最終更新日:2022/12/28

(株)トゥインクル

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 受託開発
  • 各種ビジネスサービス・BPO

基本情報

本社
東京都
資本金
5,000万円
売上高
23億円 (2021年12月決算)
従業員
正社員136名 ※契約社員等含め全体では396名 (2022年10月現在)

  仕事とプライベート、オンとオフのメリハリを!そんな方にはぴったりの会社です。

会社紹介記事

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トゥインクルは東京多摩市と千代田区に拠点を置く総合情報処理業企業。AIなどの最新技術を駆使したものから業務系システム開発まで、幅広い業務を担う。
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新設の本社開発センターのオフィス。若いメンバーが多く在籍していることもあり、明るく、雰囲気がとてもいいですよと皆が口を揃える。

官公庁、金融、物流など多様な分野のお客様のITインフラと業務を支えています。

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「当社は、文系・理系、IT知識を一切問いません。サポート体制は万全ですので安心してチャレンジして下さい」と小笠原さん。

当社は、データ入力業務と人材派遣を柱としてスタート。その後、お客さまのご要望、お困り事の一つ一つに着実に対応することで事業を拡大してきました。現在は業務システムの提案から設計、開発、導入までを担う「システムサポート」、IT技術でお客さまの課題解決に取り組む「ソリューションサービス」、コールセンターの立ち上げ・運営を担う人材を提供する「コールサポート」、ヘルプデスクや事務スタッフを提供する「ヒューマンサポート」を提供。400名以上の従業員を抱える情報処理企業へと発展してきました。お客さまも、官公庁をはじめ、金融、生保、物流、建設など、さまざまな分野の大手から中小企業まで、多岐にわたります。

こうした沿革をもつため、当社はあえて企業理念を定めず、「理念がないことを理念」としています。私たちが身を置くIT業界は変化の激しい業界であり、そのなかでお客さまのご要望にお応えしていくには、一つの考えに固執せず、柔軟であることが大切。私たちが何よりこだわるのは、お客さまに寄り添い、お困り事を解決するために最大限の努力を払うことです。

それだけに、私たちはお客さまに言われたことだけに対応する、という待ちの姿勢を良しとしません。お客さまのために何ができるかを考え、先んじて提案することが当社の強み。現場の裁量が大きく、自律的に考え、行動する方をサポートする体制が整っています。

自律的な人材を育てるには、長期的な取り組みが必要であり、初年度は基礎研修の後、技術研修でITスキルや開発言語を学び、先輩に付いてOJTを兼ねて、実務経験を積んでいく教育期間に充てています。最初の配属先は自社内の受託開発チームですから、自分のペースで着実に知識、技術を身に着けることができます。

毎年9月には「社長が社員をもてなす」ことをコンセプトとしたユニークな社員旅行があります。社長が全てを手配し、宴会では豪華景品も用意して、日ごろの苦労に報いるとともに、社員全員が揃い、それぞれの価値観・考え方などを知ることを目的としています。
(小笠原 広明さん システムソリューション事業部 事業部長/1996年入社)

会社データ

事業内容
次のような事業を行っています。
●システム開発(AI等の最新技術から、各種業務システムまで他業種にわたる)
●ITインフラサポート(サーバ・ネットワーク構築・運用、キッティング等)
●ITサービスサポート(コンタクトセンター運用支援、ヘルプデスク)
●BPOサービス(事務サポート、資産管理等)

システム開発においては、Java、PHP、Python、C#、JavaScriptなどを用いたWebシステムの開発を得意としてきました。お客様としての業界は、金融(生・損保・銀行・証券・クレジット)、製造、流通、通信、医療、教育、不動産業、そして農業まで幅広く、またシステム・アプリケーションの種類も、人事給与、販売管理、営業支援、物流管理などオーソドックスなものから、AIを活用したアプリケーションの開発まで、あらゆる場面で開発実績を残してきました。
また、今後、新たなエコシステムの構築が期待されるweb3分野にも果敢に挑戦し、ブロックチェーンを活用したプロダクトやサービスの提供も視野に入れています。

IT技術の活用にとって欠くことのできない、ネットワークやサーバの設計・構築・運用においては、豊富な経験を活かしてクラウドサービスの導入に至るまで安心サポート、さらには、優れたコミュニケーション能力と同時に高度な専門技術と知識が要求されるコールセンターやヘルプデスク業務、オフィスのヒューマンリソースの問題を解決するBPOサービスなどを、ご提供しています。

業務の内容によって新しい技術を身に付けるチャンスがいたる所にあります!技術の習得に意欲がある方、大歓迎です。最初から専門知識や技術を持っている必要は一切ありませんので、心配しないでください。

全ての事業に共通しているのは、常に時代の変化や顧客の要望に対応し、顧客視点で仕事をするということです。入力業務からスタートしたトゥインクルがここまで成長できたのは、言うまでもなくこうした積み重ねの結果です。

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厳しさ?の中にもわくわく感のある研修風景。質問のしやすい雰囲気があり、のびのび学べます。

