業継承、さらに人事に関することまでトータルにサポートしています。

当税理士法人の特徴は、経営理念や目的を同じくする同業法人が当税理士法人を含めて全国に5つあり「ミッドランド・アライアンス」という業務提携をしていることです。アライアンスを組むことにより、例えば法人税や資産税、あるいはITなど多様な分野のスキルを持ち寄り、より価値の高いサービスを総合的に提供することができます。

これから入社される皆さんは、まずは税務や会計に関する業務を中心に、求められることをしっかりと行っていくことが大切ですが、誰もが標準的に同じスキルを身につけることを求めていない当税理士法人では、自分の得意な領域のスキルを高めていき、そのスキルを生かして活躍することができます。

当税理士法人には、これからより力を入れていきたいことが二つあります。一つは「コラボレーション」です。先ほどアライアンスのお話をしましたが、スキルなどが異なる人たちが力を合わせることでより良い成果を上げていくチームワークを、これからの時代に合わせて進化させていきたいと考えています。もう一つは「DX(デジタルトランスフォーメーション)」です。激変している世の中に合わせて当税理士法人の仕事のやり方やお客様に提供するサービス・価値を変えていくため、デジタル技術の活用を進めていきたいと考えています。

学生の皆さんも、今は世の中があまりにも変化しているため、何をどうしたらいいのかわからないと思います。それは私たちも同じですし、お客様も同じです。ただ、こういう時だからこそ小手先でどうこうするのではなく、人と人とがしっかりと向き合うことが大切で、当税理士法人の仕事のようにお客様としっかりと向き合い、お客様に尽くすことが経済的な利益につながる仕事は決して多くないと思います。先の見通しが全く立たないことは潔く諦めて、私たちと共にお互いを思いやりながら、お客様のためを考えて一緒に頑張っていきましょう!
(小泉 直哉 2017年入社)

会社データ

事業内容
税務申告・会計
相続・贈与対策に関するコンサルティング
事業承継・相続の手続き・相続税試算
法人設立業務
経営及び経営改善計画書作成の支援
経営会議指導及び参加
経営コンサルティング
本社郵便番号 471-0037
本社所在地 愛知県豊田市三軒町7-63-5
本社電話番号 0565-33-1165
創業 1970年1月
資本金 500万
従業員 34名
売上高 4億2,000万(2021年度グループ実績)
事業所 ■豊田オフィス
…愛知県豊田市三軒町7-63-5
■T丸の内支店
…名古屋市中区丸の内2-14-4-807
■豊田安城支店
…安城市堀内町前山55
■T福岡支店
…福岡市博多区博多駅東2-5-28 博多偕成ビル9階
関連会社 (株)ミッドランド経営研究所
(株)ミッドランド財産研究所
(株)ミッドランド会計サービス
(株)ミッドランドITソリューション
(株)SMART BRAIN
行政書士河合秀俊事務所
河合秀俊ソングライター事務所
一般社団法人 日本業務効率・情報安全研究機構 iBeis
平均年齢 35.0歳(2022年4月時点)
平均勤続年数 11年(2022年時点)
沿革
  • 1970年1月
    • 河合銀一(現相談役)公認会計士・税理士事務所創業
  • 1972年6月
    • TKC入会
  • 1988年2月
    • MMPG入会
  • 2003年1月
    • 事業承継により河合秀俊事務所へ
  • 2003年1月
    • 事業承継により行政書士河合秀俊事務所へ
  • 2003年6月
    • (有)【現(株)】SMART BRAIN設立
  • 2006年5月
    • TKC企業防衛制度 総合保有高400億円達成
  • 2009年4月
    • MAC税理士法人と提携し、「河合&MAC税理士法人」を設立
  • 2012年5月
    • ミッドランド税理士法人へ名称変更
  • 2012年8月
    • (株)ミッドランド経営研究所設立
      (株)ミッドランド財産研究所設立
      (株)ミッドランド人事研究所設立
  • 2012年12月
    • 経営革新等支援機関に認定(ミッドランド税理士法人)
  • 2015年1月
    • (株)ミッドランドITソリューション設立
  • 2015年2月
    • 豊田安城支店開設
  • 2016年4月
    • T丸の内支店開設
  • 2017年2月
    • 経営革新等支援機関に認定【(株)ミッドランド経営研究所】
  • 2017年4月
    • 新社屋へ移転
  • 2017年5月
    • ミッドランド社会保険労務士法人開設
  • 2021年4月
    • T福岡支店開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.0%
      (10名中1名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
外部研修:初年度は基本的知識(ビジネスマナー、システム含む)習得のための研修に参加します。現在は、ほぼweb研修です。また、代表が講師を務める、社会人基礎力研修もあります。
内部研修:先輩社員や外部から招いた方を講師として研修を行っています。
会社から指名をして研修に参加してもらうこともありますし、
本人が受講したい研修を選んで、その内容を社内で共有すれば、
会社全額負担で研修会に参加することもできます。

また、ミッドランド・アライアンスで行う研修にも参加します。
自己啓発支援制度 制度あり
巡回監査士・巡回監査士補・MMPGマスター、医業経営コンサルタント
上記資格取得のための費用を全額負担します。勤務時間内での受験も可能です。
メンター制度 制度あり
特定の先輩職員がメンターとして新入職員のサポートをします
社内検定制度 制度あり
社内基準による、経理設計図検定があります。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 0 1 1
    2021年 1 0 1
    2020年 1 1 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 1
    2021年 1
    2020年 2
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知淑徳大学、愛知大学、九州大学、金城大学、滋賀大学、信州大学、中央大学、中京大学、長崎大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、名古屋大学、南山大学、法政大学、名城大学、立命館大学、早稲田大学、名古屋商科大学

前年度の採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年 2022年
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大卒    3名   2名    1名   2名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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