本社郵便番号 206-0011
本社所在地 東京都多摩市関戸2-24-27 三ツ木聖蹟桜ヶ丘ビル8F
本社電話番号 042-376-0200
設立 1996年2月
資本金 5,000万円
従業員 正社員136名 ※契約社員等含め全体では396名
(2022年10月現在)
売上高 23億円
(2021年12月決算)
事業所 本社:東京都多摩市関戸2-24-27 三ツ木聖蹟桜ヶ丘ビル8F
本社開発センター:東京都多摩市関戸2-24-27 三ツ木聖蹟桜ヶ丘ビル3F
神田営業所:東京都千代田区神田淡路町1-5 二引ビル3階
主な取引先 日本電気(株)、NECネクサソリューションズ(株)、NECソリューションイノベータ(株)、NECマネジメントパートナー(株)、住友重機械エンバイロメント(株)、損保ジャパン日本興亜システムズ(株)、エイチ・エス損害保険(株) 他多数
(順不同)
平均年齢 全社:41歳
システム開発部門:32歳
(2022年9月現在)
平均給与 給与の実績額です。
●21歳:年収約300万円(月額21.6万円) 新卒入社の正社員
沿革
  • 1996年2月
    • 東京都多摩市永山にて会社設立
      資本金2,000万円
      データエントリー部門、ヒューマンサポート部門の2部門にて事業開始
  • 1996年11月
    • テレマーケティング部門にて市場調査業務開始
  • 1997年1月
    • ヒューマンサポート部門にてソフトウェア開発業務開始
  • 1997年8月
    • 一般労働者派遣事業許可取得<般13-200010>
      ※現 <派13-200010>
  • 1998年1月
    • システムサービス部門にてシステム開発受託事業開始
  • 1998年5月
    • システムサポート部門にてシステム開発要員派遣業務開始
  • 1999年1月
    • テクニカル運用部門にて汎用コンピューター及びネットワーク、サーバー等の運用管理業務開始
  • 2000年1月
    • コールサポート部門にてコールセンター運用サービス業務開始
  • 2001年9月
    • 田町営業所開設
  • 2003年12月
    • トータルコンタクトセンター(神保町)開設
  • 2006年5月
    • プライバシーマーク(JIS Q 15001)取得
  • 2006年6月
    • ITサポートセンター(西神田)開設
  • 2007年4月
    • 資本金を4,000万円に増資
  • 2008年6月
    • 有料職業紹介事業許可取得<13-ユ-303238>
  • 2008年8月
    • トータルコンタクトセンターとITサポートセンターを統合し、神田営業所として開設
      田町営業所機能を本社へ移転
  • 2009年8月
    • 情報セキュリティマネジメントシステム(ISO/IEC 27001(JIS Q 27001)認証取得
      事業所:本社(東京都多摩市)、神田営業所(東京都千代田区)
      登録範囲:システム開発、サーバー・ネットワーク運用サービス、ヘルプデスク、コールセンター、人材派遣
  • 2012年1月
    • Interactive Contact Center(九段下)を開設
  • 2012年8月
    • 情報セキュリティマネジメントシステム(ISO/IEC 27001(JIS Q 27001)認証の登録範囲にInteractive Contact Center追加
  • 2012年11月
    • 神田営業所機能をInteractive Contact Centerに移転し、九段営業所として開設
      秋葉原営業所を開設
  • 2015年3月
    • 資本金を5,000万円に増資
  • 2017年7月
    • 東京都多摩市関戸に本社移転
  • 2018年9月
    • 九段営業所機能を神田営業所及び秋葉原開発センターに分割。
  • 2019年6月
    • 秋葉原開発センター、研修体制強化に伴い本社開発センターとして新設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 1名 4名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 29.6%
      (27名中8名)
    • 2022年度

    役員:0% 管理職:29.4%

社内制度

研修制度 制度あり
ビジネスマナー、情報セキュリティ、IT基礎、プログラミング言語等について研修を行います。

1.社会人ビジネスマナー研修(本社)<5日前後>
 ↓
2.IT技術研修(開発センター)<2カ月>
 ↓
3.社内受託開発環境におけるOJT<1カ月>
 ↓
4.スキルに合わせてデビュー

研修終了後はあなたのスキルを十分考慮して徐々に実業務へ参加していただきます。
質問のしやすい環境づくりにも配慮しています。最初から専門スキルを持っている必要はありません。日々の経験でわからないことをそのままにせず、一つひとつ確実に自分のモノにしていってください。その繰り返しによって、必ずスキルが後からついてきます!
自己啓発支援制度 制度あり
業務に資すると認めた資格等にかかる費用の補助等
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
本人の希望があれば随時実施。日常的にヒアリング等を実施
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 7 5 12
    2021年 3 0 3
    2020年 7 3 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 12
    2021年 3
    2020年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
総合研究大学院大学、東京富士大学、法政大学、武蔵野美術大学
<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、石巻専修大学、江戸川大学、奥羽大学、桜美林大学、大阪大学、大阪芸術大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、九州産業大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、国立音楽大学、恵泉女学園大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、相模女子大学、産業能率大学、実践女子大学、城西大学、杉野服飾大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、多摩美術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京福祉大学、東邦大学、桐朋学園大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、富山大学、同志社女子大学、名寄市立大学、日本大学、日本工業大学、広島工業大学、法政大学、宮崎公立大学、武蔵野美術大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、横浜商科大学、立正大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、和洋女子大学、嘉悦大学
<短大・高専・専門学校>
川口短期大学、関西外国語大学短期大学部、埼玉女子短期大学、千葉経済大学短期大学部、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校

採用実績のある学校には中途採用分も含まれます。

前年度の採用実績(人数) 2023年:20名(予定)
2022年: 8名
2021年: 3名
2020年:10名
2019年: 6名
2018年: 5名
2017年: 3名
2016年: 2名
2015年: 1名
2014年: 3名
2013年: 1名
前年度の採用実績(学部・学科) 学部、学科は様々です。文系、理系の制限も一切ありません。

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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